大日本ホテル業同盟会　３９年１月２９日に、富士屋ホテル山口仙之助は、「日露戦後の国勢進展に伴ひ日夜外客を接遇するホテル事業の一大発奮を要するに鑑み、同業者の会合懇談を図り、帝国ホテル外２３ホテルに左の書面を発し」（運輸省鉄道総局業務局観光課編『日本ホテル略史』運輸省観光課、１９４６年、６１頁）た。即ち、そこでは、仙之助は、「戦後の国勢は一躍して擬古未曾有の大発展を諸般の事物に喚起すべき隆運に際会し来り、誠に御同慶の至りに不堪候。就中ホテル事業は日常外資に?近する恐らく他事業の比に無之候へば、邦家の風光名物を直接諸外国に紹介する緊要なる機関なりと曰ふも敢て溢美の言にあらず」であると、日露戦後の状況のもとでホテル事業の他事業とは異なる対外的重要性が指摘される。そこで、「此際尚一層の発奮を要するは必然の儀に可有之故に、徒らに旧態を踏襲せず更に進んで共に改良の計を講ずるは聊か報国の一端とも愚考仕候」として、「互いに営業の経験及び新趣向を披歴研究」し、「待賓の便宜及び業務の連絡を協定」し、「将来外賓をして恰も其母国内に嬉遊（楽しみ遊ぶ事）するが如き便宜」を得て遺憾なからしめんが為め、「来る２月１１日正午紀元節の佳展を卜し愛知県名古屋市名古屋ホテル内に同業者懇親会開会仕り度・・・御臨の有無、折返し名古屋ホテル迄御筆労被成下度」とした（『日本ホテル略史』６２頁）。

　３９年２月１１日、「山口仙之助の主唱により名古屋ホテルに同業者懇親会を開催し」、軽井沢、京都ホテル、也阿彌、大東館、大阪、、軽井沢万平、名古屋、山陽、都、金谷、山田五二会館、菊水（奈良市）、鎌倉、富士屋以上１４ホテル代表が参加して、「大日本ホテル同盟会（会長山口仙之助）を組織」した（『日本ホテル略史』６３頁）。

　その時の大日本ホテル業同盟会趣意書によると、外客増加するなか、「我ホテル業・・頗る幼稚」で「改善を要する物、枚挙に不遑」であり、そこで、同業者１４人出席して、「満場一致を以て大日本ホテル業同盟会なる精神的一団体を組織するの議を決」し、とりあえず同盟会で、外国ホテル備品・特産品などの半額を「直輸入」で共同仕入れすれば、、通常輸入より節約利益がでるので、ここから同盟会費」を除去した残余を積み立てれば、「同盟会将来の活動上に要する資金」を確保できるとする（『日本ホテル略史』６４頁）。ここでは、大日本ホテル業同盟会の差しあたっての共通課題として共同仕入れについて具体的に絞り込んだのである。追伸で「本年度に限り、１１月を期し臨時総会を一定の場所に開会仕度候に付、諸君の御賛否、予め御通報願上」げ、また、「仮事務所は当分宮ノ下富士屋ホテル内に設け置候間、此段御承知置き願上」（『日本ホテル略史』６５頁）るとする。これについて、意見聴取を要望したのである。

　なお、「大日本ホテル業同盟会規約」では、組織規約に終始し、ほとんど業務目的の規定はない。つまり、第５条で「本会は会員組織相互の親睦を旨とし智識の交歓をなし、営業上諸種の弊害を矯正し、而して斯道の発達と福利を増進するを以て目的とする」とあるぐらであり、第４１条はで会費として一ヶ月「２円以上３円以下」とし、「定時総会に持参する」（『日本ホテル略史』６５−７０頁）とさだめていた。

　なぜ、富士屋ホテルという地方リゾートホテルの一社長が全国同業者にホテル同盟結成を呼びかけたのか。既に和洋折衷５館客室５０室に水力発電装置を備え、明治３９年春には、５５歳の山口仙之助は、さらに「木造二階建てで、左右を八角形に突出」させた二つの西洋館（「カムフ・ロッジ」、「レスト
フル・コテ−ジ」）を完成させ（山口由美『箱根富士屋ホテル物語』千早書房、２００７年、８８頁）、富士屋は外客向けホテル設備では当時の日本では最先端にあったのである。これが、仙之助を日本の有力ホテルに大日本ホテル業同盟会結成に呼びかけ、外客増加、ホテル弊害是正に乗り出さしめたのである。

　四大ホテル同盟　明治３９年２月大日本ホテル業同盟会結成以後、外客増加に基づくホテル不足問題を論じてきたのは、以上見たように、ホテル同盟提案者やホテル経営当事者ではなかった。大日本ホテル業同盟会には各地ホテル業者からの意見書の提出もなく、これではホテル問題は解決しないとして、当初の１１月臨時会を待たずに、農商務省ホテル転用論が下火となった明治３９年９月初め、ついに四大ホテル業者が再び立ち上がったのである。これに関して、村岡実氏は、３９年９月、会長山口仙之助、帝国ホテル横山孫一郎、都ホテル西村仁兵衛、金谷ホテル金谷真一が共同出資して東洋観光株式会社を設立しようとしたとしている。そして、「全国各地にホテル網をめぐらす」と、「各地で会員との間で摩擦が生じるおそれがある」として、大日本ホテル業同盟会を退会したというが（村岡実『日本のホテル小史』２１２頁）、果してこの東洋観光株式会社とはホテル網を全国にはぐめぐらすものだったのだろうか。

　確かに『日本ホテル略史』は、３９年９月「帝国ホテル、都ホテル、金谷ホテル、富士屋ホテル、東洋観光株式会社組織を協議したるも実現に至らず」（７４頁）とあるが、あくまで東洋観光株式会社であって、東洋観光ホテルとまでは言っていないのである。しかも、次述のように、前会員らをも含めて続々新ホテル同盟に参加を表明したことを見ると、必ずしも不信感を与えるような「裏切り」的退会というものではなかったようだ。この東洋観光株式会社とは、実はホテルではなくて、仙之助が大日本ホテル業同盟会で具体的に提唱していたホテル備品などの共同購入をする機関だったのではなかろうか。

　この東洋観光株式会社の業務を考える上で重要な指摘が、明治３９年９月４日付『朝日新聞』でなされている。つまり、そこでは、四大ホテル代表は「帝国ホテルに会合して同盟規約を締結し」、「今後は一切の需用品を海外より直輸入し、又四ホテル共通の切符を発行して随時随所に宿泊せしむるの便を与へ、更に進んで海外のホテルと連絡を通ずるため欧米各国重要の地に特派員を派遣すべし、猶ほ四ホテル発起人となりて、東洋観光株式会社なるものを設立する筈なり」とあって、この四大ホテルは外国備品の輸入や外客受入れの調整などを図り、外国重要都市に紹介・歓迎の特派員を派遣し、それとの絡みで東洋観光株式会社を設立するとしているのである。東洋観光株式会社で「全国各地にホテル網」をはりめぐらすなどとは言っていない。全国各地にホテル網を張り巡らせば、四大ホテルの存立基盤をも蚕食しかねない。東洋観光株式会社は、あくまで外客向けホテルへの備品供給・外客誘致情報提供などの観光総合商社なのである。

　こうした積極的な外国対応策は四人が提唱したというよりは、義父山口粂蔵・仙之助の外国対峙し改革しようとする「志士」的姿勢から考えて（山口由美『箱根富士屋ホテル物語』千早書房、２００７年、２６−３０頁）、山口仙之助が率先して提唱したものと思われる。仙之助が名古屋の大会開催日を紀元節の日に設定している所にも、彼の「志士」的精神の発現がある。その東洋観光株式会社とは、あくまで日本ホテル業の刷新・是正の一手段であるに過ぎず、他の三人がその創設を了承したが、具体的な中身を検討した上での了承ではなかったようだ。会長も山口仙之助から西村仁兵衛に交代している。あくまで、この四大ホテルが軸となって同盟結束の実績をあげるということが主眼になりつつあり、それを確固たるものにするために、今回はわざわざ大蔵省にも届け出たり、読売新聞記者にも連絡して、全国的記事にしたりしたのである。

　つまり、３９年９月１３日付『読売新聞』では、まずは「連絡を通じて外賓優待の実をあぐべし」として、京都の都ホテル、箱根の富士屋ホテル、日光の金谷ホテル、東京の帝国ホテルがまず四大ホテル同盟を締結したとされているのである。ここに、大日本ホテル業同盟会は「自然解消」（『日本ホテル略史』６３頁）したことになる。決して「裏切り」的退会などではない。そして、「四大ホテルの同盟代表者」である都ホテルの西村仁兵衛は蔵相官邸に阪谷蔵相を訪問し、「該協定に関する報告」をなし、阪谷蔵相のホテル改良への尽力への謝辞を述べる。これに対して、阪谷蔵相は、「斯業発展の先駆となりて同盟協定を成立した」事を評価し、「さらにホテル業の将来が益々国家と密接なる関係を生ずべき事」、「ガイドの弊風矯正に関しては政府に於いても相当の考案を有するに付、当業者も時々之に関する意見を具陳せられたい」事、「政府も十分なる助力を与ふべき」事などを約した。西村委員は「進んで海辺遊覧の設備、港湾鉄道等の改良意見などを鏤述した」（３９年９月５日付『読売新聞』）のである。ここでは東洋観光株式会社の話は見られないが、共同仕入れを否定したのでもなく、ただ西村と山口ではホテル同盟の力点の置き所が違っているということであろう。

　この記事を見て、地方のホテル業者が参加を表明した。９月７日には、まず、大阪ホテルが四大ホテル同盟に参加することが承認された（３９年９月８日
付『読売新聞』）。その後も、地方各地のホテルの同盟参加希望が相次いで、「旅館同盟の拡張」が見られた。「帝国、都、富士屋、金谷、大阪の五ホテルの外、今回新たにオリエンターパレス（横浜）、東京ホテル、レーキホート（中禅寺）、南間ホテル（日光）、軽井沢ホテル、鎌倉ホテル、佐野ホテル（東海道佐野）、五二会ホテル（伊勢山田）等同盟に加わ」って、１１月２０日午後５時、ホテル同盟主管者が帝国ホテルに集合し、「大倉喜八郎氏を議長となし、時世の進運に伴うべきホテル事業の改善及び拡張方法につき、協議会を開き十八ヶ条の規約を決議」（３９年１１月２２日付『読売新聞』）した。

　明治３９年１１月２０日付『朝日新聞』の「ホテル同盟と合併」記事によると、「帝国ホテル、大阪ホテル、富士屋ホテル及び金谷ホテルの発起により本日午後五時より帝国ホテルに於て全国四十ヶ所大ホテル大同盟会を開き、建造物の改良、接客方法の改善を図り、各ホテル互に相連絡して相互の便に備へん為め同盟規約を設定する」としている。東洋株式会社の前記諸機能が、同盟規約の中に一部盛り込まれているのである。そして、同盟参加ホテルは４０ヵ所以上としている。五大ホテル以外、その多くが大日本ホテル業同盟会と同じであるが、同日「帝国ホテル及び築地メトロポールホテル合併に関する株主総会を開く由」となって、メトロポリス・ホテルが消えて、オリエンタルパレスが新規入会している。横浜グランドホテル社長ホールがオリエンタル・パレス・ホテルに入会を打診させ、日本ホテル同盟の外資ホテルへの動向を探らせたのかもしれない。四十ケ所ホテルと倍増した一因は外資系ホテルの参加があったからであろうか。

　大日本ホテル業同盟会及びその付属たる東洋観光株式会社は「自然解消」したのではなく、四大ホテル同盟を軸とした全国的ホテル同盟に発展的に解消していったと見るべきであろう。しかし、次述のように外資系ホテルが参加する過程で「東洋観光株式会社」的機能は後退せしめられ、「一般的」なホテル同盟になっていったのである。元来、外商に対抗するホテル備品の直輸入会社は、各ホテルで外国備品の輸入程度は異なるから、この四社が起点となったとしても、全国の各ホテルの利害を調整して公平な直輸入施策を打ち出すのは容易ではなかったであろう。元々この直輸入会社の公平なる実現可能性は低かったかもしれない。

　外資系ホテルの参加　外資系ホテルは、こうした日本偏重のホテル同盟には快く思わなかったであろう。例えば、支配人は外国人である帝国ホテルでは、帝国ホテル好業績の功労者とも言うべき支配人エミリー・フレーグの急死で急遽交代した兄カール・フライクは、外資系ホテルの同盟参加を避けていた事に抵抗して上記四大ホテル同盟から脱退しようとしたらしい。帝国ホテルの現支配人「シーフレーグ」氏が「横山孫一郎氏の勢力を奪はんと計りし結果、右同盟より脱せん」としたのだが、「シーフレーグ氏に対する同業者並びに株主の非難甚し」（３９年９月１３日付『読売新聞』）くなって、帝国ホテルの同盟脱退は回避されたようだ。しかし、外資ホテルを排除したこのホテル同盟に、外資ホテルの雄ともいうべき横浜グランドホテルは批判的であったろう。因みに、兄カール・フライクも「一年後の１９０７（明治４０年）年８月、東京で死亡」した（武内孝夫『帝国ホテル物語』現代書館、１９９７年、５６頁）。

　　渋沢栄一は、帝国ホテル支配人フレーグフレーグ死去を受けて、９月１日「宮ノ下富士屋に抵り、山口仙之助氏に面会し、帝国ホテルのことに関し要務を談」じている。支配人について、適当な人物がいないかなどの話であろう。９月２日渋沢は帝国ホテル重役会を開き、次の支配人人選を協議する。山口は上京し、９月１８日帝国ホテルで渋沢と面会し、「ホテル事業に付談話」している（『渋沢栄一日記』『渋沢栄一伝記資料』第１４巻、４０３頁）。この「ホテル事業」とは、山口が提唱した外国ホテル備品の直輸入などかもしれない。

　それから約二年後、結局四大同盟が実を挙げていないことを踏まえて、横浜グランドホテルは「四大同盟」の日本ホテル基軸体制への反撃に着手し、日本・外国ホテル業者の同盟を提唱したのである。即ち、明治４２年６月、横浜グランドホテル社長ホール（C.H.Hall）は「日本ホテル組合の結成」を呼びかけ、これに応じて、�@日本側は、帝国ホテル（大倉喜八郎、横山孫一郎）、富士屋ホテル（山口仙之助）、都ホテル（西村仁兵衛）、京都ホテル（井上喜太郎）、日光金谷ホテル（金谷真一）、日光ホテル（新井秀夫）、軽井沢ホテル（佐藤熊六）、軽井沢万平ホテル（佐藤国三郎）、海浜院ホテル（青山和三郎）の９ホテル、�A外国側から、グランドホテル（Ｃ．Ｈ．Ｈ．ホール、横浜）、オリエンタル・ホテル（ジョージ・アダムズ、神戸）、オリエンタル・パレス・ホテル（ゼー・ミュラオー[Muraour]、横浜）、クラブ・ホテル（イー・ウイリアム、横浜）の４ホテル、�B員外として、帝国ホテル支配人（モーゼル）、グランドホテル支配人（マンワリング）、喜賓会（鏑木）が帝国ホテルに集まった（『帝国ホテル百年史』１２４−５頁）。

　ホールは、「組合設立の趣旨」として、�@「現今日本におけるホテル、鉄道その他一般の設備、待遇はまだ漫遊外国人を満足させるには十分でないばかりか、往々にして外客に不快の念を与えるような実例を見聞するのは、実に残念でならない」ので、「我々はホテル業者は宜しく協力一致して改善の方策を講じ、外国人客の誘致に努める必要がある」と、当時の日本人ホテルの設備問題を指摘し、�A世界的な外客の財源効果として、「海外においては、漫遊外客の事業は国家としても最も有利な財源となるために、各国とも競って巨費を投じ外国人客誘致の方法を講じつつあ」りと、日本ホテル業者に求められ、期待されていることを述べ、�B従って「いやしくもホテル業者たるものが相互の一致を欠き、あるいは漫遊客に不利益な行為をあえてするようなことがあるならば、外国人客誘致之目的はまったく水泡に帰してしまう」として、「各位が、同業組合の設立に協賛せられ、われわれ相提携し、外客優待之実をあげることを熱望してやまないものである」（『帝国ホテル百年史』１２５頁）とした。ホールは、外資系ホテルも、日本人ホテル業者と問題意識が同じであること明確にしたのである。

　そして、この会議で、「これまで日本人ホテル経営者の間に設けられていた諸種の会合はすべて解散し、新しく内外人共同の同業組合を設立する」事（ここで日本人偏重の従来の組合路線が否定された）、「組合の名称を日本ホテル組合（Japan Hptel Associaiton）とする」事とし、会長大倉喜八郎、副会長ホール、幹事山口仙之助、西村仁兵衛、ジョージ・アダム、ゼー・ミュラオー、新井秀夫の役員が決められた（『帝国ホテル百年史』１２６頁）。ここに、外資系ホテル抜きの各種ホテル同盟は解散される事になったのである。これは、４２年６月１８日付『読売新聞』で、１７日午後二時帝国ホテルで、グランドホテルのホール発議で、ジャパン・ホテル・アソシエーション（「日本ホテル協会」）を組織したと報じられた。
　
　明治４２年９月１４日に、加盟社は、中禅寺湖（レーキサイドホテル）、日光（南間）、軽井沢（三笠）、東京（築地精養軒ホテル、上野精養軒ホテル）、横浜（ホテルフェニックス、プレザントン・ホテル）、熱海（樋口ホテル）、静岡（大東館ホテル）、名古屋（名古屋ホテル）、敦賀（敦賀ホテル）、大阪（日本ホテル、大阪ホテル）、神戸（トーアホテル）、大連（ヤマトホテル）の１４ホテルが加わって、２８ホテルとなった（『帝国ホテル百年史』１２６−７頁）。

　日本ホテル協会に改称　４２年１０月、早速日本ホテル組合は動き始めた。以前の動かない同盟とは違う所を示そうとした。当時、「普通の日本旅館にしてホテルの名義を用ふるもの次第に多く、中には欧文の広告紙を作り、建札などを立つるもの」が見られ始めた。その結果、「漫遊の外人が相当の設備あるものと思ひ、宿泊して非常の不便を感じ、日本来遊の不便不都合を鳴らすもの多く、自然外人専門のホテルまでが誤解と迷惑を蒙ること」があった。そこで、日本ホテル組合代表者大倉喜八郎は内務省に「相当取締の方法を講ぜられたき旨」を出願した。内務省はこれを「理由ある出願」として、「二十七日各府県知事に向かって、それぞれ内意を発した」（明治４２年１０月２８日付『大阪朝日新聞』（『新聞集成明治編年史第１４巻）。

　関西では、奈良県には、「警第９００３号」を以て「ホテルの名称に関し次の如き指示を為し」、「本邦在来の宿屋営業者にして『ホテル』の呼称を用ひ、或は欧文を以て、之を公示する者あるより、外人向に於ては欧米の所謂『ホテル』と同様諸設備と体裁を有するものと誤解し、之に投宿したる後、頗る不便を感ずる者有之候趣二付、右等宿屋業者に対しては濫りに『ホテル』等の称号を付せしめざる様相当注意せらるべし」（『日本ホテル略史』９７頁）とした。大阪警察本部では、実際に「相当取締をなし、如何わしきものは改称せしむべき」（明治４２年１０月２８日付『大阪朝日新聞』（『新聞集成明治編年史第１４巻））とした。

　しかし、こうして「ホテルの名称」について通達する過程で、ホテルの定義が問題となり、日本ホテル組合は内務省に、「十室以上の客室を持ち、食堂、談話室等の設備あるものをして『ホテル』と認められ、普通旅館より分離せられたき」旨を願出た。日本ホテル組合は、宿泊という同業施設としてホテルと旅館の峻別を求めたことになる。これに対して、内務省は、「組合の設立は同業組合準則による」のだが、省令の主旨により「全国旅館総数の四分の三以上の同意を得たる組合」は認められるが、「ホテルなる特種の業者のみの組合」は認められないとした。ここに、日本ホテル組合は名義改称を余儀なくされ、日本ホテル協会と改称されたのである（『日本ホテル略史』９６頁）。以後は、この日本ホテル協会は「ホテル業が抱える様々な問題の解決するために、国や行政へ様々な提言や要望活動を行う」としたようだ。

　明治４３年１２月、「会員ホテル数も３６社となり、新たに名誉会長と幹事長をもうけること」になり、名誉会長渋沢栄一、会長大倉喜八郎、副会長ジョージ・アダム（神戸オリエンタルホテル）、幹事長山口仙之助に改められた」（村岡実『日本のホテル小史』２１５頁）。名誉会長に財界重鎮渋沢栄一、幹事長に山口仙之助を据えて、日本側指導陣の強化をはかったのであろう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　リ　「高値売付」問題

　外客が増加してくると、日本人が外客から不当に高い料金を要求するという問題もでてきた。

　十五銀行頭取・前横浜正金頭取で喜賓会評議員の園田孝吉（「我国民の戦後経営上必要なる五大急務」『実業之日本』第８巻第１８号、明治３８年９月１日）は、「商人の悪徳矯正」が必要だとして、「外国遊覧者を誘致」するに排除すべき一大弊害は、「我商人が外人を観れば奇貨措くべしとなし、物品を高値に売り付くる事」であるとする。この旧弊が是正されなければ、「外人の信を失して遂に遊覧者の足跡を減ずるに至らん」とする。また、「欧米諸国の案内者は主として名所旧跡の案内者にして、商品の売買には関係せざれども」、日本に案内者は「両者を兼ぬるを以て遂に悪事醜行を営むに至る」と、商品販売に不当な高料金を請求する案内者をも批判する。

　明治３９年には、ジャパン・クロニクル（Japan Chronicle ）が、外国旅行者の投稿を掲載した。彼によると、京都から神戸に行く途中、友人指定の玉屋ホテルに一泊しようとして宿料を聞くと、「並八十銭、上等一円」というので、ここへの宿泊を決めたが、「次に出でたる女中は外人の故を以て一円半乃至二円の宿料を請求」してきたので、ここを去って、「京都に行き一円にて上等のホテルに宿せり」と言うのであった（３９年４月２４日白眼子「イロハ便」）。

　明治３９年５月８日付付東京朝日新聞は社説「外客待遇」で、外国人に高い値段をふっかける弊害を取り上げる。「吾人は前日某国の某将軍より日本において何等の不快を感ぜざりしかど、唯物価の甚だ不廉なるを憾（うらみ）とすとの言を聞けり」として、「日本では外国人に高価にものを売り付ける弊害がある｝と批判する。具体的に、�@西洋食料品商には、使用する西洋人コックらに「ひそかに手数料」をおくるために、「一種のお屋敷値段」があり、�A日本の案内業者には、高料金をとれる新来外人を歓迎して、あまり利益のとれない在留期間の長い外人を「地種」として敬遠する悪習があると指摘する。この結果、外人は「高価と冷遇とを嘆じる」事になる。故に内外人の区別などをたてずに、「外客をしてなるべくだけ自由自在に内地を旅行せしめ遊覧せしめ、また何の懸念もなく買物せしめ用弁を足さしめて、なおその上に出来うる限り便宜を感ぜしめてこそ、文明国の面目とも名誉ともなすべけれ」と主張する。

　これに触発されたか、『読売新聞』は、３９年７月１８日付記事「外人対商人」で、「市井の商人中には今尚外国人から唯モウ無茶苦茶に金さへ巻上ぐればいいものと心得、凡百の手段を用いて一恣自己の懐を肥やすに汲々としているものが多い模様だ」とする。そこで、この記者は、知人外人を連れてこれを検証しようとして、まず、商店で買物をすると、「途方もなく高い」価格をいうので、理由を聞くと、「貴君に差上げる額が含まれている」からとする。次に、英国人を芝居見物に連れてゆくと、桟敷料は規定の二倍になっているので、その理由を尋ねると、「帳場の命令」だという。そこで、帳場に文句を言うと、「外国人が隣席に来ると、お客が嫌う上に、外国人は身体が大きいからだ」、「外国人は金にケチケチしないから、貴方も沢山取っておやりなさい」とする。

　この時期の日本「高値売付」問題発生の背景には、外国人が定価のほかにチップを与えるという慣習の影響があったかもしれない。外国人には「チップ」は一般的な慣習であったのだが、それを知らない日本人が金持ち外国人の「気前の良さ」「羽振りの良さ」と思い込んで、それが「途方もなく高い」価格を生み出したのかもしれない。

　さらに、当時日本旅館では茶代というものがあって、これが外国人が日本旅館に泊まった場合の高値問題になった可能性がある。即ち、当時、茶代として、上等旅館では５−３円、「番頭女中などへ」の祝義２、３円、中等旅館ならば１円、「女中への心付」などが加わっていた。下等旅館は「其の半額」であった。なお、「目下茶代廃止会」などというものでてくるが、「これらの多くは不思議なる座敷代とか亦は種々の必要品の代価を徴収」（津田利八郎編『最近東京明覧』伝信館、明治４０年４月、２３０頁）していた。日本人宿泊者も、この花代には不愉快な思いをしていたようだ。　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３　高橋是清の国際観光振興論

　明治、大正、昭和期の財政金融の「大家」ともいうべき高橋是清も、明治３０年頃から正貨獲得政策の一つとして外客増加策を提案してゆく。井上円了に遅れる事１０年だが、是清は円了に劣らぬ倫理感を持つ人物であった。ただし、円了が西洋哲学を考察して仏教哲学を学問的に最高の哲学という境地に達したのとは異なり、高橋是清は経験的に精神的に救済してくれるものならすべての宗教を受け入れるという態度であった。まず、この点から確認しておこう。

　倫理　是清は生れながら宗教心に厚かったが、生粋の仏教徒というわけではなかった。５、６歳の頃に、観音を信仰していた祖母が是清を浅草観音に毎月１８日に参詣していた事にも深く影響され(昭和９年３月｢時勢一家言｣[『随想録』４４３頁])、さらに、是清のこの「敬虔な信仰心」は１１歳の頃に壽昌寺に寺小姓として奉公して、一層深められる。その後、大学南校時代に住み込んでいたフルベッキ邸でキリスト教に触れる。放蕩の極で聖書が是清の魂の救いとなる。この様に、是清は、仏教・キリスト教などの宗教は、「現世の苦難を救ふ為に説」(｢仏像と私｣[昭和4年2月])かれたものとみて、宗教一般に敬虔であった。そして、「『神の教』」は「唯一つの『正しい』」ものであり（「正しい道に立つ｣)、その「神の心」は人間にもあり、故にそれを曇らす「我欲や煩悩」を克服し、神の心が輝けば人間も神になるとする（｢神の心･人の心｣)。彼は、「心の修養」の大切さを説き、「精神的の安心立命の霊境に到達」する事こそが「出世」であり、「名利を達成」する事は出世ではないとする(｢名利の満足か心の満足か｣)。

　大正１０年頃の意見（「どうすれば一国の生産力は能く延びるか」）で、是清は、宗教（人道教）と実業（経済教）との媒介環を仏教の四分法に求めて、実業であがる利益を「仕事の改良拡張」、「生活費」、「不時の準備」、「布施」(仏教的行為)に配分する事を説いている。是清は、実業による利益の配分を通して経済と仏教を統一させている。ここには、資本家の利潤への強慾への批判が込められている。是清は、利欲追求に齷齪する実業人を早くから宗教的観点より批判している。是清が昭和２年に金融恐慌対策を終えて辞任する際、朝日新聞記者は「微くんを帯びた親しみ深い」童顔は「悟道に入った禅師の感じ」だと評した。是清は、国際財政金融家として時代の諸問題の必要に応じて活躍したが、稀にみる純粋な精神・倫理の人でもあったのである。

　特許整備　井上円了が国際観光振興論を提唱していた頃、是清は専売商標保護の制定に専念していた。つまり、是清は、農商務省から専売商標保護の欧米視察のために明治１８年１２月から１９年１１月迄欧米に派遣されていた。そして、是清は２０年１月に商標条例、意匠条例、特許条例の起草に着手し、１２月に特許局長に任命され、２１年１２月に黒田内閣の井上馨農商務大臣のもとで商標、特許、意匠の三条例の公布に尽力した。井上円了との接点はないし、２１年１１月刊、１２月刊の雑誌『日本人』に接する機会はなかったであろうし、渋沢栄一、益田孝との接点もまだなかった。ただし、農商務省特許局長時代（２０年１２月２８日ー２２年１０月３１日非職）の農商務大臣は井上馨であるから、是清は、井上らの国際観光振興論に触れる機会はあったかもしれない。

　ペルー鉱山経営　しかし、この頃には、是清は、外客に依る正貨獲得ではなく、ペルー銀山開発による銀確保に専念していた。彼は、２２年１１月１６日に日秘鉱業会社の日本側代表としてペルーに赴いたが、この銀鉱山が貧鉱であることが判明して、２３年６月５日に帰国した。

　この是清のペルー鉱山進出については、新聞などで広く報道された。例えば、明治２２年１１月２日時事新報では、「今度非職となりたる特許局長高橋是清氏は、愈々白露銀山に関する用を帯びて同地に赴く由」（『新聞集成明治編年史』第七巻、３３４頁）とされる。明治２３年２月４日中外商業「欺さるると知らず。高橋是清＝恐悦。秘露鉱山見込十二分」で、高橋一行は無事到着し「此程日秘鉱業会社へ万事頗る都合宜敷、且つ鉱業も十二分の望み有せる旨」を電報してきたと報道した（『新聞集成明治編年史』第七巻）。失敗して帰国した後にも、善後措置、騒擾が興味本位に報じられた。明治２３年６月７日毎日新聞では、是清は「白露鉱業実況調済の上、昨日午前横浜へ帰着」したと報じた（『新聞集成明治編年史』第七巻）。明治２３年６月２０日朝野では、「秘露鉱山事業ペテン暴露前特許局長高橋是清窮地に」とされた（『新聞集成明治編年史』第七巻）。以後も、明治２３年９月１１日付時事新報、「日秘鉱業解散　高橋是清に関する悪声とその弁明」（『新聞集成明治編年史』第七巻、４８７頁）、明治２３年１０月２４日付東京日日新聞「日秘鉱業で名を売った高橋是清　又上州で鉱山買入」（『新聞集成明治編年史』第七巻、５１０頁）、明治２３年１１月１５日付時事新報「高橋是清ー鉱山で又味噌」をつけ、栃木県か鉱山で紛擾（『新聞集成明治編年史』第七巻、５１９頁）と報じられた。

　正貨獲得のためのペルー銀山開発に失敗して以来、その後始末や次の職業の模索に翻弄されて、是清には正貨獲得のための国際観光振興を提唱するいとまはいささかもなかった。つまり、彼は、２５年６月１日日銀建築事務所主任、２６年９月１日日銀支配役・西部支店長、２８年８月横浜正金銀行本店支配人、２９年３月横浜正金取締役、３０年２月横浜正金副頭取に就任し、３１年１月から８月まで正金銀行在外支店事務視察及び欧米金融事情調査のため欧米出張して、３２年２月日銀副総裁となる。このように、円了秘法、外国人接待協会、喜賓会等で国際観光振興が提唱・画策・推進されていた頃、是清は、特許・ペルー銀山・銀行幹部に専念していて、まだ国際観光振興を提唱する機会はなかったのである。

　「外資導入の世界的工業化」論批判 　しかし、日清戦後経営の政策として、農商務次官金子堅太郎らが外資導入による世界的工業化論を提唱し始めた頃から、国際観光振興に着眼しはじめる。。

　金子堅太郎は、第二次伊藤内閣（明治２７年１月３１日ー３０年４月１９日）の農商務次官、第三次伊藤内閣（３１年４月ー６月）の農商務大臣をつとめ、「日清戦争後、イギリスを将来的な目標とする『工業立国構想』を主張し」、「清国新開港場視察団派遣を契機に、工業品を清国に輸出し、清国における諸権益を積極的に獲得する『清国市場進出論』を提出した」（中村崇智「日清戦後における経済構想ー金子堅太郎の『工業立国構想』と外資輸入論の展開ー」『史林』９１巻３号、２００８年５月）。

　金子の「『工業立国構想』が外資輸入論と結合し、興業銀行を設立してインフラ整備、外国貿易や器械工業の大規模化を目指す『世界的工業』建設へと大きく発展した」のである。しかし、金子の経済政策は、「それは当該期の大蔵省主流とは異なる、積極的な外資導入により『世界的工業』への発展を目指し」たものであった。

　この結果、金子は、興業銀行に政府保証で外資輸入を構想したが、大蔵省、日銀の反対でこれは認められず、興銀は「植民地への資本輸出を重視する銀行」になり、積極的な外資導入による『世界的工業』化策は抑えられた（中村崇智「日清戦後における経済構想ー金子堅太郎の『工業立国構想』と外資輸入論の展開ー」）。

　以下の是清の国際観光振興論は、日清戦後経営期に、こうした金子「世界的工業化論」への大蔵省、日銀批判の過程で打ち出されたものである。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 �@　宇都宮実業人向け国際観光演説

　是清が最初に国際観光振興に言及したのは、日清戦後の外客増加傾向を背景に、宇都宮実業人向けに行なった演説である。つまり、明治３２年９月に日銀副総裁として、栃木県の「実業同志者」の「実業懇話会」の第一回総会に招聘されて、是清は、栃木県宇都宮で、同地の実業人を相手に次の如き演説(『高橋是清文書』２３９号文書[国会図書館憲政資料室所蔵])をしたのである。

　欧米生産力増進　まず、是清は、一国の盛衰は、人口の多寡ではなく、「生産力の消長」に基づくとする。そして、欧米の生産力の特徴について概観する。

　即ち、「近時に至り欧米諸国の生産力は著しく増進した」所の「原因は蒸気力応用の発明が愈々増進した為」だとして、「千八百七十年までは毎年平均の増加高が５４万馬力、以後近時までの処では毎年平均の増加高が１５０万馬力に下らない」とし、「此の増進の結果」は、「農業、森林業、漁業、製造業、礦山業、海陸運輸業及国際貿易の上に著しき変化を来して、従って宇内の生産力を増し富を進めたこと、実に驚くばかりの有様であ」り、「其の蒸気力の各種の生産上に応用せられたる所の統計の概数を見るに、六割は鉄道に、二割は工業に、又二割は船舶に使用せられてある」と具体的に述べる。

　世界的産業振興論　次に、是清は、下野実業人に、「業の何たることを問はす、総て世界的に発達すること」に努めよと要請する。是清は、「本邦人は兎角封建鎖国時代の風習が脱し兼ねて、其の眼光は只近傍の小利害を見るに止まり、世界全体の関係は愚か日本全国の事の着目するものも稀なと云ふ有様であるのは、誠に遺憾の次第」だと、現状を批判する。

　そして、後述の通り農業の重要性を認識しつつも、是清は、「本邦商工業の幼稚なる実證」として、「本邦では農業が商工業より安全であるとして居る一事」を挙げて、これを世界的観点から批判する。

　国際比較　その上で、是清は、「今後の商工業者は全世界を一商工区として十分此の区域内の事情に通暁し、世界競争場裏に立て鋭進するの区域内の覚悟が無くては叶はぬ」と主張して、労働生産性、貿易高、農業の国際比較を行なう。そして、工業労働者の生産性の向上、直輸出入の増加による貿易増加、農業の進歩の重要性を指摘する。

さらに、農業の進歩を図る手段として、「世界的商品たるへき物産を産出するのが肝要」だとし、また、農業生産性の低さ(農民一人の生産力は｢英国では五十八石､米国では九十七石､魯国では十七石｣だが､日本は｢五石余に過ぎない｣事）に対しては、「種々の器械を応用」する事を提案する。

　正貨獲得の観光業　以上を踏まえて、最後に、「我が国是」は「工業貿易の発達」であるとして、「此の道で富国の基を立てると云ふは最適当なことである」と主張する。 是清は、既に３２年３月１日より副総裁として日銀に出勤し、「正貨準備の増加」に努める事を日銀の一貫して追求すべき方針としていたする(『高橋是清自伝｣』５９６頁)。

　そこで、演説の場所が観光地日光を擁する栃木県であった事からも、貿易で金銀を吸収する方法は「貨物貿易のみには限らない」として、是清は、「沢山遊覧の外人を引き寄せて夫等に金員を支消せしむるも亦富国の一大源である。現に巴里、伯林等に於ては種々の手段方法を盡して外人の尚好に適する様な設備を為し、それで外人を引寄せて是から吸収する金額は中々の巨額である。仮に将来の一ヶ年に来遊する外人を五万人として一人が千円を消費するものとすれは、其の金額は五千万円で我国の現今の貿易の有様では容易に得難い所の金額である」と、観光収入の重要性も指摘した。訪日外客数は３２年２万５千人（東京朝日新聞）だったが、この時期には将来外客数を２倍の５万人を想定していることが注目されよう。因みに、訪日外国人は昭和１０年４．２万人で、戦前には５万人に達することはなかったが、是清はその外客数限界を的確に見通していた。

　その上で、具体的に、外国人観光施設の貧弱な中で、日光のみは現状でも外国観光に利用しうる場所だと指摘して、下野実業人を鼓舞するのである。これが、是清の国際観光振興論の初見である。

　こうして、是清は、農商務時代の『興業意見』を作成した際の調査経験をも活かして、在来産業中心の富国論を提唱した。ただ、ペルー銀山開発以来、是清は、外債などによらずに外国正貨を国内に導入して、資本を豊かにする事を主張しており、正貨蓄積を重視する日銀副総裁として世界的観点より輸出向けの在来産業を発展させて、それによる外貨獲得を提唱し、それとの関連で国際観光振興が提唱されたといえよう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�A　「我国経済上の国是」　　　　　　
　
　前述の通り、明治３４年６月１７日付東京朝日新聞が「外客しきりに来る」などと報道したように、花見目的の外客増加傾向を背景に、明治３５年、日銀副総裁高橋是清は、「我国経済上の国是」（『高橋是清文書』２４０号文書[国会図書館憲政資料室所蔵]）において、当時盛んに提唱された外資導入・世界的工業国論を批判して、日本では民間では「工業は古来より寧ろ手工に属する者が多いので、大資本を用いて文明の利器を応用するに足る性質のものが至て少ない」として、「我国の運命は世界的資本国の地位に立つべきもの」だとした。

　日本の世界的工業化論批判　まず、是清は、外資を中心として最近の「経済問題」の「雑多の説」として「日本をして世界的工業国となさしむべし」、「支那や朝鮮に資本を投じて彼国の鉱山鉄道其他の事業に従事すべし」、或は「政府事業にても相当の利殖にあたれば外債を募って其事を遂行しても差支えないとか」などの諸説があるが、これらは核心をついているものが少なく、且つ「支那に投資すべしと唱えられるものと内国資本の欠乏を訴えるものとは全然矛盾を来して居」ると批判する。

　そして、外資導入事業に「相当に利殖があれば外債を起こして差支えないとの説」に対しても、是清は「賛成が出来ない」と批判する。次に、是清は、「我国を世界的工業国とすべしとの説」に対しても、米国との比較から、「米国の如く工芸品が沢山に生産せられ、且廉価に製造が出来て世界市場に於て十分他国と競争し得る地位に進んで居るならば格別、さもなくて我国の如く其国情が到底之を許されぬとしたら寧ろ空論に近いと云はなければなりませぬ」と、批判する。これは、井上円了が、米国のように「富国の要は製造殖産の事業を盛んにして製産物を増加する」だとする事（製産説）は時間・費用がかかるとして批判した事と相通じる。

　こうして、種々の説が提唱されるのは、「殖産興業に於ける大方針が我国に確立せぬからである」と、ある意味では、農商務省で『興業意見』作成に関与して以来の是清持論を述べる。

　世界的資本国　そこで、是清は、「対外的見地から観察して我国の国是として執るべき生業の途」を建言する。

　まず、「我国を世界的工業国となさしめ輸出貿易を盛んならしめ」るという説に対して、「此説を唱ふる者は我国の欠陥は唯資本の一点のみにして、若し低利の外資が輸入せられた時には我国は忽ち有望なる工業国に進化しまして世界各国から富を自由に獲得することも至て容易であると、斯ふ云ふ風に確信を持って居りますから、何故此好望なる国に外資が入って来ないかと怪しむものが多い」と批判する。

　しかし、是清は、「我国の工業は古来より寧ろ手工に属すべきものが多いので、大資本を用いて文明の利器を応用するに足る性質のものが至て少い」として、「我国が世界的工業国となる見込みがないと云ふことは自ら明かで、私の所存では寧ろ我国の運命は世界的資本国の地位に立つべきものではあるまいか」とする。ここには、農商務省時代以来の是清の殖産興業論の基調、つまり「我国の工業は古来より手工に属す」るからとして、機械制大工業の移植・経営には批判的で、在来産業を重視する基調が貫かれている。こうした原始的蓄積期の機械制大工業移植の批判基調から、是清は日本は「世界的資本国」になる事を提唱していると言えよう。

　そして、特許局時代の経験を踏まえて、是清は、「原料の有無の如きは深く憂ふるに及ばぬ、我国民をして米国人の如くに各種の創意究明を奨励して真に立派なる工業的国民たらしむる様努めればよいと斯ふ云ふ議論」に対して、「（これは）未だ発明の歴史・・を深く究めないで唯漫然米国の現況を見て我国にも移し植えることが出来ると想像したる一種の感情談に過ぎないのである」と批判する。

　また、「原料供給者の地位に立ちたる米国印度等の国々は人口と富との増加に伴って次第に工業国となって来た」事を考えれば、「原料がなくても世界的工業国たるに差支えないとの説は今日では一場の旧夢に属すること」と批判し、「今日原料のない国が世界的工業国となり得る筈がないことは明々白々であると思ふ」と、資源に乏しい日本が「世界的工業国」になる事はあり得ぬと批判する。つまり、是清は、資源国米国の工業化を例として、資源小国の日本は米国の如き「世界的工業国」にはなれないと主張するのである。

　その上で、是清は、日本の特色を活かして「国是」を設定せよと提唱する。是清は、「我国の特色」として、�@「先づ巨額の資本を投じて文明の利器を応用すべき事業としては鉱山、炭坑、鉄道、山林の事業であ」る事、�A「又製作業としては元より我国は東洋一の美術国であって手芸上に於ける技術と高雅なる智能とは相待て千有余年来の蘊蓄と歴史を備へて居」り、「これは我国民が先天的に有する特色の大なるものであって、此特色を発揮すれば我国は美術国として世界に冠たることを得るは間違いない」事、�B「殊に我国の位置が一の特色を有して居ることで、即ち世界の東西南北何れからも貿易の通路に当りまして、通商の仲継場たるに適合し居る」事、�C「景勝に富める好山水は我国の特色であって、恰も他国人を招来する為めに設けられた有力なる自然の招牌である力のやうに思はれ」る事などの四つを挙げている。�A、�Cにおいて、是清は国是として国際観光振興を提唱したのである。

　国際観光振興論　そして、是清は、この四つの特色を活用して「発達に努めまする時には終には他国より資財を吸収することが出来て我国は世界的資本国たるの名誉を博することが容易であります」と、提唱する。その理由として、彼は、「以上の特色を十分に発達させて之を利用することが出来たならば、我国は始めて諸外国と資財取得の競争上に於まして、我に収むる所、彼に与ふるものよりも常に多きを致し、其資財は内国にて資本と共に労働者をも他国に移し用ゆる国ともならんと考へられる」としている。

　そして、是清はこの世界的資本国を「国是」として、「刻下の急を要する」「重大」な事として、�@「大局の利害から打算して最も重要なる港湾二三を撰定しまして、外債を起し、国費以て速に之か築港を完成せしめ、水陸上の接続及び之に対する設備等を整ひ以て苟も東洋方面を通過する世界の船舶をして我商港に立寄らしめ、貨物の集散船舶の修繕等に便ならしめ、其他一切のもの、彼の需要に応ずるやう計策をなす」事、�A「我国の景勝を利用して外人の来遊を促すの目的を以て諸般の必要なる設備をなす」事（この具体的内容は次を参照）、�B「我貿易中　多額廉価とを目的として製造する品物と価格数量よりは寧ろ気韻雅致を備ふる精巧の美術工芸品との区別を立てまして、我国で多額に廉価に製造し得らるる貿易品は益々之が粗製濫造を防ぎ取締を厳重に致しまして、一には輸出を十分に奨励保護して買入れるに最も便利なる設備をなす等所謂座貿易の円満なる発達を為さしめる」事などの三点を挙げる。これは前記「特色」を急務策として改めて指摘したものである。

　�@では、是清は、起債金の使途を限定しつつも外債の起債を提唱している事が留意される。彼の慎重な外債論や国際観光振興に養る正貨蓄積を考慮する時、この外債起債の主張には矛盾があるように思われるが、早急な国際的流通網との連結の構築を重視したからであろう。

　このように、是清は、外客増加傾向を踏まえつつ、日銀副総裁として正貨蓄積を目指して、日本の自然を生かした観光振興論を本格的に提唱したのである。この頃、喜賓会の外客増加策が推進されていたが、是清がこれに言及していないということは、これは満足すべき成果を挙げていないとみたか、喜賓会の存在そのものをよく知らなかったからであろう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�B　「東洋の巴里としての日本」　　　　　　　

　是清の国際観光振興論のモデルはフランス観光事業であった。井上円了以来、フランス観光業は日本観光業推進のモデルとしてしばしば指摘されてきた。貴賓会のようにスイスをモデルに設定する場合もあった。そういう中で、是清は、「東洋の巴里としての日本」（『経済評論』第二巻第六号、明治３５年３月）において、まず、「余の見る所に依れば、我国富を発達し、我民福を増進するの急務唯一つあるのみ、曰く、我日本をして東洋に於ける巴里たらしむるにあるのみ」と、最も明確にフランス、それもその首都パリ・モデルを提唱したのであった。

　その理由は、是清によれば、�@「見よ、欧州諸国中に於て国富の増進せるもの今や仏京巴里に若く者なかるべし。其金貨の所有額と云ひ、其資本の豊富と云ひ、未だ以て仏国の如きはあらざるべし」、�A「而して斯くの如き金貨、斯くの如き資本、斯くの如き金利、之れ果して商工業の発達に依って得たるか、之れ果して外国貿易の消長によって得たるか、余の見る所に依れば決して然からざるなり。現に仏国に於ける資本の豊富なる其金利の低廉なる、今や仏国内に於てのみ運用し切れざるが故に、頻りに海外諸邦に輸出しつつあるのみならず、彼の英国の如きも既に両三年来より巨額の仏国資本を流入して以て之を使用せり。而して英蘭銀行の如きも其金利の昇降専ら仏国資本家の肩息を伺ふて左右せらるるに至れり。蓋し仏国の経済的位地茲に至れる所以のもの畢竟孰れの原因に基づくものなるか。曩きにも一言せるが如く、之れ決して商工業に依って得たるにあらず。亦外国貿易に依って得たるにあらず。全く仏京巴里が世界の公園として世界の覇客を茲に引着するの結果として、驚くべき夥多の貨幣は巴里の市場に散乱せらるるを常とす。而して其外客が年々歳々巴里の市場に散乱する所の費額極めて多大なるは実に予想の限りにあらずと云ふ」と、仏国では、外国貿易・商工業の発展ではなくて、パリの観光資源が世界資金をパリ市場に誘引し、それを海外に資本輸出していると指摘する。

　是清は、「巴里の人士に至っては質素勤倹毫も遊逸に耽けるが如きことなく、毫も花美の風習に感染するが如きことなく、只管其外客をして快楽を得せしむることにのみ汲々とし、種々の設備を完全して専ら外国資金の吸収に力を致せるものの如し。之れによりて以って仏国民が多額の貨幣を蓄積し、巨額の資本を貯蔵するに至れるは実に驚くべき次第にあらずや」と、仏国民が観光で稼いだ資金を貯蓄し、資本輸出の源資を蓄積しているとみる。

　そして、是清は、「我日本をして第二の仏国たらしめんことを希望して止まず。而して我国富を発達し我民需を増進するの途、蓋し此方法を措きて亦他に好手段あるを発見する能はざるなり」と、仏国を日本の発達モデルに設定する。そこで、是清は、�@日本は「風光の上よりすれば世界屈指の騰品にして、之れに人工の設備を加へて外人の来遊に便ぜば、彼ら覇客の遊意を引着せんこと決して難しとせざる」ものであり、「例えば、我東京の中央停車場の如き又は京都、大阪、神戸、馬関の如き主要の停車場には鉄道自身の経営に依るか、又は其監督の下に完全なるホテルを建て、其他瀬戸内若くは避暑避寒に適当せる各地の島嶼にも同じホテルを建設して、来遊外人の宿泊に便じ同時に演劇遊戯其他外人に愉快を与ふるに足るべき諸般の設備をなすに至」るならば、世界の遊客を招致して、日本の利益は「鮮少ならざるべきな」ると、日本全国の交通要衝地に外人宿泊用のホテル・劇場・遊技場などを建設し、�A欧米諸国は外人待遇は「甚だ厚く」、「来往には道を譲り、款待（歓待）厚遇甚だ務むる」のだが、日本人は「品性の粗鄙」から「之れと正反対の行動に出」るから、「斯かる悪風を一掃すると同時に盛に外客を歓迎するの設備をなさざる可から」ざると、日本人の外国人「冷遇」を批判して、欧米の様に来訪外国人を「厚遇」し、�B観光設備を国家的大計画として、まず主要港湾建設から着手し、�C外客が増加すれば、「其消費する所決して尠からず・・来遊客が消耗する所の金額は実に予想外の多額に達す」と、主要停車場・避暑避寒島嶼へのホテル建設、外国人厚遇、観光施設整備の国家主導などで訪日観光客の消費の経済効果の増大を提唱するのである（以上は、拙著『国際財政金融家高橋是清』教育総合出版、平成１０年に依る）。是清は、パリの如き首都庭園のみならず、日本各地の自然資源を活用しようとしている点では、スイス・モデルも包み込んでいる。

　なお、是清は、明治２６年９月に日銀支配役に就任し、西部（馬関＝下関）支店長を任命されていたから、この頃から瀬戸内の観光・交通事情をかなり知っていたようだ。実際に是清が支店長を務めた下関では後に鉄道会社によるホテル経営も行われ、明治３５年１０月には「山陽鉄道下関停車場構内に予て建設中なりし山陽ホテルは営業上の諸準備整頓したるを以て本日より営業を開始」した（明治３５年１１月１日付『読売新聞』。山陽鉄道は、「他に先んじて鉄道会社としては初めてホテル経営に乗り出した」（村岡実『日本のホテル小史』１４５頁）のである。

　こうして、是清は、喜賓会のスイスモデルを包含したフランス・モデルを提案して、「今後日本をして世界の公園たらしむると同時に、外国貨物の集散地たらしむるに於ては其間に得る所の利益却って天然の産物に依頼するより大なるべきものあらん」と主張するのである。

　最後に、是清は、「余は盛に外客を茲に引集するの政策を講ずると共に、外国貨物の集散市場たらしむるの方針を執るを以て我国第一の国是となさざる可からず。此以外に我国をして大に発達進歩せしむるの途　尠なきを信じて疑はざるなり。之れ実に東洋に於ける第二の巴里を作出するもの。果して此方針を以て進まんか、今後我国富を増進し、金貨を増加し、資本を豊富にし金利を低廉ならしむる、彼の仏国と異なるなきに至らん」と、外客、外国貨物の増加で第二のパリになることを主張する。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�C　読売新聞「国富論」

　この約半年後に、『読売新聞』が、国民への大衆課税で軍備拡張、世界的工業化をはかることを批判して、以上の高橋是清の国際観光振興論と井上円了富国論の影響を受けたような論説を社説として提唱した。両者の間の直接の影響は実証できないが、雑誌『日本人』で１５年前に公にされた国際観光振興論たる富国論を覚えていて（或いは保存していて）、今回高橋是清のパリ・モデルの国際観光振興論、世界的工業化批判に触れて、ここに両者を「合体」して桂内閣の富国強兵世策の批判を新聞一面で公にしたとも推測される。外客で国を富ますと言う発想は円了の編み出したものであり、パリ・モデルは半年前に是清が公表したものである。読売新聞「国富論」が、円了と是清の影響を受けていないというには、あまりに状況証拠が揃いすぎているとはいえないか。

　明治３５年１０月２日付『読売新聞』は社説「国を富ますの一方法」（上）において、「地租の復旧と否とに依りて、国民の負担の増減せらるること果たして幾何なるべき、曰く一千余万円のみ」と、地租増徴を皮肉くる。確かに、日清戦後経営期に「地主層は地租増徴を受け入れて体制内化を最終的に完成させ」、「政党（ことに憲政党→立憲政友会）を媒介として地方的利益の供与を引き出し」、地方補助金が１０００万円弱から４０００万台へと急膨張してはいる。しかし、農民の負担は大きく、明治３４年、�@生産国民所得の割合は農林４４．８％業、商工業の割合５３．１％であるが、�A国税負担割合は農林業３４，６％、商工業１１％と、農民の負担が大きいのである。さらに、「消費税（間接税）優位の税体系」は「地方税における戸数割負担の維持・強化とともに細民を直撃」し、「逆進的な大衆課税を基盤」としたのである（勝部真人「日清戦後経営と国家財政」『史学研究』１７９号、１９８８年６月、木村晴壽「蚕網をめぐる織物消費税問題 ?松本網への課税をめぐって?」『地域総合研究』第18号、藤原隆男「日清戦後の増税と酒造業」『歴史と文化』１９８１年２月）。

　さらに「海軍拡張によりて軍艦の増加せらるべき者果たして幾頓なるべき、曰く現内閣到底今日の頓数を二三倍するの壮挙に出づる能はざるべきを以て、所謂拡張なるものは現在の頓数にその幾分を加ふるにすぎざるべし」と揶揄する。日露開戦を想定した海軍拡張策については、明治３５年１１月佐藤鉄太郎は、「帝国国防の目的は防主自衛を旨」とし、「最も強大なる海軍を東洋に派遣し得べき露国を以て我軍備の最小限」として、露国が東洋に派遣しうる艦隊をも想定して、戦闘艦・装甲巡洋艦を増加させてゆくとする（『帝国国防論』２７４頁）。そして、「海主陸従の輿論」の勃興と相前後して、露国を仮想敵国として、既に３０年８月から３５年３月に戦艦（富士、八島、朝日、初瀬、三笠）、一等装甲巡洋艦（浅間、常盤、出雲、磐手など）が英国から到着して、「海軍の威容を一新」（『戦史叢書　海軍軍戦備＜１＞』１１２頁）した。日本海軍は、「日清戦争の教訓を基に、挙国一致して財政的、技術的の困難を克服し、最も新鋭な海軍を建設」（『戦史叢書　海軍軍戦備＜１＞』２９１頁）したのであった。桂内閣は、財政的に現状海軍を二三倍にはできないというのである。

　このように、「貧困に処する之術のみを講じて一転して富有と為すの道を講ぜざるが如きは、決して策の得たるものにあらず」と指摘する。そこで、この記者は、「財政のために悩殺せらるる者は当局者たる政府と、議政者たる議員のみに止め」、「他の多数の国民」はこれから「超脱し悠然として致富の術を講じ、漸次に国の財源を培養し為政者をして復煩悶苦慮なからしむるに至らんことを希望せざるを得ず。国を挙げて財政上の小問題に熱中し他を顧みる之遑なきが如きは、決して邦家の慶福にあらざるのみならず、抑亦陋なりと謂わざる可らず」として、超脱的富国論を提唱する。超脱的な致富論とは、仏教哲学者円了の「坐ながら国を富ますの秘法」をおいては他には考えられないではないか。

　明治３５年１０月５日付『読売新聞』は社説「国を富ますの一方法」（下）を掲載して、パリ・モデル論を提唱する。パリ・モデルの国際観光振興論は半年前に是清が『経済評論』で公表したばりのものである。つまり、「巴里を飾りて世界の客を招き、その財嚢を傾倒せしめ、以て国の富源となさんとし、その公園を壮麗にし、其並木を鬱蒼たらしめ、其劇場を華美にし、且つ其他の遊楽場を宏大にし、為に巨万の資を投ずるを辞せざるのみならず、市街に厳密なる取締り規約を設け、家屋の建築は勿論、窓、壁等の色彩に至るまで、各戸随意に変更することを許さず・・又大いに旅館を改良して其設備を全くし、単に什器を整頓せしむるに至らば、風光の美を利用して五洲の人を招くの一事は則ち成効すべし」とする。

　スイスについても言及する。「彼の瑞西の如く年々歳々一億円の収益を得るに至るは、容易の業にあらざるべしと雖も、今日にても、外人の我国に来る者既に一万人の多きに達し、東京、横浜、日光、伊香保、熱海、箱根、静岡、名古屋、京都、大阪、神戸、厳島、馬関、長崎等の各地を巡覧する者と、我国の沿岸を航海せる外国軍艦の乗組員等の各地に寄港せる者とが遊興其の他の爲めに消費せる金額を合算せば、概算二千万円の多きに達せりといえば、外客の誘引を目的とせる我国の設備にして之を万国に吹聴せば、外来の客愈々多きを加ふるに至るべきは疑を容れざる所なり」。

　現在の所、「単に風光を目的とせず、傍ら我風俗（芸妓など）を観んとする者少なからず」であるが、これは「瑞西に欠如し我国に現存せる特点」として、遠方などの「位置の不利」は「此一事で控除される」とする。満州のロシア人、膠州湾のドイツ人、インドシナのフランス人、香港などのイギリス人などが増加すれば、「彼らが明媚なる山川と温和なる気候とを慕ふて我日本に来り、我六十余州（律令制の導入以後の日本）が自然に東洋の大公園たるに至るべきは期して待つべき所なり」とする。六十余州の「花月の美」を利用して「東洋の遊園と為し以て大に富を作るの方法に想到せずして官民共に財政上の遣り繰り算段のみに齷齪たるは迂も亦甚だしと謂ふ可し」とする。

　以上、読売新聞が、超脱的富国論の形は井上円了から引き継ぎ、パリモデル論は是清を受け継いだかの如き論説を紙上で公表したのである。円了「秘法」は是清「巴里」論で一般的「方法」になり、読売新聞でより「一般化」したとも言えよう。こういう基調は、日露戦後の正貨流出を国際観光振興で対処する人が出てくれば、彼に一定の影響を与えるであろう。

　なお、この頃の読売新聞の主筆らを見ておこう。明治３５年３月１日付で新主筆に石井勇、編集長に永田新之助が就任し、「同時に足立荒人と五来欣造が入社」した。しかし、石井と足立が対立し、３５年末石井は退社して『実業之日本』に移る。３６年１月足立荒人が主筆に就任し、３６年１月ー４３年３月は、足立の主筆時代であった（『読売新聞百年史』２１５−７頁）。読売新聞が、非藩閥系の富国策に傾斜し、ホテル問題に切り込み、国際観光振興にかかわってゆくのは、この足立主筆を中心とした論説記者らであったと思われる。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�D　外客正貨蓄積批判論

　こうした是清らの外客に依る正貨蓄積は、以前からかなり優勢な議論であったが、当然これに対する批判もあった。

　明治４１年１月、社会政策・都市計画学者の関一（東京高商教授、１８９８−１９０１年ヨーロッパ遊学）は、�@フランスは１０億の観光収入を得るが「風俗頽廃」をもたらし、�A小売商の外国人向け売り込みは「国際的貿易の観念を薄からしめ」、�B観光正貨獲得論は「重商主義の謬説」などと批判する。「借金苦の苦し紛れとは云へ、一国民の品性風教に有害なる原因に依る正貨の受入は、奨励すべからず」（「国際貸借の原因と一種の謬見」『実業世界　太平洋』第７巻第２号、明治４１年１月１５日）と批判した。

　なお、�@のフランス観光収入額については、是清は指摘していない。ただし、明治３９年に東京商業会議所会頭中野武営は、「日本銀行副総裁高橋是清氏は曩に帰朝後（この帰朝とは、是清が３８年９月ポーツマス条約締結以降の明治３９年２月の帰国であろう）語って曰く、仏国が外客より得る所の金額は年々実に八十億円を算す」（「ホテル完備は戦後経営の急務なり」『雑誌』[『日本ホテル略史』７７頁]）としている。ホテル問題の渦中にあった中野が、何らかの機会にフランス観光モデルの提唱者高橋是清と日本観光振興などについて語りあった際に出てきた数値であろう。

　観光業の「負」の側面の一つが「都市労働者の生活改良」などをも一課題とする社会政策・都市計画学者によって指摘されていたともいえよう。因みに、関は大正１２年大阪市長となって、昭和初期にかけて大阪市を人口・面積・工業出荷額で日本一たらしめ、昭和３年には東京商大に匹敵せしめんと大阪商大（今の大阪市大）をも創設して、「大大阪時代」を実現した人物であった。そして、その過程で、関は、大阪市を、「御堂筋や地下鉄の建設、大阪港の拡充、中央卸売市場の開設など先進的な都市政策」のみならず、「社会事業や教育・文化事業などソフトの面」でも「住み心地良い」近代都市にしようとして、５年１月１４日、関は大蔵大臣井上準之助に、「国際貸借の要ある今日」、外人誘致、宿泊施設完備は急務」なので、「低利資金３５０万円（年利五分）の御融通を受け之を建築費用に充当」（大阪市公文書館蔵資料[２７８頁]）したいとして（木村吾郎『日本のホテル産業百年史」』２７５−８頁）、国際貸借上から国際観光収入を評価していた。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�E　日露戦争と是清

　是清は、以後、この国際観光振興論を提唱しなくなった。それは、日露戦争（明治３７年２月ー３８年９月）という「非常事態」に直面するや、�A日清戦後経営期固有の世界的工業化・世界的資本国化という論点が希薄化し、�A是清は日本戦勝を可能にするための軍事費確保のために、国際観光振興論を抑制させて、批判的であった外債の起債などに従事せざるを得なくなったからである。是清が国際観光振興による正貨蓄積論を提唱しなくなったのは、まずは日露戦争による深刻な正貨事情、戦争遂行には是清が警戒していた外債の起債に頼らざるをえなくなったからであった。

　さらに、日露戦後、是清は外客増加では対応できない正貨問題に直面する。つまり、是清が日銀総裁に就任した４４年度末の正貨額は２億千７百万円余であり、これに対して、４４年度内の正貨支払い額は１億６千９百万円余と推定されるから、４４年度末の正貨高は４千８百万円余に過ぎないものとなる。しかも、この外に、「政府の収支に於て仕払の超過は年々八千万円前後を要するの計算」となって、「来年度より直に正貨準備の現在額を維持すること能はざる」深刻な事態が想定されていたのである(明治４４年７月付高橋是清｢正貨準備維持に関する意見｣[｢井上馨関係文書｣６１冊、６７７−２６号文書])。他方、４４年１２月３０日の兌換銀行券の発行高は４億３５００万円という「未曾有」の巨額に達し、制限外発行高も８６００万円余に達していた(『日本銀行百年史』第２巻、２６０頁)。そこで、内閣総辞職前の４４年５月２９日に、桂太郎首相兼蔵相、勝田主計局長や高橋是清日銀副総裁(総裁に昇任するのは６月１日）らは、正貨対策会議を開催し、「外 低利の資本を輸入し、内 産業の発達を図るにあらざれば、正貨準備維持の目的は終に之を達すべからず」(日銀所蔵｢正貨事項会議覚書｣44年8月[｢日本銀行百年史｣第2巻､278頁])と、低利の外資導入論をとったのである。この低利外資導入論の前に、是清は、中長期的な外客正貨獲得策として積極的に国際観光振興を再び提唱する事は不可能になったのである。外客増加により正貨蓄積を国是とまで提唱していた是清が、日露戦争勝利のために戦時外債を起債し、戦後は低利正貨の導入を主張するに及んで、国際観光振興、外客増加論を提唱するわけにはゆかなくなったのである。

　しかし、この日露戦争は、日本勝利で終わったことから、皮肉な事に一大国際観光ブームを引き起こすことになった。上述のように、喜賓会が解散し、是清が、一方で高い利子の日露戦時外債を低利に借り換える整理公債に従事している中、日本には外客がどっと訪れて、正貨を日本に落としたのである。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�F　是清と喜賓会

　筆者は、是清は新聞報道などで喜賓会の存在は知っていたとしても、国際外客増加思想・政策などの点では喜賓会とは一切関わりはないと思っていた。是清の国際観光振論と喜賓会の事業とは無縁とすら思っていた。

　しかし、筆者は『時事新報』で、これに再考を促す資料を発見したのである。それは、明治３９年６月１５日付『時事新報』「貴賓会の活動」（『新聞集成明治編年史第十三巻）という記事である。そこでは、明治３９年６月１２日午後５時より喜賓会役員会が開会され、「内地旅行用第二版英文日本案内書を発行せし件」、「外国人の通知に係る不正案内業者中、不正行為の明確なる者数名を当該監督庁に告知したる件」、「海外配布用第四版英文日本旅行方案書一万部発行の件」を可決し、「相当身分ある外国人にて宮内省處轄離宮拝観願出に対し従来の許可手続を一層簡易ならしむるため、宮内省に交渉を開く方法に付協議」をし、「常務委員及幹事互選の議は、会長の指令に一任する事」に決した事が報じられたのみならず、「前役員は客月任期満了に付会長より左の諸氏（３０人）に評議員を委嘱し何れも就任承諾の件を報告」も報じられていた。実際には、旧役員６人（蜂須賀正韶、横山孫一郎、益田孝、大倉喜八郎、園田孝吉、プリンクリー）が含まれているが、この新評議員の一人として高橋是清が含まれていたのである。

　彼は、この時は日銀副総裁、横浜正金頭取を兼任し、整理外債起債中間報告で３９年２月１３日帰国し、９月６日外債借換えのために訪英する途中であり、この間隙に喜賓会評議員への承諾要請書が舞い込んだことになるのである。「左の諸氏（３０人）に評議員を委嘱し何れも就任承諾」とあるから、喜賓会の実態を分かって役員を引き受けたというより、「何れ」の候補も断りきれない。あるいは断るまでもない委嘱状（例えば、国際理解の重要性、従来の役員、名誉会員、歓待した貴賓者などの列挙や、皇室に献本し下賜金があった事など）だったから、断りをいれぬままに自然に承諾するというものとなったのであろう。

　この時に評議員委嘱された人々は、�@実業人ー小川鋪吉（日本郵船取締役）、高橋義雄（三越重役）、田中銀之助（田中銀行頭取）、串田万蔵（三菱銀行）、近藤廉平（日本郵船社長）、浅野総一郎（渋沢関連の実業家）、桐島像一（三菱合資）、三井守之助（三井物産社長）、志村源太郎（日本勧業銀行副総裁）、土方久徴（日本銀行幹部、父は子爵）、森田茂吉（大日本セルロイド社長 ）、�A出版・ジャーナリストー伊藤欽亮（日本新聞社長）、大橋新太郎（博文堂、共同印刷）、大岡力（ジャーナリスト）、�B現・元官僚・議員ー渡辺勘十郎（東京市助役）、添田寿一（元大蔵次官）、目賀田種太郎（元大蔵官僚、貴族院議員）、執行弘道（農商務省嘱託の各万博事務官）、廣澤金次郎（伯爵、貴族院議員）、�C学者ー高楠順次郎（東京帝大教授、仏教学者）、�D縁故ー益田英作（益田孝弟）、益田太郎（益田孝長男）、渋沢篤二（栄一長男、渋沢倉庫社長）である。大実業家にして儒教信奉者の渋沢に委嘱されれば、�@の実業人などは断れないであろう。ただし、注目すべきことは、�Dで渋沢、益田の縁故者を当てていることである。これは、ここまでしなければ、３０人の評議員候補の選定に苦労したことを示唆している。この時の評議員は、員数合わせの傾向が看取される。喜賓会側で、高橋是清の国際観光振興論を知った上で評議員就任を要請したのではなく、日銀副総裁、横浜正金頭取という役職で要請したに過ぎぬものであったろう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　４　新外客増加策の推進

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�@　東京勧業博覧会とホテル対応状況
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�@　東京勧業博覧会

　府営博覧会　明治２３年第三回内国勧業博覧会開設以来、１７年間も内国勧業博覧会は東京で開催されなかった。東京勧業協会（「実業家の指導者」を自認）は、その間、日本は日清戦争、日露戦争勝利で「世界の一等国」となったにも拘わらず、戦後経営の課題として「益々産業を発展し熾に製作品を改良して海外貿易を盛大ならしめ以て世界の商戦に奇利を博せざるべからざる時運に迫」っているとする。この時に、「此種の会を開設して其進歩発達を比較し其功労を表彰し其改良を奨励するは誠に時機に適したる企図」であるとした（『東京勧業博覧会事業報告』東京府庁、明治４２年、３頁）。

　そこで、明治３８年１２月１１日、東京府会は「東京府下に製作品大共進会を開設するの意見書」を決議し、ほぼ同時に東京勧業協会、東京実業組合聯合会が「一つの建議案」を提出した。これを受けて、東京府庁は、４０年３月２０日から７月３１日まで上野公園に東京勧業博覧会を開催することにしたのである（『東京博覧会案内』東京市役所、明治４０年４月、５−６頁）。

　最新博覧会の意義　尾崎行雄東京市長は、「博覧会について」で、「これまでは博覧会は学校の成績等の如く出来うる限り立派なものを特別に製作して架上に陳列し、観覧人もそれを見ること宛も招待者が生徒の作品を見るが如き観念」であり、「共進会の目的は単に目の保養に過ぎざるの感」があったが、「近来この弊を脱して博覧会は進歩せる製作界の代表陳列場たると同時に大なる勧工場（府営の共同店舗）にして、これによりて出品者は営業し、観覧者の中には需要を充たし得ることを承知するに至れる」とする（『東京勧業博覧会案内』９３頁）。

　大博覧会との関連　松岡康毅農商務大臣は、政府ではなく、東京府が、巨費を投じていて、「大小設備の精粗」、「列品の精良」、「点数の多少」、外国製品の出品の諸点では、「既往の内国博覧会」に比較しても「優るとも劣らない」とする。そして、松岡は、「東京府民は、今日の博覧会を以て他日の大博覧会の準備行為となし、其時に及んで更に大成功を奏せられんこと」を期待するとした（『東京勧業博覧会案内』９５頁）。

　審査総長の元蔵相曽祢荒助は、審査部長会で、「今回の博覧会は府の計画に属するも」、規模では「第五回内国勧業博覧会に劣らざるもの」があり、「今回の審査授賞の効果は次回の大博覧会に於ける産業界の準備なるべきをもって公平厳正に博覧会開設の主旨に副んことを望む」とした（『東京勧業博覧会案内』１９−２０頁）。

　巨大観客誘引理由　この博覧会の「観覧人六百余万の多きに上り、満都の人気を此会に吸収し」、「殆んど博覧会の東京たるの観あらしめ、一地方の施設としては実に未曽有の盛況を極めた」（『東京勧業博覧会事業報告』東京府庁、明治４２年、４頁）。なぜこれだけの観客を呼び寄せることができたのであろうか。

　東京勧業博覧会がこれまでの博覧会史上で最大の観覧客を集め得たのは、会場の規模・魅力と交通の便利向上の故であった。会場の魅力・便宜とは、�@１３５万円の経費で「大小１６棟の陳列館及奏楽堂、演芸場等」を建設し（『東京博覧会案内』東京市役所、明治４０年４月、６頁）、�A各会場が趣向をこらして、特に「船すべり」（ウォーターシュート）、「回転観覧車」(大観覧車)の二大余興を設け、�B「博覧会の開設中」には付近「各所の観物（みせもの）」も魅力的であり、４０年３月下旬頃には、浅草公園の各観物場がかなり集客し（花屋敷２２５２人、電気館１４５０人、浪花踊１５００、子供芝居６５２、青木玉乗４５０、珍世界１２０、木場館２００人[４０年３月２８日付『読売新聞』]）、�D入場料は平日大人一人１０銭、子供５銭と安く、５歳未満は無料であり、内外軍人も入場無料であったなどである(『東京勧業博覧会事業報告』）。

　空中回転車とウォーターシュートという二大魅力をもう少し見てみよう。所謂大観覧車は、「米国セントルイス博覧会（１９０４年）に設けられしものを模し車体（鉄骨製）の周囲は約二百尺（６０ｍ）、直径五十尺（１５ｍ）という大形の回転車に周囲１２尺毎の支柱に客室十八個（一箱に八人乗り）取付け、これに乗客を収容し、徐々空中に回転し、地を抜くこと七十五尺（不忍池面）の高き所に至りて止む仕掛となり居るより、一度之れに搭乗すれば、東京全市を一眸に収め得るのみならず、関東の原野、山獄は煙霞縹渺之間に見渡すを得べ」（『東京勧業博覧会案内』精行社出版部、明治４０年６月、４０頁）きものであった。

　「舟滑遊戯」（ウォーターシュート）は、「第二会場不忍池の東方」に「曾て英国グラスゴー博覧会（１９０１年、入場者１１４９万人）に設けられし型を標準」として、「高さ約五十尺（１５ｍ）、傾斜面二百尺（６０ｍ）」である。『グラスゴー万国博覧会出品同盟会報告』（窪田勘六編、明治３５年、７３頁）によれば、カナダ人キラルフイーがこれを創始し、１９００年米国サンフランシスコで建設され、「其の壮快なるが為乗客日に三千乃至五千人」に及び、老若男女「何れも嬉々として快を呼べり」とある。ここに着目したのであろう。

　さらに、夜間イルミ―ネーションも大いに注目を集めた。これは、「日曜日、大祭日、又は一日、十五日と夜間開場をなし、昼間同様公衆の観覧を予定にて全館（３万５０８４燈、点火料は一夜１３００円）イルミネーションを点火する」のである。この電灯数は、大阪の第五回勧業博覧会での点火イルミネーション電灯数６７００台余の５倍である（『東京勧業博覧会案内』６３ー５６頁）。月数回のイルミ―ネーションの夕べだが、これも話題となって相応に集客したであろう。

　大観覧車とウオーターシュートは子供を含む家族らに人気があったとすれば、このイルミネーションは大人の男女の関心を集めたようだ。だから、明治４０年６月２３日から１０月２９日まで朝日新聞に連載された『虞美人草』で、夏目漱石は、博覧会でのイルミネーションに少なからず触れている。漱石の博覧会・イルミネーション論は文明批判である。「文明を刺激の袋の底に篩（ふる）い寄せると博覧会になる。博覧会を鈍き夜の砂に漉（こ）せば燦（さん）たるイルミネーションになる。いやしくも生きてあらば、生きたる証拠を求めんがためにイルミネーションを見て、あっと驚かざるべからず。文明に麻痺したる文明の民は、あっと驚く時、始めて生きているなと気がつく」と書いている。相当集客したようだ。

　だから、漱石は、博覧会、イルミネーションは「当世」（今時風）だとする。「博覧会は当世である。イルミネーションはもっとも当世である。驚ろかんとしてここにあつまる者は皆当世的の男と女である。ただあっと云って、当世的に生存の自覚を強くするためである。御互に御互の顔を見て、御互の世は当世だと黙契して、自己の勢力を多数と認識したる後、家に帰って安眠するためである」。博覧会、イルミネーションは開明化をひた走る日本を象徴するとする。東京博覧会は漱石文学にも「痕跡」を残していたのである。

　それだけではない。演芸館もあり、「中村芝翫、川上音次郎の新旧俳優交る交る出演し、其他能狂言、芸妓手踊等もあ」（『東京勧業博覧会案内』４２頁）った。教育水族館は、「設計は米国セントルイス博覧会の水族館を模」したもので、「水槽は大小４７個」あり、「いるか、おっとせい、かはうそ」等は放し飼いである（『東京勧業博覧会案内』５８頁）。それ以外にも、博覧会の見ものが４４個もあり、七宝装飾の陳列棚、鰹節の陳列、大灯篭、馬車、「世界第一の小時計」、二円の装飾足袋、石炭の大塊（「高さ九尺と八尺」）、「十万円の真珠」、「一万円余の銀器」、「芝生の献茶」、「五千円の雌牛」（『東京勧業博覧会案内』６５ー７６頁）などであるとする。

　今回の博覧会は「一府庁の経営」だが、台湾館、朝鮮館、外国館が加わり、大阪の第五回内国勧業博覧会に比して「優るとも劣ることなき大発展」であり、「戦捷国の首都が、来る四十五年都下に開かる金石となりし所以」とする（『東京勧業博覧会案内』精行社出版部、明治４０年６月、１頁）。

　交通の便　この観覧魅力に交通の便の飛躍的向上が加わった。

　すでに、明治３６年１１月２５日、新橋─上野間に運賃三銭均一で市街電車が開通し、この市街電車が全国鉄道と連結する事によって、上野博覧会場への交通が格段に便利になった。

　この点を掘り下げれば、「第一第二第三回共に此地（上野）を以て敷地に充てられた」が、「今や遠近交通に機関、大に発達し、市内交通機関としては東京鉄道会社に属する電車は市内孰れよりするも、公園前に至るを得べく」、又「鉄道は上野線に依る旅客は直に会場前に輸送するを得べく」、又「関西地方よるする者は新橋、若しくは品川駅に下車すれば、是又直に電車を以て瞬時にして会場に至るを得べ」く、「其他甲武、総武線等の各鉄道は皆東鉄電車に聯絡の便を得べく実に四通八達の要地と云ふべし」（『東京勧業博覧会案内』精行社出版部、明治４０年６月、１頁）となったのである。

　つまり、東海道線利用者は品川、新橋に下車すれば、「上野行直通電車」に乗ればいいだけである。旧甲武線利用者は、新宿からは「神田、両国行の電車」で須田町乗換で上野に行き、「雑踏」を避けたいものは「多少賃銭を余分に要すが四谷から乗車がよく」、御茶ノ水下車者は「小川町東明館前」で上野行に乗り換えるとする。「房総、成田、東武、総武の鉄道線」の利用者は両国で下車して、上野広小路への直通便に乗るとする。『東京勧業博覧会案内』の広告でも、Tukimi Hotel(月見旅館、東京市芝区愛宕町２丁目十四番地）は「上野公園博覧会及各方面へは電車の便利至てよろし」（『東京勧業博覧会案内』精行社出版部、明治４０年６月、８９−９０頁）と、市電の便をも強調していた。

　さらに、汽車汽船運賃の割引がなされた。つまり、「帝国鉄道庁にては四月十五日より七月三十一日まで東京勧業博覧会観覧人の便を計り、東海、山陽、北陸、中央西線各駅より新橋迄及び中央東線信越日本線の内、山手線各駅より飯田町及び上野駅に至る往復一割引乗車券を発売」した。総武鉄道は、「帰路のみ四割引」と破格である（『東京勧業博覧会案内』８５−８８頁）。『虞美人草』で、夏目漱石は、小野清三宛井上孤堂書簡に「博覧会にて御地は定めて雑沓の事と存候」と、博覧会で全国の人々が東京に集中している事に触れている。

　こうした各種の交通至便化もあって、博覧会場で何か気に入ったものがあれば、少なからざるリピーターを生んであろう。例えば、『虞美人草』で、漱石は、宗近一は既に博覧会場に三回来て、イルミ―ネーションが点くと、「これは奇観だ。ざっと竜宮だね」と発言させている。漱石自身も、このイルミネーションを見るために、何度か博覧会場に足を運んだのであろう。
　
　また、全体を見ようとすれば、最低三回の見学は必要であったろう。例えば、裕仁、雍仁親王も三回来ている。つまり、明治４０年５月１７日午後、裕仁親王（後の昭和天皇）、雍仁（やすひと）親王らが、初めて「上野公園において開催中の東京勧業博覧会」に赴いた。「会頭東京府知事千家尊福等の先導により、第一会場の諸物品展示を巡覧され」、「特に観覧車や大砲、孔雀玩具模型などを熱心に御覧になる」。２１日午後には、裕仁、雍仁、宜仁三親王がお揃いで博覧会を訪れ、第三会場の体育館で運動機会、不忍池脇の第二会場で台湾館・水族館・瓦斯館・外国館・機械館を見学した。６月２日夜には、三親王が「第一会場のイルミネーション、第二会場の花火、会場全体の夜景」等を観覧したのである（『昭和天皇実録』第一（明治３４年ー）、東京書籍株式会社、平成２７年、２１７−８頁）。一般庶民は、彼らほどではないにしても、三回見学を容易にする交通の便を享受できたであろう。

　終了　この博覧会では、事件などもなく４０年７月３１日に無事終了した。ただし、４０年５月２２日付『読売新聞』では、読売楼主人は「いろは便」で、「初めに躊躇して手遅れし、最後に慌忙（あわ）つるがため、百事紛乱、失態続出なるは目下の東京博覧会」と、いかにも問題続出のように書いている。実に壮大な視野で、多くの事物・テーマを扱ったから、細部では少なからず問題が起きたのであろうか。

　閉会式の状況は、「東京博覧会は３１日午後七時より場内演芸場に於て閉会式を挙げたるが、今その次第を記せば、第一号館にて来賓一同式場に参集し、第一奏楽を行ひて、千家（尊福東京府知事）会長式弾に立ち前項の式辞を朗読せり。終わりて第二奏楽を行ひ、次で農商務大臣、東京府会議長、東京市長、協賛会副会長、出品人総代各祝辞を述べ、第三奏楽を以て式を了り、それより一同喜賓館に入りて、茶菓の饗応に応じ散会せり」というものだった。

　さらに、「又余興として博覧会及び同協賛会及び同協賛会事務員、新聞記者等の仮装行列ありて、第一会場の夜間開場は殊の外賑」（　明治４０年８月１日中外商業[『明治編年史』２９６頁]）ったのである。
　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�A　東京でのホテル対応状況

　東京の旅館　『東京勧業博覧会案内』付録の『東京遊覧の栞』では、東京で外客の宿泊が多い大ホテルは、帝国ホテル、メトロポール・ホテルであるとされる。帝国ホテルは「洋風の三層楼」で「宏壮なるは東京のホテル中第一位」である。「本邦に観光の外客は概ね此に投宿」した事は言うまでもない。築地メトロポール・ホテルは横浜クラブホテルが元米国公使館の土地借地権と建物を購入して建てたものであり、「建築は二層楼にして美ならざるも、設備は完全」であった。「一般外人の投宿に便とす」とされた。その他、愛宕ホテルは「位地は高燥にして眺望之絶勝なるは都下第一」（１２９頁）とし、ろせったホテルもあげられている（『東京勧業博覧会案内』付録の『東京遊覧の栞』１２８−９頁）。

　ろせったホテルは後述するが、愛宕ホテルは前述した通りである。

　この他、内客用として、数百の旅宿があり、「有名なるもの」２５４館が掲出されている（『東京勧業博覧会案内』付録の『東京遊覧の栞』１２９ー１３６頁）。この中には、『東京勧業博覧会案内』の広告で、月見旅館（東京市芝区愛宕町２丁目十四番地）が英語名Tukimi Hotelでも紹介されていたように、和風旅館もホテルを称して外客受入れを図るものもあった。そこでは、明らかに外客を意識して、「寝具、食器類は衛生上専ら清潔に注意せり」、「茶代は堅く謝絶し実直親切を主とす」、「御逗留には低廉軽便なる月極の御相談に応ず」（『東京勧業博覧会案内』精行社出版部、明治４０年６月）ともある。

　宿泊料を見ると、帝国ホテルは、一泊７−２０円、食料は一日４円（１３６頁）、メトロポールホテルは一等８−１０円、２等６円、３等５円、朝食一円、昼晩食１円５０銭である。内客も宿泊できるが、この高い宿泊料を負担できる内客は限られてこよう。

　因みに、内客の旅人宿では、上等旅人宿は３−２円、食費は８５銭、１円、中等旅人宿は１円５０銭ー７５銭、食費４０銭、並等旅人宿は５５銭ー４５銭、食費２０銭である（『東京勧業博覧会案内』付録の『東京遊覧の栞』１３６頁）。

　これ等は、国内旅客を受け入れるに十分であったろう。問題は外客であり、帝国ホテル、メトロポールホテル、愛宕ホテル、ろせったホテルなどで十分であったろうか。

　ろせったホテル　ろせったホテルは、外客ホテル不足の打開策の一つとして提案された汽船ホテルである。これは明治３９年まで現役の客船として活躍していた。明治３９年には、朝日新聞はこのロセッタ丸で会員を募って満州、韓国を巡遊している。この事は、明治３９年９月４日付『朝日新聞』社告で、東京朝日新聞、大阪朝日新聞が満韓巡遊各地、歓迎団体及諸君に、「ろせった丸巡遊の節は、炎暑の侯多人数に拘わらず、各処非常の御歓待を蒙り、深謝の至りに候。会員一同の満足は勿論、本社の任務も遺憾なく全うするを得、茲に謹んで謝意を表し候」としている事から確認される。ホテル不足の深刻化する過程で、これをホテルとしても活用することが検討されていった。

　『東京勧業博覧会案内』付録の『東京遊覧の栞』によると、ろせったホテルは、東京芝浦海岸にあり、「汽船ろせった丸を品海に投錨し陸上本館と接続しあり。以て旅客の覧に供したるもの。夏季殊に宜し」（１２９頁）とある。これだとすぐに使えるように見える。しかし、これはまだ改修過程にあった。

　東京博覧会の終わった４０年９月１８日付『読売新聞』の「汽船ホテル」記事では、「芝浜旧大光館前面に繋留せられるべきホテル用汽船ロセッタ丸は過般来、旧台場沖俗称軍艦泊に於て船内各部の装飾工事中なりしが、愈々来る二十二日の高潮とともに、予定繋留地に引入るる予定なり」とある。

　４０年９月２６日付『読売新聞』「海上のホテル　ロセッタを見る」では、これは「尾城某等が計画」したもので、ロセッタ号は建造費１８５万円で「二十年前英国で出来た客船で総噸数３７００噸」であり、「長さ６０間、幅１４、５間、船底から甲板まで五階になって居て階毎に料理や室風が異なっている」とする。

　「五階の内甲板を遊技場又は運動場に充て」、「今の処では玉突き、台湾喫茶店、ビーヤホール位しか計画はしていない」。「四階が西洋料理で上等室ばかり、五六十室」あり、「三階は日本料理で３６０畳敷、２３０畳敷、５０畳、４０畳などの大広間」、「他に寝室も多人数を収容」するとし、「二階は支那料理」とする。そして、「化粧室は各国人に適する様に世界各国で使用して居る器具用品を備え付け」、「寝具は毎日取り替え」ると、明らかに外客仕様である。そして、来月下旬に竣工予定とする。

　４０年１０月１０日付『読売新聞』は、株主向け広告で、「予て曳入中なるろせつた号、本日無事許可地に曳入据付相済候間、此段株主諸君に広告す」と報じる。４０年１２月１３日付『読売新聞』で、ろせつたホテル開業広告を出し、「今春来建築中の処、此程　陸上並びに海上四層楼の内最下層の外、悉皆落成板致候」、「来る十七日より御料理御宿泊共開業」するが、「開業式の儀は最下層竣成の上、明春草々執行可致」とする。上記『東京勧業博覧会案内』広告は、陸上本館の利用が主であり、汽船ろせったホテルはまだ利用には至らなかった段階でのものだったことになる。

　以後、ここで、４３年には東京実演博覧会が開催されたりしている。４３年４月２７日付『読売新聞』の「ロセッタ博覧会」によると、「芝浦の不景気挽回策として考出されたる東京実演博覧会（総裁柳原伯、会頭千家男）はロセッタホテルを中心として五月一日より六月三十日迄二ヶ月間開催される」とある。

　芝浦工業地帯のメーカーらがロゼッタ・ホテルでこれを企画したようだ。「会場はロセッタホテルを本館とし、更にこれを二つに分けて第一、二甲板を第一会場、第三層甲板を第二会場」とし、「教育学芸、美術工芸、内外工業製品、発明品、水産六部船舶、運輸、通信、農業、園芸、採鉱、冶金、機械土木、衛生救済、織物、玩具、漆器、書画骨董、電機、陸海軍用品及武器」を扱うとする。そして、「此博覧会の特徴は、技術者・職工の製造・仕上げ・販売にある」とする。さらに、売店、活動写真三棟、夜間イルミネーション、二千基のガス灯をも備え、手品、軽業の余興もあるという。

　この結果を見て、７月１日から１０月１５日にも、「さらに大規模及び新趣向にて第二回を開会する計画なりという」。ロゼッタ・ホテルは、地元の特徴を生かして、多様に活用された。

　小括　明治３９年あれだけ東京博覧会でのホテル不足を懸念されていながら、深刻な事態（多数の外客がホテル不足で宿舎発見できないなど）に直面することはほとんどなかった。宿泊所を見つけられなかった外客は、どうにか「友人の家」、「公使館、領事館」、「船舶」に泊まったりしていたようだ（明治４０年３月２３日第２３回帝国議会の衆議院議事速記録第２０号[明治４０年３月２４日『官報号外』]）。チェンバレンなども、既に明治２０年代に、東京のホテルには、「帝国ホテル、東京ホテル、クラブ・ホテル、精養軒ホテル」がありとしつつも、「宿泊代がいらず邪魔者もいない友人の家に宿泊するとよい」（B.H.チェンバレン、楠家重敏訳『日本旅行案内』新人物往来社、昭和６３年、３２頁）としていた。

　ただし、明治４０年３月衆議院で坂谷芳郎蔵相が指摘するように、「中には夕方に神戸なり、横浜に着いて宿る所がなくて波止場に一晩立って居たと云ふやうな人」（第２３帝国議会「委員会議事録」[国会作成のPDF]）もいたようだが、あくまでこれは居留地ホテルの収用規模の問題であり、そういう深刻事態が日本側の責任として大きく騒がれることはなかった。だから、阪谷も国会でこれを指摘したのであろう。

　こうして、基本的には、日本側は、東京では帝国ホテル、メトロポールホテルを基軸に既存ホテルをフル活用し、「友人の家」、「公使館、領事館」、「船舶」を補完的に利用しつつ、横浜では居留地ホテルが受容能力増加で対応し。外客増加に対応していたということであろう。以下、これを見てみよう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�B　居留地ホテルの増設

　居留地は、日英通商条約の２７年調印、３２年発効で、３２年に領事裁判権廃止、日本国内の外国人解放などが法律的には実現され、法律的には居留地は消滅するが、以後も借地権は存続し居留地特徴は暫らく残存する。従って、明治３２年以後は旧居留地と表現すべきだが、外国企業、外国住宅等は変わらず存続するという点で、ここでは居留地と表現している。

　横浜居留地ホテル　まず、明治３０年「The Yokohama Directory[The Japan Directory,1897]」（国立公文書館所蔵）からみると、�@5-B番ーClub Hotel,Limited（H.C.Litchfield,Chairman,;Capt.A.Bougouin,T.L.Brower,H.N.Arnold.A.Coye.E.Knaff.R.Ward.ら６人がDirector）、�A11番ーOriental Hoteｌ(in consyruction建設中)、�B18,19,20番ーThe Grand Hotel Ltd.(J.F.Lowder,Chairman,James Walter,B.C.Howard,C.K.M.Martin,Dr.C.H.H.HallがDirector）、�C26番ーClarendon Hotel(F.Staniland.Mrs.F.Stanilad),�D40番ーWright's Hotel(W.N.Wright,Proprietor,Mrs.W.N.Wright,H.L.Ling,Chef de Cuisine,T,Okazaki,Hall Porter and Interpretar,19 Japanese),�E97番ーOriental Hotel(S.E.Pratt)、�F133番ーHotel Du Commerce(O.Saldaigne,Proorietor,L.Sardaigne,Chief Cook,M.Sardaigne,Secretary,Otto,Steward),�G136番ーCosmopolitan Hotel(Joseph Brown)、�H149番ーEurope Hotel(S.Bernstein)、�I164番ーThe Globe Hotel(Mrs.Hornstein,�J188番ーInternational Hotel(Mrs.Barman)と、グランド・ホテル、クラブ・ホテルを頂点に九つの中小ホテルが族生した。

　４０番の旧Occidental Hotel、Club Hotel Annexは、Wright's Hotelになる。97番Falcon Hotel(L.Hauestien)が消えてオリエンタル・ホテルが登場し、１４９番のChinese schoolが買収されて、Europe Hotel(S.Bernstein)が新設された。前述２５年ホテル群に比べて、中小ホテルが群生し始め、これが３９年ホテル危機迄持続し、危機を緩和していたのである。

　１１番オリエンタル・ホテルは、フランス人経営者ムラオ―ルが、明治６年頃、「規模小さく家庭的」で「食事がおいしい」ホテルを開業した事に淵源するというが（村岡実『日本のホテル小史』７３−４頁）、まずこのムラオ―ルは６年９月に開業したグランド・ホテルの料理長となり（村岡実『日本のホテル小史』６５頁）、そこで腕をますます磨き、資金も貯えたのであろう。１１番はもともとオリエンタル・バンクがあった場所であり、明治２５年に該行が倒産した後に、ムラオ―ルがここにオリエンタル・ホテルを開設しようとしたようだ。明治３０年にはまだ建設中であり、これが既存オリエンタル・ホテルと区分するために、オリエンタル・パレス・ホテルになったようだ。

　次に、明治３９年「The Yokohama Directory[The Japan Directory,1906]」（国立公文書館所蔵）によると、
�@5番ーClub Hotel,Ltd（H.C.Litchfield,Chairman,;A.Weston,M.Russel,D.H.Blakje,H.J.Nevilleら4人がDirector）、�A11番ーOriental Palace Hotel(Muraour & Dewette,Proprietors共同所有、L.Muraour,Managing Proprietor,L.Dewette,Managing Proprietor.J.Muraour,Secretary,A Duron,Chef,W.H.Parkinson,Agent,C,Nagamine,Chief Steward)、�B18,19,20番ーThe Grand Hotel Ltd.(Dr.C.H.H.HallがChaiman,C.K.Marshall Wartin,B.C.Howard.L.MottetがDirector）、20番にはGrand Hotel Barber Saloon設立,�B26番ーHotel,De Geneve(Jules Dubois,Proprioter,Mme.Jules Dubois),Cave de L'hotel De Genevaｗｐ併設、�C32番ーThe Windsor Hotel(Mrs.Lydia Gonzales,Miss Lizzie Gonzales,Mrs.Isaac Gonzales.Mrs.Martha Keefe,Miss C.Peace)、�D40番ーWright's Hotel(W.N.Wright,Proprietor,Mrs.W.N.Wright,W.M.Senior,Steward and Agent,,H,Saito,Hall Porter and Interpretar,19 Japanese),�E87番ーPhenix Hotel(C.B.Clausen,Mrs.C.B.Clause,)、�F88番B-"The Beresford"Hotel(A.E.Fisher,Propriety,T.Tamanan[玉名か],Manager)、
�G97番(French Hatoba Street)では、Oriental Hotel(S.E.Pratt)が消えて、４ホテルが族生、Criterion Hotel(G.F.Heeney,Proprirtor),Britania Hotel(Karl Lewis,Geo.H.Tuckey),Europe Hotel,American Hotel、�H126番ーCosmopolitan Hotel(Mrs.Rosa Goldenberg)、�I133番ーHotel Du Commerceは消えて、Imperial Hotel(A.Richter,Proprietor)が設立、�J136番ーGolden Eagle Hotel(Mrs.R.LebVity)、�KShamrock Hotel(J.Ortiz & Son)が登場し,149番ーEurope Hotel(S.Bernstein)は消え、164番ーThe Globe Hotel(Mrs.Hornstein,も消え、�LHotel de Paris(L.Cotte,Proprietor)、�MRed,White & Blue Hotelが登場し、
�N188番ーInternational Hotel(経営者をMrs.Hornstein,C.Hongtonに変更しつつ存続)と、中小ホテルが６つ増加し、グランド・ホテルは理髪店を新設して、設備を拡充している。

　この中小ホテルの経営者の一部が夫人によって担われていたことが注目される。朝日新聞は、「漫遊外客増加は・・ホテルの増設を促し、横浜にてはアー、リヒテル夫人が山下町１３３番にイムぺリアル・ホテルなるものを開き、シュミット夫人は同町１１９番にメトロポール・ホテルなるものを開けり」（明治３９年５月１６日東京朝日新聞「」外人旅館欠乏の一例」）と報道している。その他、３２番The Windsor Hotelは女性陣によっ経営され(Mrs.Lydia Gonzales,Miss Lizzie Gonzales,Mrs.Isaac Gonzales.Mrs.Martha Keefe,Miss C.Peace)、１２６番Cosmopolitan Hotelはローザ夫人（Mrs.Rosa Goldenberg)が経営し、１８８番International Hotelは経営者をMrs.Hornstein,C.Hongtonに変更しつつ存続し、８７番Phenix Hotelはクロウゼン夫婦(C.B.Clausen,Mrs.C.B.Clause,)が経営していたのである。

　また、１１番のオリエンタル・ホテルが、オリエンタル・パレス・ホテルになり、MuraourとDewetteの共同経営となり、スタッフ陣から見ても相応の規模のホテルであり、４２年６月の横浜グランドホテル社長ホール（C.H.Hall）の呼びかけた「日本ホテル組合の結成」メンバーにクラブ・ホテルとともに加わっている。

　こうした横浜居留地の中小ホテル増加などが、３９年ホテル危機緩和の一因であったのである。グランド・ホテル会長のホール(Dr.C.H.H.Hall）が、前述のように明治４２年に「日本ホテル組合の結成」を提唱し、日本ホテル協会副会長に就任した背景には、こういう居留地ホテルの外客受入れ拡大の実績があったのであろう。つまり、ホールは、横浜居留地の個人住宅に外客受入れを打診し、そのいくつかがホテル、インを名乗るようになり、それらが居留地での外客受入れの基盤をなしていたと思われる。

　翌４０年の横浜居留地ホテルの外客受入れ状況を確認してみよう。４０年３月下旬、「横浜のホテルに外客充満」し、「横浜山下町二十番グランドホテルヲ始め十一番ヲリエンタルホテル其他のホテルは目下観光来遊の客充満し、尚２６日米国より横浜に入港せし米国郵船モンゴリヤ号にて１４３人も一時に渡来せしかば、二十番の如きは百六十余の客室皆塞がりたり」（４０年３月２８日付『読売新聞』）と、横浜居留地の大中小ホテル群が外客を迎え入れていたことが確認される。

　４０年４月上旬には、「横浜山下町各ホテルの賑わい」が顕著になり、「本邦観光の為め渡来せる外人甚だ多くして横浜山下町の各ホテルは何づれも満員の有様なるが、実は博覧会の整頓するを待つ者多きが為に追々状況の暁に至りては多分閑散に赴くならん」（４０年４月１２日付『読売新聞』）とする。博覧会観光の外客で「飽和」状況に達した。しかし、翌４１年３月１日には、「横浜市山下町の各ホテルは毎年今頃は閑散の時節」で、２０番グランドホテル４０余人、１１番オリエンタル・ホテル２４人、１７番プレサンド・ホテル２０人、５番クラブ・ホテル６０余人（興行師の子供３０人余）となる（４１年３月２日付『読売新聞』）。興行師がクラブ・ホテルを出発すれば、外客は著減するのである。

　このように、横浜居留地ホテル群が４０年に博覧会で増加する外客の一部を吸収していたのである。居留地実業家らは、日本は外客増加でホテル不足が深刻化しそうだという情報を既に入手していて、大ホテルは規模・設備を拡張し、中小ホテルが増設されたのではないかと推定される。
　
　なお、獅子文六は、『横浜今昔』（昭和３２年刊）で、明治４０年頃の横浜海岸通りについて、二大外国人ホテルとして、イギリス人経営のグランドホテル、フランス人経営のオリエンタル（パレス）ホテルとしている（村岡実『日本のホテル小史』６７−８頁）。

　明治４５年５月初めの横浜各ホテルの外客数を確認すると、「例年春暖の候に向へば諸外国より本邦への観光客漸次多きを加へ来るが、本年もその例に洩れず、目下横浜に逗留中なる外客はグランドホテルの７４人を筆頭とし、オリエンタルホテル７０人、ローヤルホテル２６人、クラブホテル４６人、ベルモットホテル１１人、ファンス・ホテル１６人、ブラフホテル（山手通２番）３１人、ライトホテル(４０番)１５人等にて合計２９０人の多きに達し、横浜のホテルが狭隘なるため東京、鎌倉、日光等にも赴き居るものの数も二百余名に及べり」（明治４５年５月２日付『読売新聞』）としている。僅か６年後でも中小ホテルの興廃があったようで、ベルモットホテル、ファンス・ホテル、ブラフホテル（これは山手通２番）などが登場している。ここでは、「横浜のホテルが狭隘なるため東京、鎌倉、日光等にも赴き居る」と、横浜居留地ホテル群が日本の東京ホテル群を補完しているとしている。それだけ東京、鎌倉、日光等の日本側の外客受容にまだ限界があるということであろう。

　その後、グランド・ホテルは関東大震災で壊滅し、「震災保険を株主に分配して解散」したが、横浜市と横浜商業会議所が「建物を市が建設し、経営を新会社に委託」することになり、昭和２年１２月ホテル・ニューグランドが開業した（村岡実『日本のホテル小史』７０頁）。オリエンタル・パレス・ホテルは、明治３４年に延焼によって焼失し、翌年に５階建の新築により営業を再開したが、関東大震災で倒壊焼失し、再建されることはなかった（村岡実『日本のホテル小史』６９頁など）。一方、オリエンタル・パレス・ホテルは、関東大震災で倒壊焼失し、再建されることはなかった。また、クラブ・ホテルは、延焼（明治３２年）、出火（明治４０、４２年）などで衰退しつつも、中堅として存在していたが、既に大正６年に解散した。

　神戸居留地ホテル　神戸居留地では、オリエンタル・ホテルが主導的役割を発揮していた。

　明治３０年「The Kobe Directory[The Japan Directory,1897]」（国立公文書館所蔵）では、�@80番ーThe Oriental Hotel Limited(Crosse,C.N.,Chasirman,Melhuish,Geo.J.Groom.A H.Directors)、�A87番ーOriental Hotel Annexe(A.Gillmore Smith,D.D.S,Dental Surgeon,Perl,Gray B.D.D.S.,Assistant、外科病院を併設)と、１８番からKobe Hotelが消える。４７番Hotel D'Europe(Reymond,J.B.56番Hotel des Colonies(Boudon,Mame)も消える。４７番Hotel D'Europe(Reymond,J.B.56番Hotel des Colonies(Boudon,Mame)も消える。オリエンタル・ホテルは、明治２６年、「隣接地８７番を買収してイギリス人、A.N.ハンセルの設計で別館を設計」し、「８０番の二階全部を客室に改造」して、建坪３００余坪、地上３階地下１階の「神戸一のホテル」にした（村岡実『日本のホテル小史』５７頁）。英国人A.H.グルームが役員に就任していることが確認され、明治３０年にルイ・ベギューからオリエンタル・ホテルを買い取り、自らは社長になり、専務リーネル、役員モンテギュー、カークウッド、E.H.ハンターらが「株式会社として近代経営」を行なった（村岡実『日本のホテル小史』５８頁）。

　明治３９年１９０６年「The Hiogo Directory[The Japan Directory,1906]」（国立公文書館所蔵）によると、�@18番Hyogo Hote(W.A.Walters,Proprietor)、�A79,80,81,87番ーThe Oriental Hotel,L(A.H.Groom.Chairman,;H.E.Reynell, Th.deBerigny,A.WooleryはDiectors)と、オリエンタル・ホテルが７９番、８１番と両側の土地を買収して、ホテル規模を拡張している。神戸では、中小ホテルではなく、オリエンタル・ホテルの大規模化が外客増加に対応していたのである。The Hiogo Directoryに中小ホテルの遺漏があったことも推定されるが、明治３６年版『チェンバレン日本帝国小史』でも「オリエンタル・ホテルと並びイースタン・ホテルの記載」があるのみであり、明治４０年発行『マレー日本案内記』でも神戸にはオリエンタル、グランド・ホテル、ザ・カリフォルニア、ミカド・ホテルのみ記載されている（村岡実『日本のホテル小史』６０頁）。

　明治４０年には、グルームは、「海岸通り６番にドイツ人ゲ・デ・ラ・ランデーの設計」になる「６００坪の敷地に以前の二倍近い５６６坪」の「専用浴室付」の「新しいオリエンタル・ホテルを建設」した（村岡実『日本のホテル小史』５８頁）。

　イギリス士官が結婚式場を選ぶに際して、横浜のグランド・ホテルではなく、美しく成長する神戸オリエンタル・ホテルを選ぶこともあった。例えば、４０年５月２１日付『読売新聞』によると、英国支那艦隊の旗艦キング・アルフレッド号のツリーチー大尉が、英国居住クロスマンとの結婚を横浜、神戸、長崎で計画し、クロスマンが母と横浜に到着し、三人で写真などを見て、式は神戸オリエンタル・ホテルに挙げることに決めた。そして、５月１８日から「部下の水兵等も出張して飾り付けをなし」、「式場は食卓より四方の壁に至るまで花と緑葉とにて美しく飾り、場之入口は各国の旗を美々しく張り渡し、また軍艦キングアルフレッドよりは艦長サースバー大佐を初め将校数十名が肩章、袖章の金モールさては胸間の勲章など閃かして臨席し、下士卒約数十名も来りて興を添ふる事となり、午後一時よりは殊に同艦より来れるストリング・バンドの洋洋たる音楽の中に目出たき結婚の式を了り、それより花婿花嫁は各馬車に乗り、両車とも馬匹（ばひつ）を用いず、長き赤布を繋ぎ合わせ各二十余名の水兵はエンやエンやとこれを曳きて西町なる加特力（カトリック）会堂に入り、ここに宗教上の厳粛なる式を了りたる後、再びオリエンタル・ホテルに引き返して楽しき音楽に迎えられつつ二人は手を携えて会場に入り来り、やがて宴に移」っている。新夫婦は、「蜜月を楽しむべく、同四時四十五分三ノ宮発の列車にて京都に向ひ都ホテルに投じて京洛見物に余念なし」となる。

　明治４３年、喜賓会発行『神戸ホテル案内』の神戸の項を見ると、中小ホテルが族生している。つまり、神戸にはオリエンタル・ホテル、ミカド・ホテル、トーア・ホテル（明治４０年１２月開業、社長ホルスタイン[ドイツ人]）、ザ・カリフォルニア、グランド・ホテル、クラブ・ホテル、ホテル・グレンダール、ホテル・フランセーズと、８軒に倍増しているのである（村岡実『日本のホテル小史』６１頁）。大正３年、大阪鉄道院発行『東亜案内日本編』の神戸では、グランド・ホテル、ホテル・グレンダールが消え、セントラル・ホテル（２６室）、プレザントン・ホテルがオリエンタル・ホテル（１００室）、トーア・ホテル（６０室）、ミカド・ホテル、ザ・カリフォルニア（１８室）、クラブ・ホテル（６室）、ホテル・フランセーズ（２０室）に加わる（村岡実『日本のホテル小史』６１頁）。明治４０年頃から、神戸では、オリエンタル・ホテルを頂点に、中小ホテルが族生していることが確認される。ホテル増加面からも、神戸が文化都市京都と商業都市大阪と連携して外客増加に対応していたことが確認されよう。時期は若干ずれるが、神戸居留地ホテル群も横浜居留地ホテル群と同様に、外客増加の「調整弁」の一つとして機能していたのである。

　トーア・ホテル（Tor Hotel）は、居留地ではなく、明治４０年にドイツ系会社によって「神戸の山の手、北野町」に設立され、ドイツ人マイアークが社長に就任した。オリエンタル・ホテルと並ぶ戦前の神戸屈指の高級ホテルであり、「浜のオリエンタル、山のトア」と称された。大正１３年第一次大戦が起きると、敵国ドイツ人経営者は追放され、「代わってイギリス人のマイアークが社長」になった。昭和１６年１２月に太平洋戦争が勃発すると、「それまで英国系であったこのホテルはドイツ系ホテルに戻り」、湯浅恭三が社長となるが、１９年「川崎重工業に身売りして廃業」した。戦後、トーア・ホテルは、オリエンタル・ホテルがの仮営業の場になったり、昭和２５年焼失後の跡地が外国人クラブになったりした（村岡実『日本のホテル小史』１４６頁、三井住友トラスト不動産）。

　大正１５年には、神戸政財界人が東洋汽船(大正６年に買収)からオリエンタル・ホテルを買収し、株式会社オリエンタル・ホテルを設立した（村岡実『日本のホテル小史』５９頁）。


　長崎居留地ホテル　長崎は、明治３０年「The Nagasaki Directory[The Japan Directory,1897]」（国立公文書館所蔵）によると、�@Central Hotel(Conan,F.G.,Proprietor),�AClub Hote(Winzel,L.,Proprietor,Henschel,O.,Manasger,Masse,M,Clerk ),�BTiyoli Inn(Yves,Hunon、Yves HuonはArmy and Navy Innをこれに変えている）、�CTravellers Inn(Goldengerg.H.GoldengergがCommercisal Innをこれに変えている)、�DTemple Bar Inn(Grunberg,Mdm.R)と、ホテルは盛況ではなく、まだ大規模ホテルも存在しない。

　日清戦争後、賠償金を取得したことなどから、欧米諸国やロシア、清国から「大量の外国人商人が渡来」し、長崎がこの拠点となり、「長崎大浦の異人街には、一攫千金を夢見る外国人商人が溢れていた」。その結果、下記のように、「この時期、大浦を中心に長崎には大量のホテルが出現」した（村岡実『日本のホテル小史』１４７頁）。、

　明治３１年、ナガサキ・ホテル（下り松）
　明治３２年、ジャパン・ホテル（大浦２５番）、
　明治３３年、オテル・デ・コロニー（大浦）、インペリアル・デ・トリースト（大浦）、ホテル・メトロポール（大浦）、
　　　　　　　日の出ホテル（大浦）
　明治３５年、ザ・メイン・ホテル（大浦）、ブリタニア・ホテル（梅ゲ崎）、ホテル・ダルニー・ヴォストック（大浦）
　明治３６年、オテル・ド・フランス（大浦）、十番ホテル（南山手）、カイダ・ホテル（大浦）、ザ・ビラ・ホテル（大浦）
　　　　　　　イーグル・ホテル（松ヶ枝町）（村岡実『日本のホテル小史』１４８頁）

　ナガサキ・ホテルは、明治３１年９月にF.リンガー、T .グラバーらが出資して、資本金１３万円の株式会社組織で設立され、長崎で最初の三階建て大規模煉瓦建築の大ホテルであった（長崎大学「長崎ホテル」）。「室内の装飾もすべて電動式で、電気火災報知器から各室には電話まで備え付けてあ」り、コック長もフランスから招いてうて、「当時としては破格の高級ホテル」であった（村岡実『日本のホテル小史』１４９頁）。長崎外商らが、横浜、神戸の株式組織の大ホテルに刺激されて、設置したのであろう。外客向けホテル不足が、長崎にまで大ホテルを生み出したといえよう。

　ジャパン・ホテルは、大浦の外資系ホテル群の中で最初の日本人（清水幾太郎）経営のホテルであり、料金が「格段」に安く「おおいに繁盛」した。ホテル・ダルニー・ヴォストックも日本人経営のホテルで、ジャパン・ホテルの隣にあり、ロシア料理、「ロシア語を話せる使用人」でロシア人向けホテルを目指した（村岡実『日本のホテル小史』１４９頁）。カイダ・ホテルも日本人経営であったが、大正１３年「火災で焼失し廃業」した。

　しかし、明治３９年「The Nagasaki Directory[The Japan Directory,1906]」（国立公文書館所蔵）によると、�@Cliff House Hotel(W.Walker,Jr.,Manager)、�AGlobe Hotel,�BHotel de France(J.Sirot.Proprietor,H.Balmes,Manager)、�CNagasaki Hotel Co.LTD.(A.E.Willsher. Manager),�DPrince of Wales Hotelがあるにとどまり、３０年のホテルや上記の新興ホテルはほとんど存在していないジャパン・ホテル、カイダ・ホテルは記載もれであろう）。

　これは、日露戦争開始頃には、「日清戦争後のブームが去って日本経済が低迷し始め」「外国商館のなかに長崎を捨てて京浜、阪神に居を移す者が続出」し、「大浦の外国人向けホテルも・・さびれが目立」ち始めたことによっている。明治４１年には「最大手のナガサキ・ホテル」も閉館に追い込まれた。「第一次大戦の好況時に・・日本人の手で業務が再開」されたが、「まもなく廃業」した（村岡実『日本のホテル小史』１４９−１５０頁）。ジャパン・ホテルは「長い間よく善戦した」が、昭和１２年に「焼失、廃業」し、これを最後に「長崎大浦異人館のホテル群は完全に姿を消した」（村岡実『日本のホテル小史』１５０頁）。長崎は、京阪を控えた神戸、東京・箱根・日光を控えた横浜と違って、周辺経済圏ももたず拠点化しにくかったようだ。

　当時の京都外客の特徴　４０年４付１８日付『読売新聞』の「漫遊外人と京都」によると、「此の頃京都に滞在して居る漫遊外人の数は近年稀に見る多数で、京都、都、也阿彌の三ホテルとも満員となり、中村楼、沢文の如き日本旅館にまで溢れ、その数三百余名で、京都の地は何処を観ても外人の姿を見ざるはないといふ有様」であり、英国人、米、独、仏の順に多いとする。

　京都春先の旅行は中産階級の団体割引旅行だとする。「職業は概ね商人、武官」で「本国より乗り出すは少なく、南清から比律賓返の人々が多く、又個人として漫遊するよりは団体組織の方が余程経済になるので、諸種の団体を形造て来て居る」。すなわち、「米のレ−モンド・バーヂーコックス・パーテイー。東洋観光株式会社のパーチー（party）などは十数名宛連立て本月初旬から京都を見舞って居るこれらの団体は興味といひ経済といひ甚だ便利の仕組みであるから、年々加入者が増そうである」。総じて、「春の漫遊外人は総て舶来の赤毛布連（アカゲットレン、田舎者）が多いので、ホテルでは忙しいだけで余り儲からぬ。車夫も馬車屋も眼が廻るほど忙しいが、祝儀をくれる客人は少ない」とする。

　しかし、夏秋頃の旅行者の商人、将校は気前の良い上客だとする。「夏から秋へかけての漫遊者は金遣ひが奇麗で、またその中でも最も金銭を撒くのは英米両国の商人、次は各国陸海軍の将校で、学者、宣教師、官吏などは頗るケチである」。「それで、今日の調査によると、外人が一日にホテルに落とす金は十円から十五六円である」とする。この点では、時期は異なるが、上述の英国士官の結婚などは、上客の好例であった。

　「それからまた外人らも近頃は日本の趣味を研究したと見えて中々風雅な遊びをする者があって、抹茶挿花は言うに及ばず、囲碁をする人もあり、一方には祇園町、先斗町に流連（いつづけ）して片言交じりの端唄を唄ひてステテコを跳ね廻って日本通を極めるものもある」とする。この頃、京都で、外客が増えて、泊まるホテルがなかったという資料はない。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 �C　第２３帝国議会でのホテル審議

　明治３９年にあれだけ民間でホテル問題が叫ばれていたので、国会でも問題にならないはずはなかったであろう。翌年の明治４０年になってだが、第２３帝国議会でホテル審議は二回なされていて、第二回審議が『日本ホテル略史』（８１頁）で既に指摘れてはいたが、吉植庄一郎と阪谷蔵相の質疑が簡単に言及されるにとどまっている。また、第一回審議が木村吾郎氏の大著『日本のホテル産業百年史』（明石書房、２００６年、２３４−５頁）で触れられているが、第二回審議の考察がなされていない。

　そこで、この国会審議は非常に重要であるが、これまでこれが本格的に検討されたことはなかったので、以下、これを詳細に検討してみよう。

　なお、このホテル問題については、政府側でも、既に留意して関係事項の実態調査をするのみならず、関係者・担当者を欧米に派遣して、ホテル調査・修業などに着手していた。例えば、３５年２月に岡山県人猪原貞雄（後に大森ホテル経営[『人事興新録』第８版、昭和３年]）が「大蔵省よりホテル研究の為め米国に派遣」され（『日本ホテル略史』運輸省観光課、５４頁）、同年５月には岩下嘉一（子爵岩下方平の孫岩下家一[(農商務省商工局『海外実業練習生一覧』大正２年１２月、国会図書館デジタルコレクション]、逗子なぎさホテル、丸ノ内ホテル設立）が「農商務省の貿易練習生としてホテル研究の為め欧州(スイスのローザンヌ)に派遣」された（『日本ホテル略史』５４頁）。４０年には岸衛（後に帝国ホテル副支配人、ニューヨークのアスターホテル名誉副支配人、熱海ホテル経営）がホテル業研究の為め渡英し、４１年４月１日「ロンドンのホテル・セシルに事務員として入社」し、「ドイツ・バラストホテル副支配人、パリ・マジェスティックホテルに入社している（岸衛談[『日本ホテル略史』８６頁]、森岩吉『国民同盟陣営展望』政界評論社、昭和９年、１４２頁）。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　イ　明治４０年３月２３日委員会　

　明治４０年３月２４日『官報号外』として、「明治４０年３月２３日第２３回帝国議会の衆議院議事速記録第２０号」が発行され、この第七に「ホテル開設に関する建議案」（浅羽靖君外四名提出）が掲載されている。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　a　大戸復三郎の建議

　建議案　大戸復三郎は、「岡山縣に於ける名望家」に生まれ、東京法律学校（後の法政大学）を卒業し、判事、弁護士を経て、実業界入りして、共立絹糸紡績会社取締役、加島銀行理事、岡山製氷会社取締役、中外燐寸株式会社社・朝鮮企業株式會?・備後水力電氣株式會?各取締役?長などを歴任し、明治３７年、第９回衆議院議員総選挙に商工立国論を標榜して甲辰倶楽部から出馬し、当選を果たした（『人事興新録』第四版、大正４年、岡山商工会議所のHPなど）。大戸は、法律と実業に詳しい人物であり、国民に負担を強いず、正貨を獲得する方策としてホテルを把握していたようで、それを期待されての登壇であった。

　「ホテル開設に関する建議案」では、「近時商工業の観察に、将た観光漫遊に外人の本邦に渡来するもの日々益々多きを加ゆる」が、「従来旅館の設備、極めて不完全なるか為に」「外客をして宿するに家なく、泊するに所なく」、外客宿泊施設は「一大欠点」となっているので、「政府は断然、相当の保護奨励を與へ、速に之を建設せしむるの手段方法を取るは国際上及経済上頗る有利」とされた。大戸復三郎は、この建議案の朗読は「省略いたします」として、登壇する。

　ホテル不足の損害　本案提出者大戸復三郎は、「本案は事柄が『ホテル』と云ふ」小事のように聴えるから、「「世間に誤解をされても困りますから、成るべく簡単に其趣旨を申述べやう」とする。

　「近年此欧米清韓国等から我国に来遊して居る外人は少なくな」く、「殊に３７、８年戦役後になりましては、外国人は我国忠勇の精神と、我高尚なる道義」に引きつけられ、「外国人は争うて此忠勇なる戦勝国の勝土に接して、不思議なる国民と握手することを熱望して」いるとする。

　外人は、従来は日本の「風光絶佳」で来日していたが、日露戦争後は、「日本国の驚くべき進歩の模様、それ等を観察したい」人が増加し、３８年の来遊外人は３万６千人の「多き」に達し、「宿泊日数より延人員を割出」すと、約３０万人になるとする。その外人が消費する金額は、戦争以前に既に「１５００万円乃至２千万円と云ふ巨額」になり、戦後は４、５千万円と云う「大したる金」になる。これでも、「旅館の設備が不十分なる所」より、「友人の家」、「公使館、領事館」、「船舶」に泊まったりする人は「多いでありませう」し、「此以外に落としている金も蓋し少なくないであらう」から、かなり減らされた金額とする。そして、これらが、ホテル不足がもたらす正貨損失だというのである。

　然るに、「我国に設備」されているホテルでは、「既往の統計」から割出した来訪外客数を推計すると、「二千室位少ない」事になるとする。その結果、現在でもホテル不足で、「甚しきに至っては宿泊する宿が無い」ため、空しく帰国する者が「数多ある趣」である。さらに、日本に１、２ケ月滞在して「十分に見物」しようという外人も、期間を短縮して帰る事は「争うべからざる事実」と聞いているとする。

　ホテル充足の利益　だから、「旅館の設備がかなり整」へば、外客数が増加するのみならず、滞在期間も長くなり、現在の外客消費額４千万円が億に増加するのは「困難であるまい」とする。「殊に万国博覧会（次述）は既に近き年に迫ってお」り、沢山の外人の訪日を希望する。しかし、「現在の如く設備不十分」では、多くの来遊外人に「宿する旅館がない」という不体裁となる。これでは、「利益を失ふことの多大のみならず」、戦勝国としての品位の保持、国威の発揚では問題だとする。日露戦後経営で「国運の発展に必要欠くべからざる」計画（満韓経営、鉄道国有、港湾修築）がなされつつあるのに、「単り旅館の設備を欠いて居る」ことは「実に遺憾千万」とする。

　ホテル保護　戦後経営として殖産興業で輸出振興して輸出超過となることを「熱望」するが、これはいつまでも期待できないから、それとは別に外客増加で正貨を確保することが必要だとする。そのためにはホテルの充足が必要であり、ホテル不足問題への対処は「小問題」ではないとする。

　大戸は、「万国博覧会あたりに来る外人」を満足させるにはホテル設立に「千万円の金を掛け」る必要があるが、これを個人に放任すれば「千万円は愚か、其の半額若は三分の一の設備も出来まい」と憂慮する。そこで、例えば東京を本店とし、国内外（満州、中国、韓国）に支店を備える大会社が必要になるが、民間のみでは不十分だから、「政府は相当の保護奨励」でこれを「建設」してほしいと要望する。「今茲に具体的に述べる案はございませぬが、政府に於きましては、此建議を速やかに容れて提案して貰ひたい」とする。しかし、ここでは、ホテルに千万円かけねばならぬ根拠、ホテル保護の根拠などの説明が不十分である。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　b　早速整爾との質疑応答

　早速整爾は、広島の「水?百姓の次男に生まれ」、上京して東京専門学校（後の早稲田大学）校主の家僕になって勉学し、明治２０年に卒業し、校長代理になったが、事情があって故郷に戻り、明治２２年芸備日々新聞社長、２９年広島県会議員になる。３５年以降、第１０回４２年を除きほぼ憲政会からでて連続当選し、大正１４年には農林大臣、大正１５年には大蔵大臣になる（『人事興信録』４版、『人事興信録』６版、『英雄偉人成功のかぎ』徳文社、昭和１２年、山浦貫一『政局を繞る人々』四海書房、大正１５年）。この議案の前の第一議案の税制整理などでも積極的に発言しているように、早速整爾は財政経済に詳しい人物である。

　早速は、「建議案を御提出になった御趣意は能く諒し」たが、具体的にホテルに対してどうしてほしいというのか、ホテル経営者に金をやるのか、ホテル開設者に金をやるのか、個人的に宿屋を営む者に金をやるのか、「会社を建てて一の宿屋若しくは料理屋風のものを設けやうとする」者に保護金をやるということなのか、これらが曖昧なので、具体的に承りたいとする。

　これに対して、大戸は「其方法に至りましては・・十分な案はありませぬ」とする。準備不足を露呈した。「兎に角一大会社を組織して・・それに相当の補給補助を與」へ、その場合「在来のホテルに対しては、其筋の調によると、合併させると云ふやうなことがあります」とする。「十分な案」はないとか、「其筋の調」によるとか、根拠不明で不十分な提案である。早速は、「さうすると宿屋をする、料理屋をするものに、金を呉れると云ふ趣意ですか」と尋ねると、大戸は、「兎に角其の辺の趣意ですから、どうか」と曖昧な返答をするだけである。煮え切らない質疑応答であった。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　 　c　今後の方針

　恒松隆景は、「兎に角委員付託にして、十分調査せしむる必要があると思ひます」と発言して、議長に「指名九名の委員に付託せられんことを望みます」とした。この時、「反対」「賛成」「即決」というヤジがとびかった。重要案件だが、調査不十分の建議であったから、今後の調査が必要としたのであろう。

　杉田定一議長は、「恒松君の議長指名九名の委員に付託すると云ふ説に反対がありまする（「の」欠か）で、採決致します」として、「恒松君の説に同意の諸君の起立を願ひます」と発言すると、起立者多数で、「恒松君の通り可決」した。

　これに対して、共同提案者の一人吉植庄一郎が実業家大戸の主張が十分に意を尽くしていない事、既に留意し調査していた政府側の答弁が得られなかった事などに不満を覚えたか、浅羽靖らと相談して、急遽、阪谷芳郎蔵相を呼んで、再び委員会を開催しようとしたようだ。それが、次に検討する 明治４０年３月２６日委員会開催であろう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ロ 　明治４０年３月２６日委員会
　　　　　　　　　　　　　　
　明治４０年３月２６日という第２３帝国議会（３９年１２月２８日ー４０年３月２７日）「閉会前日」、「ホテル開設に関する建議案」が衆議院で提出され審議された（「委員会議事録」[国会作成のPDF、以下、この資料に依拠]）。出席委員は議長安田勲（千葉県、憲政本党、明治２３年衆議院議員）、議案提案者吉植庄一郎（千葉県、北海道、政友会）、淺羽靖（北海道、立憲同志会）であり、賛成表明者は楠目玄（政友会）、松浦五兵衞（静岡、政友会）であり、同調した出席者は小林仲次（愛知県、銀行家、政友会）、高橋金治（岩手県、憲政本党）らであり、政党の枠を越えた議案の提出であり、政府側からは大藏大臣阪谷芳郎が出席した。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　a　吉植庄一郎の議案説明　　　　　　　　　　　　　　　　　

　吉植庄一郎は、千葉県出身で、明治２９年北海道北竜町に入植し、明治３７年には千葉県選挙区から出て昭和８年５月まで連続９回千葉県選出の衆議院議員を務め、昭和１８年死去する。この間、彼は、この北海道植民から日本に正貨をもたらす海外移民に関心をもち、国が海外移民、殖民の奨励をするように移民法を改正した。以後、原内閣文部省参事官（大正９年）、田中内閣商工政務次官（昭和２年）を務めていくが（三枝昭三「吉植庄左衛門とその子孫たちー印旛沼開発」『農業土木学会誌』第53巻第11号、本埜村立本埜第二小学校長森山昭「郷土の先覚者　吉植庄一郎」平成２０年[『北竜町ポータル』]）、国際観光の舞台で再登場することはなかったようだ。

　彼は、ホテル問題が「高揚」して、海外移民が正貨をもたらすのと同様に、外客が正貨をもたらすことを知ると、その促進のためにホテル設備拡充への政府保護を説きだした。彼にとって、ホテル問題は海外移民問題の付属事項ではあったが、移民による正貨送金に裏付けられた具体的な問題意識をもっていただけに、既にかなり研究していて、大戸以上にホテル問題に鋭く切り込んだ

　ホテル問題着目の経緯　吉植は、「ホテル開設に関する建議案」の質問の要点は「政府の外客に対する計画如何」にあるとする。阪谷大蔵大臣は、既に昨年中の新聞紙等で両三度程、「ホテルの設備の不完全なること、及び之に対して相当の設備をしなければならぬ」事を演説し、「窃に本員などは其見る所を同じうすることを喜」び、当局者が「ある程度の方法を講じ」るか、本議会で「具体の案」が出るかと期待していたとする。

　既に、吉植は、３９年３月頃から（前述のようにホテル問題が議論され始めた）、「是非此外国人の来遊に対して、国として相当の設備を経営しなければならぬ」として「建議案を出さう云ふ意見を持ってお」り、「取調も致した」が、「病気のために議会半ばから多く欠席勝で、其案を提出することをしなかった」と弁明する。しかし、時事新報、中央新聞（立憲政友会の準「機関紙」）の要人に会って「自分等の意見を述べ」、意見書を提出し、「同意を求めたこともあった」とする。その一二ヶ月後頃から、「大蔵大臣が各所において御演説等もあった」とする。その一つが３９年４月２１日経済学協会での阪谷講演であろう。彼は、そこで、�@「ホテルの不完備（不足）は最大の欠点」であり「之を設備する事刻下の急務」でさり、�Aそこでホテル建造者には国有地なら「無代価給付」し、私有地ならば「買収上に便宜を与え、・・一定の年限間地租営業税を免除」することを提案していた。そして、「従来にても来遊外人の内地消費額は幾千万円の巨額に達」し、今後も「西比利亜鉄道と東清鉄道との連絡完成し、欧亜大陸を二週間にて旅行するの期来らば、更に多数の外来賓客に依り国家経済上に利する所極めて大なるべ」しと、外客の正貨導入効果を指摘していたのである（３９年４月２２日付『時事新報』[（『日本ホテル略史』７２−３頁）]）。

　このように、「既に当局者が斯の如く吾々と見る所を同じうする以上には、敢て議会に於て建議するにも及ぶまい、必ず政府は相当な成案を以て議会に臨むであらうと思って」、本年も提案しなかったとする。しかし、議会末に及んでも、「何等の御話も承る機会」がなかったので、慌てて提案したというのである。吉植は、自分を含む提案者らは政党の相違を超えて「大体の趣意に至りましては・・稍々同一な意見を持っている」とする。

　ホテル問題の意義　ホテル問題は、「経済上の見地」では「将来には非常なる大問題として研究をしなければならない」にも拘らず、「既に当局者は公会の席に於ても意見を発表」されているのに、「本年の議会に於て何等の成案を御提出にならなかった」。吉植は、これは、議会で討議する政治的意義がないということかと疑問を抱きつつ、このホテル問題は「国の為めに非常に必要である」とした。この理由として、�@日露外債の年間償却高７千万円、外国貿易の輸入超過額５千万円、両者の合計１億２千万だが、�A正貨準備は「随分危険な位地」にあるからであり、これは重要な戦後経営の課題であるとする。

　吉植はこの点を調べた所、これまで「欠陥が辛うじて補われて」いたのは、�@「海外移民の齎すところの正金」、�A「外国人の来遊して日本に落とす所の金」の二つがあったからであるとする。�@については、「先年帝国議会に本員らは建議案を提出」し、政府に裁可され、「移民法の改正となって、海外移民、殖民の奨励を国がすることになり」（４０年３月移民保護法）「此方は不十分ながら其緒に就いた」が、�Aについて、「外人が来遊に対する方法如何」については「国が未だ其の方法を講じて居ら」ず、「外人が近来日露戦争以来非常なる増加を致して・・到る處に旅宿の不十分と、不完全なるに因って居ることは・・一般の認める所」であり、昨年蔵相が各所演説で「是に対する方法を講じなければならぬ」とした所以である。なぜなら、外客の増加は統計を見ても「年次増加の率を加えて」増加しており、日露戦後の増加率は日清戦争以後の増加率（三倍）よりも「幾多の増加」を示し、「外人の齎した金は五千万円を下るまい」とする。「此既往の増加の割合」で推定すると「十年を出でずして其倍額一億万円位の程度にまでは、外国人の齎らす金は日本に落ちるであらう」と算定する。

　この根拠は、「日本の天然の風光の優美なること」、「気候の温和なること」であり、「此二点は殆んど世界の定論であ」るとする。これによって日本は「東亜の肝要なる地位」の「遊覧地」として外客を誘引し、近来のスイスの位置よりも「旅客を沢山吸収し得らるるだけの区域を広く持っている」。しかも、「東亜に遊びに来る欧米人は之によって目下非常に競争となってい」て、「東亜の事情を研究し、若くは東亜に於て事業を起こそう」として、「貿易、通商、学者、政治家は勿論のこと、各種の人々が非常なる趣味と、及び一つの取調と云ふやうな意味を以て来る者が増加すべきことは疑うべからざることである」。こうして、彼は観光のみのスイスと違って、日本はビジネス目的の外客も増加するとしたのである。瑞西で外客の落とす正貨は、現在、一年間「約二億万ドル、即ち四億万円」と、日本の「二十倍」であり、日本は直ちにそこまで行かないとしても、「既に西比利亜鉄道が出来上って、之によって欧米の旅客が非常に短い時間を以て来ることになり」、また航海でも「太平洋の航路が大汽船が出来て、直航すれば九日間で来るやうな愉快と便利を与ふることになって来ましたから」、「将来此日本に来遊の客人というものが非常に増加致して・・瑞西が占めて居る位な位置を、東亜の方面に於て遊覧地として日本が占めることは、敢て難きことではない」とするのである。

　以上を考慮すれば、「外国人の来遊」問題は軽微な問題ではなく、「将来非常なる大問題として研究を要する」と主張する。もし「自然の趨勢に任せて置いて、国は何等の設備する必要ない」とすれば、外国人は新婚旅行のように旅に「愉快を取」ろうとするから、外客には「天然風光」以外は「不愉快」を覚える設備ばかりとなり、外国人を歓迎して「之によって利益を得る」ことなど成り立たないと警鐘をならす。吉植が従事してきた「外国へ行く移民」問題は、「外国人の来る」事とは、共に「日本の正貨準備を今日の状態に持続すると云う力を持って」いるから、「国は十分之に対して相当の計画をしなければならぬ」とするのである。吉植は、大戸以上に整序的に明確にホテル問題の重要性、ホテルの意義、ホテル保護の必要性を熱く説いたのである。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　b　大蔵大臣阪谷芳郎の答弁

　阪谷芳郎は、明治１７年に大蔵省に入省し、３４年６月ー３６年１２月大蔵総務長官、３６年１２月ー３９年１月大蔵次官に出世し、日清・日露戦争の戦時財政を担い、３９年１月から４１年１月迄政友会の西園寺内閣の蔵相をつとめた。妻は渋沢栄一の次女であり、財界とも太いパイプがある。

　阪谷にとっては約１年間余蔵相を務めている所に、急遽呼ばれた衆議院審議会であった。阪谷は、冒頭「只今貴族院の方の会議が開かれたと云ふことでございますから、敢て此問題を軽く見る訳ではございませぬけれども、時間の必要上簡単に御答え致して置きたいと思ふ」と述べたのは、突然の呼び出しへの不満を漏らしたとも受け取れる。しかし、阪谷は、蔵相として外客のもたらす正貨に着目して、ホテル問題の重要性を把握し、既に演説などで表明していた。

　ホテル事業の問題点　阪谷は、「我国において『ホテル』の事業、殊に今の欧米人に対する『ホテル』の事業、是が極めて不完全であると云ふことは唯今吉植君の御述べになりました通り、此事は国の経済の上から見ましても不都合である。又不経済の上から見ても甚だ日本が損をして居ると云ふことは自分も認めて居ります」とする。「此『ホテル』の事業がなぜ不完全であるかと云ふ原因」は、「我国は外国との交通を開きまして以来、極めて日が浅」く、「謂は貿易とか又政治の関係に於ても、確に安政条約以来国は開かれたに相違ございませぬけれども、社交上のことと云ふものは日本が外国に久しく知れて居らず、又外国人が日本に旅行する人が極めて少なかりしために、内地の弥次喜多の旅をする人の為には、到る処に旅籠屋と云ふものが出来て居るですから、此欧米の旅客を愉快に宿泊せしめると云ふことは、此考も甚だ乏しく、それで『ホテル』と云ふものも稍々発達し始めましたのは極く近年のこと」だからとする。国内旅行の旅籠は十分備わっているが、それが外客には快適ではなく、受け容れられていないが、洋式ホテルは緒についたばかりというのである、

　しかも、「横浜とか神戸とか長崎とか云ふところは、外国人のために其港だけの『ホテル』は出来て居ったのである」が、「内地一般の日本の景色其他を見せしむると云ふ考を持ってした『ホテル』と云ふもの」ではなく、これは、「極めて近年」の事であり、「東京ですら帝国『ホテル』が近年出来たと云ふ位の話である」。この結果、「此欧米の有力なる人が、日本の真相を見て呉れることと云ふものは甚だ其機会が乏し」く、「僅に東京とか横浜位をチョイチョイ見、日光位をチョイと見て帰る」事になり、この結果、「国と国との経済上に於て親密を加ふる上に」必要な「有力なる多数の外国人が内地の事情を見て、帝国の有力なる人、又帝国の風景、帝国の工業商業等を能く親しく視察して呉れるといふ機会」を喪失させる事になり、「甚だしき不利益」とした。

　外客増減の要因　しかし、阪谷は、「今??植君も御述べになりました通に、日清戦争、又続いて三十三年の北清団匪の事件、又続いて今回の日露の戦役と云ふものが非常に日本の有ゆる方面に於て広告をなし」、「其結果と致しまして、此欧米のまるで日本のことには無頓着であった人、而も其人は即ち彼の国に於いては、社会の要部を組織して居るやうな人達が、急に家族を連れて漫遊を日本に向って企てると云ふ状況になり、其結果と致して一昨年、昨年来の外国人の来遊と云ふものは非常に増加し、而して之に対して帝国が甚だ不満足なる待遇を与へたと云ふことは事実であ」るとする。

　「中には夕方に神戸なり、横浜に着いて宿る所がなくて波止場に一晩立って居たと云ふやうな人もあ」り、「其人が来て日本には懲りまして帰る。さうすれば他の日本に向って漫遊を企てる人に向って御止しなさい。私は懲り懲りしたと云ふやうな話になって来る」が、「之に反して、日本で愉快をし、満足に思って帰る其人は、必ず社交上に於ては有力なる人に違ひない。生計も裕かなる人に違ひないから、晩餐会なり、或は夜会に於て話が日本の事に及ぶと、其人の話に依って多数の漫遊者が増加して来」て、「其増加した漫遊者が帰って同じことを繰返して、又多数に増加して来ると云ふので、非常な有力なことにな」り、「さうして外国人が来て日本に遊び、日本の『ホテル』に宿り、日本の物産を土産に買って往くと云ふことは、丁度輸出に付いて、貿易上に付いて奨励すると云ふことも、外人が日本へ来て日本の物を買ひ、消費して帰ると云ふも、同じ関係を持つと云ふことは吉植君の御話の通りであ」るとする。それ故に、「此『ホテル』の事業と云ふものを一段改良せしめ、其発展を促すと云ふことを致したいと云ふ考から、私の如きも甚だ微力ながら一個人と致しまして、今申上げるやうな意見を方々で論じたやうな次第であります」とする。個人的には吉植意見に同意するとする。

　ホテル保護方針　しかし、蔵相として外客のもたらす正貨に着目して、ホテル問題の重要性を把握し、既に演説で表明していた。

　阪谷は、「政府と致しましては如何なる方法に依って発展せしむるか」について語り始め、「主任の掛りを大蔵省に置きまして各種の材料を集めて調査せしめて居」り、「其一部の調査は不完全ながら出来たものもあると云ふやうな訳になって居り」、「さう云ふ状態で政府に於きましては、此御建議の趣旨なる『ホテル』業の不完全と云ふことを認め、又之を完全ならしめると云ふことは、国の交際上に於て、又経済上に於て甚だ必要と云ふことを認めて居る次第であります」とする。

　しかし、「今の建議の末段の所に見へてある、相当な保護、奨励と云ふ斯う云ふ文句（大戸が提出した建議案に確認される）でありますが、之に対しましては未だ一向決定した考を有して」いないのであり、「先づ今日まで調べましたのは、成るべく此『ホテル』の如きものは個人の力に依り、又団結の力に依って此事を成功せしめたい」というのが基本的原則とする。「固より政府が『ホテル』の敷地の売買とか或は色々旅客の数とか、又は案内者の不都合をすることの取締と云ふやうなことに付いて、間接、直接に『ホテル』業と云ふものに向って好意を表し、其事業の発展に付いて、出来得る限り、便利を与へると云ふことは、固より是は多大の費用を費やさずして出来得るのですから、其事は十分に努めることに致して居る」とするが、「更に一歩進めて或は之に向って補助金を与へると云ふやうなことに付いては、政府は未だ何等決して居る所がない」とする。「其程度まで進むと云ふことは、果して此政府の為すべき範域を超越しはしないかどうかと云ふことも、亦一つ考へなければならぬ」のであり、民業保護のために「国民から租税を徴収して一部の事業を保護すると、他の事業も亦同一の要求をすると、甚だしく彼此の間に不公平を見ると云ふことは免れぬのでありますから、其保護金を與へてまでやるか、どうかと云ふことに付いては、何等政府は考へて居りませぬ」とする。

　最後に、阪谷は、「其以上は別に政府に於て別に具体の意見は無いので、御答のしようがない」が、「此御建議の趣意と云ひ、殊に四十五年の博覧会と云ふものも直ちに迫って居るので、大いに此事業を進めしめたと云ふ希望は、十分に有して居る」とした。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　c　ホテル事業の固有困難性

　阪谷の答弁が終わると、吉植はホテル経営に固有な困難性を取り上げて、だからホテルには固有の保護が必要になるという主張を展開して、吉植と阪谷は質疑応答を展開する。
　　　　　　
　吉植の質問　吉植は阪谷に、「もう一つ・・此事はどう云ふように御考へになって居りませうか」と意見を問う。

　彼は、「今日日本に於ては他の会社、若くは其他の事業は戦争後に於て十四億とか、十五億と云ふ大なる資金で、多数の会社が成立って居るにも拘はらず、誠に御説の通り前途有望なる『ホテル』の事業に対して、殆ど新設の会社と云ふやうなものと違って、外人の激増した有様を見ながら、其計画も行はれぬと云ふこと」はなぜかと問題提起する。これは、井上円了が企業勃興期に株式会社が勃興し、それを踏まえて一大株式会社ホテルの設立を説いたが、それが実現しなかったのは、何故かと問うのと似ている。

　吉植は、これは「『ホテル』に対する知識の欠乏」と云ふより、「『ホテル』と云ふものの仕事が日本に来る外人は多く期節を以て来るので、丁度気候に因って吹く風の如く去ったあとは、其『ホテル』の半分以上部屋を明けて遊んで居ると云ふやうなことが、『ホテル』事業を経営して算盤に合はぬ一大原因」であり、これが、「斯く事業勃興の際に独り『ホテル』と云ふ事業が起らぬのではなからうか」とする。

　だとすれば、「外人を泊める處を拵へなければならぬと思って居ても、どうして算盤に合はぬと云ふやうなことであると、口にのみ之を奨励しても実行を挙げることが出来ぬと云ふことになる」とする。従って、「民業を保護する点に付いて御意思が極らぬと云ふのは御尤もですが、補助と云ふと、何ですが年五朱なら五朱の配当に達せざるまでは五朱の補償をしてやる、補給をしてやると云ふ程度まで進まなければ、『ホテル』事業は起こらぬではないか」と、ホテル固有の問題を克服するための「補助」がやはり必要ではないかと問うのである。

　阪谷蔵相の答弁　阪谷は、「『ホテル』業と云ふものは、部屋の詰る時と、空く時とあるのは無論の話で、大概三分の一は始終明けて置く位の季節もあり、又極く繁盛をする時は一杯になると云ふことにならう」から、「一個一個独立した『ホテル』はむづかしかろう」とする。そこで、「やはり日光なり、東京なり、其他熱い所、寒い所、種々な景色の変わった所の『ホテル』業者が互いに団結しまして、始終其資本を寝かせぬやうに工夫するのが必要と思ひます」とする。この工夫は、各地ホテル業者の連帯という以上に、宿泊業務以外の料飲・宴会などの収入においてもまた大きかった。

　さらに、補助金など与えなくても、「一昨年来『ホテル』事業はぼつぼつ起こりつつありまして、余り盛大なものも出来ませぬが、部屋数を殖すと云ふ計画は追々出来つつあります」とする。「其五朱の補給と云ふ事もやはり一種の補助金を與へるやうな結果になり」、「尚十分に此『ホテル』業と云ふものの日本に於ける関係を調査をした上でないと云ふと、其所まで国が進んで善いか悪いかとことを決して兼ねると考へて居」るとする。政府は、ホテルの補助については、「何所まで国の金を與へるとか、或は不足を補給するとか云ふやうな租税を使うと云ふ意味でない、其他の手段に於てやりたい」か、或は「資金ー低利の資金の供給のことに就いて便利を與へるとか何とか云ふことの手段で、此の目的を達したい」とするのである。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　d　柔軟な収拾
　
　楠目玄の意見　楠目玄は、高知に生まれ、明治２５年２月１５日「選挙大干渉」で自由派県会議員楠目玄は国民派に斬られ重傷を負った（春田国男「選挙大干渉の政治史的考察」『別府大学短期大学部紀要』２４号、２００５年）。明治３５年８月第７回衆議院選挙で高知県で無所属出馬で当選し、３７年第９回衆議院選挙では高知県で自由党出馬で当選し、国会では政友会に属したが、４１年第１０回衆議院選挙からは高知県で当選せず、国会から消えた。

　彼は、「大体に於いて此案の趣旨に於ては大いに賛成する一人」だが、「少し方法或は題目に就いて面白くない感じをします」とする。

　吉植、阪谷蔵相の説明については、「将来大いに研究しなければならぬ問題である」とし、「題目の不完全」を以て否決することは「残念」であるから、今後も「大いに研究しなければならぬ」とする。「此外人優待の件に就いて現に『ホテル』のことのみならず、其他の万事の設備に就いて大いに取調をして貰ひたい、さうして次期の議会に於て又建設なり成案なり立てて、大いに此の方に政府議会共に調査をして、完全なる域に達せしむると云ふことにした方が宜からうと思ふ」と、継続審議を要請する。

　浅羽靖の説明・要望　浅羽靖は、大阪出身で札幌区長、北海道理事官、北海英語学校長などを務め、明治３７−大正３年まで衆議院議員を務め、大同倶楽部に属し、国際観光を舞台に活躍することはなかった。北海道関係者として吉植に誘われたようだ。

　共同提案者の一人浅羽靖はこの建議を出した事情を述べる。彼は、楠目の考えに賛成するが、「この案を提出しますについては最も能く練り、さうして皆さんのご意見を伺って一致して出した」とするように、ここにいる委員が全員一致して出した。しかし、「他に提出者の最も主となった人が居った」のであるとする。これが上述の大戸なのであろう。

　議会会期中の彼等の内輪の議論では「問題は起こらず」、一方、彼等は「種々御協議を要部に申上げた」が、「さっぱり運ばない」。しかし、「議会の期限は切迫して来た」ので、「焦眉の急」を感じて、「不完全ながら一部の者に依って之を提出した次第」であり、私にすれば、「十分に熟議を遂げ順序を得なかったと云ふことは頗る遺憾に感じて居った」とした。しかし、提出し、「終に委員付託になり、今日は大蔵大臣までありましたは、頗る満足」とする。

　浅羽は、「提出者の方針に就いては??植代議士より説明せられました所は、本員等の最も同感の次第であるのであります」としつつも、「??植代議士は経済上の点より尤も能く御論じになりました」が、「提出者の意思としては其他にも尚一二の考を有って居ります」とする。つまり、彼は、日露戦争後に外客が増加したのは、�@日本は模倣的人民ではなく「真に実行的なる国民」として「非常なる感動」を与えた事、�A「皆さんも述べられた通り」、風光、「花の国」、「風土」の点で「世界に超絶」している事だとする。彼は、ホテル問題を経済優先で把握する事には異論があるようだ。

　この外客を迎えるにおいて、「頗る薄待」し、「驚くべき不便不自由」、「頗る冷淡」であることは、「国民の公徳に於ても亦経済上の問題のみならず」、「日本国民の此気品気合」からも問題とする。まず、「国民が挙って・・外賓に対して瑞西以上の親切を尽し便利を與へるといふ」事を第一にする思想を養成することが重要だとする。しかし、「さりながら第一に此『ホテル』其他外賓待遇に付いては十分設備するが第一急務ではないか」ともする。

　彼は、日本の衣食住の問題点を指摘し、外賓が不愉快にならぬように工夫研究すべきとする。今の日本では、「頻りに外国貿易を主張する幾多の生産事業に付いて、国家が保護を奨励」しているが、「??植君の言はれる通り、坐して目の前に客を迎えて、続々之に供給する所のものが殖えて来たならば（所謂「坐貿易」）、日本の富は実に??植君の予想外にまで達するものではないか」。国民は、貿易とは輸出品を「港から船に載せて持ってゆく」と思って居るが、座貿易も「従来執り来った所の政策、即ち外国貿易と相俟って始めて日本の経済の経営と云ふものが全くなる」とする。

　最後に「諸君の御注意を願ひたいこと」は、外客を快く迎えることは国際平和重視の態度を維持することだとする。このように、ホテル問題審議の最初の国会で、外客受容という国際観光は国際平和重視の手段だと表明されていたこと非常に重要である。浅羽は、「世界各国と親密するー平和を重んずる所の国民であるが故に、何處までも親密にしなければならぬと云ふことは、上下一致絶叫して居って、さうして其方針に向ひつつある国民である」に拘らず、「日本に来る所の人に不快の感情を與へ」れば、「如何に外交官が能く努めても、決して世界の人と平和親密なる交際は出来ぬ」ことになる。だから、「日本の此国民一致して、公徳上に於ても、平和上の方針に於ても、貿易上の、即ち経済上の点に於ても、是は諸君の飽くまでも一つ御研究を願って」、「兎に角目前に四十五年の大博覧会も迫って居る際に、ぐづぐづして此設備もないと云ふやうなことは、やはり外の事ばかり注意して、目の前のことをしないと同様で、博覧会の有益なりと云ふことのみを認めて、博覧会の與ふる利益に比較して十分なる待遇をする方法も講ぜざるに至っては頗る欠漏のある次第」とする。こうした大博覧会問題に付いて「始末せんとする諸君の御考」に依って、提出者の彼は「如何やうにでも服従も致し、願くは諸君と一致して御一人もいろんなく此目的を遂行することを希望する次第であります」とした。

　吉植庄一郎の政府保護論　吉植は、「唯今の楠目君の節に賛成致します」とした上で、蔵相答弁について、�@「大体の趣意に於ては当局者も非常に此案の精神に同情を有して居ることは明らかである」事、�Aただし国家が保護するだけで、「直接に国費を以て保護する」ことは否定的である事と要約した上で、「是は余程攻究すべき問題」とする。つまり「十五億と云ふ会社が出来るに拘らず、『ホテル』事業の起らぬのは何等の原因で起らぬのか」、「算盤が取れない、その『ホテル』と云ふものをやっても、それだけの客が有るか分からぬと云ふ知識の欠乏から来るか」、こういうことは「余程詮議をして見なければなりませぬ問題である」とする。彼としては、ホテル補助の政府資金の支出を望んでいた。

　「大体の趣意」は「政府の見る所と同じ」だが、「其手段方法に至っては、共に成案を持って居ぬ」から、議会閉会も迫っていても「政府と十分の討論審議を竭すと云ふ余地」がない。故に「是は宿題として次期の議会迄保留して、重ねて次期の議会に於て、それまでに互に成るべく審議研究して、兎に角一面に於て議会の声となって国民全体の上に外国優待と云ふことが非常に大切の問題であると云ふことを知らしめ、国をして進んで必ずしも此の如き事業に保護奨励をしてはならぬと、絶対的に検束しない」とする。そして、「是は正貨維持のために非常に必要なる事柄であ」り、「日本の貿易も逆調を呈したために、直ちに正貨準備がなくなって仕舞ふと云ふ危険は、日本の財政状態であるから機宜の政策としても、或場合には外人を非常に招待して一国の財政を助けると云ふ政策を執るのは、機宜の政策として時の宜しきに従って処する政治の手段でありますから、必ずしも確定したる議論を以て、唯保護は往けぬ、奨励は往けぬと云ふことには参るまい」とし、「此等の点は十分に攻究の余地あると思ひます。楠目君の唯今の発案に賛成して、成るべく満場一致で本案を保留して置きたいと思ひます」と、楠目の継続審議に同意し、保留にしたいとした。

　松浦五兵衛の「保留」への質問　松浦五兵衛は、明治３年静岡に生まれ、静岡県会議員を経て、明治３５年第７回衆議院議員総選挙で立憲政友会から出馬し当選し、以後、昭和３年第１６回総選挙まで連続１０回当選し（『大日本人物名鑑』ルーブル社、明治２９年、１３−４頁、高村茂広『静岡県現住者人物一覧』明治２９年、『議会制度百年史 - 衆議院議員名鑑』５９２頁）、昭和２年３月には衆議院副議長に選出された（『官報』第７０号、昭和２年３月２８日）。

　彼は、楠目君、??植君の「御説に同感」だが、保留とは「此儘握潰」すということか、「此頃流行の善意の不決」かと問いただす。すると、??植は「さあ決議はどうしたら宜からうか」とする。ここで、委員長の安田は「ちょっと暫時速記を中止して協議をしませう」と提案した。松浦五兵衛は、国家資金援助には「攻究を擁する余地」があるが、ホテル設備を完全ならしむるということには「日本上下一人も異論を挿む者」はないから、本建議は「最も時機に相当」する。しかし、「全会を以て熱心に賛成」したのに「会期は既に明日切りになって、今茲で軽率に之を決定して、若しも本会で十分に意志の徹底する余地がなくて、否決の不幸にでも遭遇する」と「贔屓の引倒」になると懸念を表明する。

　そこで、松浦は、「今日は即決せずして、会を継続して、・・明年最も早く此建議案を更に提出して、委員の如きも・・素志を貫くために進んでも其委員の任に当る」とし、「今一歩進んで事を調査するために此委員会を継続されんことを希望」し、「若し又其内会期が尽きたならば、次会に於て調査して其意志を貫徹したい」とした。

　安田勲委員長　安田勲は第1回総選挙から４回当選し、「房総政界の先輩者、老将として重をな」（木村清吉編『房総人物名鑑』、大正元年、１７頁）して、明治４１年５月第１０回総選挙でも当選したが、４２年７月２３日に日糖事件で警視庁に逮捕され、７月３日に選挙法第１１条により議員を退職し、裁判で懲役４か月の有罪となり、９月１日に東京監獄に収監された（河崎吉紀「国民党の若手代議士」『社会科学』同志社大学社会学会、１３４号、２０２０年９月 ）。明治４３年３月憲政本党は解党し国民党が結成された。国会の舞台から消えた。

　この安田委員長は、以上を受けて、「楠目君、松浦君の御説」に従って「更に日を期して他日委員会を開く」と云うことを決定するとした。

　しかし、以後、彼らの動向を見ると、大きく変動して、この決定に基づき継続審議できる状況ではなかった。大正５年９月５日経済調査会貿易連合部会１１人による外客誘致策決議に早見整爾が参加していたが（『日本ホテル略史』１１９頁）、少なくともこの審議会での「主役」大戸副三郎、吉植庄一郎はこの経済調査会部会に加わることはなかった。一方、ここで政府側委員として出席し、ホテル問題の重要性では共通認識をもっていた阪谷芳郎蔵相は、昭和３年に第二代「日本ホテル協会長に就任」（『日本ホテル略史』１６９頁）し、１６年まで務めた。

　小括　明治３９年のホテル問題の「高揚」に影響されて、以上のようにホテル問題が衆議院でも取り上げられた。それは、前年あれだけ大きく騒がれたから、誰かが取り上げるだろうと思ったが、これまでホテル問題を担当した議員がいなかったために誰も取り上げないので、議会閉会直前に急遽取り上げるというものであった。吉植は、大戸以上に整序的に明確にホテル問題の重要性、ホテルの意義、ホテル保護の必要性を説き、ホテルに固有の問題があるからこそ、資金援助が必要だと主張した。だが、既に大蔵省は「各種の材料を集めて調査」しており、阪谷蔵相は国際観光の経済的意義、ホテル充足の重要性の認識では吉植らと同じであったのだが、租税を使用する援助までは同意しなかった。この議会で両者の異同がはっきりしたのである。以後ホテル問題は暫時鎮静化し、当事者も変動して、衆議院でホテル問題が国会で取り上げられることは暫らくなかったが、昭和にかけてのホテル政策は、正貨蓄積の観光政策の重要性に国家がどのように保護的に関与するかという観点のもとに（この点、是清は、上述のように、先駆的に既に観光設備を国家的大計画として、まず主要港湾建設から着手せよとしていた）、政府がホテルに漸次的に資金支出・援助する事を止むなしとしてゆく過程とみることもできる。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�A　日本大博覧会の提案・中止

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�@　日本大博覧会の提案

　東京博覧会に基づくホテル不足は、どうにか対処できたようだ。しかし、今度は五年後の日本大博覧会に基づくホテル不足問題が生じてきた。

　勅令　明治３９年７月２３日、農商務省で４５年度開催大博覧会案が決定し、開設地支出３００万、博覧会収入２００万、差引１００万円は国庫負担とするとした。会場につおては、敷地３０万坪、建坪３万５６３０坪とだけ決められた（明治３９年７月２４日付『読売新聞』）。これを受けて、１２月には荏原郡各町村有志総代村上佳景、加納久宣子爵（鹿児島県知事辞任後、荏原郡入新井村に転居）らは、「明治四十五年度に開かるべき日本大博覧会敷地として荏原郡を適当の箇所と信ずる旨の意見書を配付」（３９年１２月４日付『読売新聞』「大博覧会の敷地運動」）した。

　明治４０年に、「日露戦争の戦勝を記念した日本での万博開催」が建議された事を受けて、政府は、明治４５年４−１０月に東京での「日本大博覧会」開催を決定した。４０年３月３１日官報で、勅令で「朕、日本大博覧会開設の件を裁可し、茲に之を公布せしむ」とし、４５年４月１日から同年１０月３１日まで東京府下に開催するとした。４０年８月３日官報では、大勲位貞愛親王を日本大博覧会総裁、枢密顧問官男爵金子堅太郎を同会長に仰付けられた。勅命による開催時期、総裁・会長人事が先行した大博覧会であはあった。

　この計画は、「世界各国の参加出品を求め、日本の産業の発達を世界に示すことを目指したもの」で、日本中心の万国博覧会であった。決定後、外務省は直ちに「各国大公使及び領事を通じ、この博覧会の計画と趣旨を諸国政府に通知」した（外務省外交史料館「博覧会の実施と明治の万博計画」）。
　　　　　　　
　外交先行　４０年１２月２３日、大博事務局は「京浜在留各国総領事、領事貿易事務官二十余名を帝国ホテルに招待し、晩餐の宴を開き、宴酣（たけなわ）なる頃、松田副総裁は起ちて一場の演説を為し、阪井理事官之を英訳したるが、右終わるや、英国総領事は之に対し本国民を勧誘し、充分の助力を致すべきことを述べ、終わりに金子会長は英語を以て約一時間に亘る長演説をなし」た（４０年１２月２４日付『読売新聞』）。金子堅太郎はハーバード留学時代にセオドア・ルーズベルト（Theodore Roosevelt）アメリカ大統領と面識があり、友人であった。金子は彼に、議会への教書に日本大博覧会賛同の記載を要望した。

　この金子要請を受け入れて、セオドア・ルーズベルト大統領は、「正式な参加招請を待たず、議会に対する教書の中で日本大博覧会に賛同」した。明治４１年５月、米国議会は、「同博覧会への賛同法案が１５０万ドルの出資金とともに議会で可決され」（外務省外交史料館「博覧会の実施と明治の万博計画」）た。

　　４１年６月６日、内閣は渋沢栄一を「日本大博覧会評議員」に命じた（「青淵先生公私履歴台帳」[『渋沢栄一伝記資料』第２３巻、６３１頁]）。

　ホテル不足問題　４０年５月２２日付『読売新聞』で、読売楼主人（担当者は代わったようだ）は「いろは便」で、「４５年の大博覧会は、名は内国博覧会なれども、その実は半世界博覧会に候へば、何卒前車（東京博覧会）の覆轍を踏まぬようにしたき物に御座候」として、「第一は「開設場所を即決すること」、第二は「ホテルを充足すること」として、是を説明する。つまり、「東京市内ホテルの不足なる、今日にてもすでに漫遊の外客を収容するに足らざるほどなれば、当日に至りて外客の雲屯霧集せんには、徒に彼らに失望と不平とを與へて、日本の不始末を世界に広告するに終わるはまだしも、現実、彼等を飲食宿泊せしむるの道なきに至らんこと、照照として明らかなり。ついては兼てより世間の宿題となりしホテル問題を解決して、速に今より建築に着手せしむるようにしたきものに御座候。・・博覧会自身の営業として、二三ホテルを建るも妙と存候。仏領印度支那なぢにては政庁自らがホテルを建て、営業致し居り」と、博覧会経営や官営のホテルを提唱する。

　そして、第三には、「博覧会の事業、若しくわ保護事業として、速成ガイド養成を初め、あらゆる欧州語、支那語を教授せしむるを緊要と存候」と、博覧会事業としてガイド養成を提唱する。それだけ、依然としてガイドの質・水準が劣悪だったということである。

　４１年１月１８日付『読売新聞』は社説「ホテルの経営を急げ（日本大博覧会について）」で、「昨年開設の東京博覧会に見るに、会場其他の失態として、数ふべきもの少なからず」とし、かつ「当時は盛んにホテル経営論の流行を見、或は農商務省の庁舎を以て、之に充てんと云い、或は内務大臣の官舎を利用すべしと云い、今にも一大ホテルの建設を見るならんと思はしめたるも、喉元過ぐれば熱さを忘れ、爾来火の消えた有様にて、杳（よう）として何等の音沙汰を聞かず」と、３９年ホテル増設論の後退・消滅を指摘する。この点は、津田利八郎編『最近東京明覧』も、「３７、８年の大捷、来遊外人の漸増を見るや、端なくも旅館欠乏の声喧しく、或は大ホテル建築を主唱し、或は急場の間に合わせにとて農商務省の明渡を唱導する等の事ありしも、帝国ホテルが僅かに増築を為したる外、其後何等設備を実現せるを見ず」（津田利八郎編『最近東京明覧』伝信館、明治４０年４月、２２７頁）と指摘していた。

　『読売新聞』社説に戻ると、この論説記者は、大博覧会見物者の為には、東京、横浜に各三百人収容の大ホテルが必要だが、博覧会終了後の収支が問題となって「率先して之を計画するもの無」い。「建築物の位地、方法如何」で「各種の事務所或は貸間として貸付ける」も一法だが、「愈々収支償う能ずとあれば、政府の補助を仰ぐも、毫も不当の事とは思われず」と主張する。

　帝国ホテルも「此辺に着目して、拡張の計画もある由」だが、「其位の事にては、所詮不足を感ぜざるを得ざるべければ、或はこれを博覧会付属の事業とするなり、又は全く別途の経営に委するなり、政府の補助を受くるなり、受けざるなり、それらの細目に至っては、篤と調査する」とした。

　そして、４５年博覧会は、「美術工芸品の販路を拡むる」のみならず、「間接には我が山光風色の美を世界に紹介して、将来益々外人の来遊ヲ誘致」するのであるから、ホテル設置には「大いに意を用ふる」べしとする。

　政府のホテル援助「議案」　４１年４月３日付『読売新聞』は、「大ホテル建設問題」で、「大博覧会の付帯設備たるホテル建設案は農商務省及び大蔵の両省とも其計画の要旨につきては大いに賛同する所にして、結局三百万円乃至５百万円の経費によりて設備せらるべき」ことになるが、「其財源に至りては国庫金を以てするが如きはかつて外国に類例なきのみならず、事態の性質上、国家が来遊外客を款待すといふ事は不可能なるべき」が、「其建設土地無料、貸付利子補給等の程度までは絶対に不能の事にあらざれば、畢竟是に依りて成案を作り、次期議会に提出さるべきもののの如し」と報じた。

　４１年６月８日付『読売新聞』は、その「成案」に関連して、来遊外客を待つべきホテルの建設に関しては、「前期議会に建議案の提出もあり、政府当局に於いては目下諸般の事項に関し鋭意調査中にて多分来期議会には具体案の提出を見るに至れるべきが、其要は主として民間をして之を経営せしめんんとするありて、其の助成法といて、?敷地全部の提供、?資本額一部の出資、?利子補給等の内、孰れかに決定さるべ」しとした。且つ「これ等特種の事業は無経験なる内地人のみにては其経験頗る困難なるべきを以て当局者は寧ろ外人と協同して之を経営せんことを希望し居れるが如し」と、政府は外資との共同経営を望んでいるとした。
　
　奈良ホテル　４１年７月８日付『読売新聞』は、「奈良ホテル建築」なる記事で、「大博覧会の地方設備として奈良市にてはホテル建設を計画し尽力の結果」、鉄道庁が「京都都ホテルの西村仁兵衛氏に建築費として２８万円を無償にて貸与すること」となったので、奈良市は「１万５千円に相当する道路」及「３０余万円を要すべき見込み」の「付近の設備」をなし、「目下建築工事に着手中」と報じた。

　奈良県議会は、「建物新築に際しては、古建築との調和を保持すべし」と決議したので、これに従い和洋折衷様式の建物を建築した。明治４２年１０月、本館が竣工し、大日本ホテル株式会社（社長西村仁兵衛）の経営（鉄道院は家主）で奈良ホテルが営業を開始した（Nara HotelのHP）。

　喜賓会の提案　４１年７月３１日付『読売新聞』によると、喜賓会は大博覧会会長金子堅太郎に「大博覧会来観外人の待遇設備方法等」について提案した。

　つまり、�@会場内外人賓接館、�A外人の購買品取扱所等の建設、�B出品物の説明書を各国語にて調製すること、�C博覧会案内記、�Dホテル及び和洋折衷の旅館設備、�E地方遊覧所と博覧会との連絡関係を計ること、�F首要港に於ける外人案内所の設備、�G鉄道連絡、旅宿接待につき通弁並に旅客掛の準備、�H案内者取締及び養成法、�I外人用便所の設備等である。貴賓会は、ガイド書以外は顕著な業績もなく、ここで大博覧会の一翼に食い込んで「起死回生」的「快挙」を狙ったととも言えなくはない。

　大博覧会詐欺　４１年６月１５日付『読売新聞』は「田舎者騙しの大看板」という記事で、大博覧会に乗じた詐欺事件を暴き出した。

　牛込早稲田鶴巻町にある財団法人日本国民クラブホテル仮事務所は、「四十五年の大博覧会に上京する地方の人のために大ホテルを建築する計画で、大袈裟な印刷物を各府県郡部の区役所や町村役場へ盛んに送っている」が、これは、建設資金３０万は既にあるので、「多数の公衆の満足を計るには一層事業を拡張せねばならぬ」として、無料宿泊、案内便宜をはかると称して会費（普通会員１円、正会員２円、名誉会員５円）を詐取する詐欺集団だと警告したのである。

　詐欺師も、大博覧会でのホテル不足に乗じて、国民から金を巻き上げようとしたのである

　通訳・ガイド養成　４１年８月には、東京市教育会は、『東京教育雑誌』第２２２号に「東京市教育会附属私立実用夜学校生徒募集広告」を出し、「日露戦役の終りを告ぐるや、或は観光に或は研究に、欧米人の我か邦に渡来する者頓に増加せり、殊に明治四拾五年には我か邦空前の事業とも謂ふべき世界的大博覧会の開設せらるゝあれば、之を機として漫遊を試むる者今日に幾百千倍するや必せり」と、日露戦後の外客の飛躍的増加を指摘して、「欧米の風俗・慣習・礼法に通じ、外国語に堪能なる通訳・ガイド及店員に欠乏せんか、大博覧会場に於ては出品物其他に就て詳細なる説明を与へ、以て外客に満足を得しむること難かるべく、商店に於ては巧妙に外国語を操りて顧客に接し、之に便宜を与ふること能はさるべく、名勝・旧跡・遊覧場等に遊ぶ外客は宛然聾唖者の旅行に等しく、渡来の目的の大半は没却せられ、倉皇行李を収めて、永く我が邦に止まらざるやも亦知るべからず」と、通訳・ガイドの不足による外客問題の深刻化を指摘する。そこで、「通訳・ガイド・店員等の養成は、大博覧会開設に対する準備として急務中の最大急務に属」すとして、「私立実用夜学校を設立し、実用と速成とを旨とし主として英語会話・欧米の風俗・慣習・礼法等を教授し、大博覧会開会期前に於て最良なる通訳・ガイド・店員を養成し、以て通訳ガイドは勿論、大博覧会会場の監視人・警視庁・鉄道会社、其他各会社・各商店等苟も英語会話に堪能なる者を要するものゝ需用に応ぜんことを期せり」とする（『渋沢栄一伝記資料』２６巻、８２１−２頁）。

　中止　その後、日露戦争に基因する財政難が深刻化し、産業振興の費用対効果が懸念されだし、「明治四十一年之を延期して同五十年に開設のことゝし」（永山定富『内外博覧会総説並に我国に於ける万国博覧会の問題』昭和８年９月刊、５０−５１頁）たというが、これは必ずしも正確ではない。

　４４年時点で延期論、中止論などが出つつも、「大博覧会と市の負担」（４４年９月９日）、「大博覧会の輸送確保に、山手線を増設」（４４年９月２９日）、「大博工事『設計図案』の入賞決まる」（４４年１１月１８日）など博覧会開催を前提とした各施が構想されており、完全に撤廃されていたのではなかったのである。ただし、「大博覧会と市の負担」では、東京市勧業課試算では、総支出は１３００万ー１４００万円、純収益１０００万円で差引３、４００万円の赤字とされており、大幅な赤字になる事が算定されていた。この結果、４４年１１月２４日閣議で「各省ともほぼ来年度の通常予算を決定」したが、「大蔵省の緊縮方針により各省とも新事業と称すべきものはほとんど全く刪除（さんじょ）され・・大博覧会も愈々・・中止することに決定」（押川農商務次官談、４４年１１月２６日）したのである。こうした不安定性から、当初は日本大博覧会と外客増加、ホテル不足からホテル増設論が提唱されていたが、４４年になってものはたそういう議論は見られなかった。

　４４年１１月２６日には、「農務省所管の予算も新事業及び拡張費共一時全部削除せられたる」も、残務費として、「再査定の結果、全体において約四十万円の復活を見た」。押川則吉農商務次官は、�@「大博覧会は種々なる関係を有する大計企なりしも、帝国財政の現状よりして遺憾ながら本年度限り全然中止する事に決定し、来年度に於て僅少なる残務費を計上する事に止めたり」、�Aしかし、「新たなる計画の下に、小規模なる内国的博覧会は五十年に於て開催される可しと信ず」（明治４４年１１月２６日付『中外商業新報』『新聞集成明治編年史第１４巻）としたのである。５０年開催予定なるものは、もはや大博覧会の関係物ではなく、「小規模な内国博覧会」にすぎないものであった。

　そして、明治４５年３月２２日官報で、「朕、日本大博覧会事務局官制廃止の件を裁可し、ここに之を公布せしむ」とされる（『新聞集成明治編年史』第１４巻）。日本大博覧会開催の勅令が、勅令によって中止されたのである。以後、府県博覧会は開かれたが、国際的博覧会は１９７０年の大阪万博まで開催されることはなかった。なお、「明治天皇の崩御により大博覧会計画は流れた」（『帝国ホテル百年史』１６５頁）という見解もあるが、明治天皇生前時に勅令によって大博覧会は中止されたのである。


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�B　大ホテル建設計画　
　　　　　
　日本大博覧会は中止されたが、それまでは外客増加対策として、帝国ホテルの改良、大ホテルの新設などが検討された。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�@　帝国ホテル改築

　４０年９月１２日付『読売新聞』は、「帝国ホテルの改築」なる記事で、４５年大博覧会には、「多数の外人も渡来する事必定なれば、此の際是非とも拡張するの必要を感じ、此程株主総会を開きて資本金百二十万円を二百万円に増して、目下ホテルと地続きなる内務大臣官邸の敷地は宮内省の所有なれば、同官邸の移転を願ひたる上宮内省より官邸の敷地を譲受け、同所に広大なる西洋館を新築してホテルになし、今のホテルの処は新たに庭園と運動場とを設くることに決定し、目下宮内省へ向ひて地所譲受けの交渉中なるが、許可の上は直に工事に着手する筈なり」となる。

　因みに、日本大博覧会は中止されても、明治４５年フランク・ロイド・ライトは、新しい帝国ホテルの基本設計に着手した（明石信道著『旧帝国ホテルの実証的研究』東光堂書店、１９７２年）。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�A　東京会館

　明治４４年１０月１９日、福沢桃助、星野錫、渋沢栄一、中野武営らは、日本橋クラブで、「東京市に於ける大集会所とホテル設備の欠陥を補わん」として、東京会館設立の「披露式」を行なった。渋沢は、「近く日本大博覧会も目前に迫り、又近時市民の大集会及び外国喜賓の来遊頻々にして、多数を容るるの必要　一日に痛切なるに拘わらず、今日迄我東京市に之に応ずる大会堂とホテル設備の欠陥せるは、東京市の面目上一大恨事なる」とし、ここに、「吾等は曩に一大公会堂の建設を策せしも、諸種の障碍の為に遂行の運びに至らざりし」だったが、「今や有志の間に議熟し、壱百万円の予算を以て市内四通八達の地に一大会館を建設し、大集会所兼ホテル業を経営せんとの計画あり」とする。

　そして、これは、「吾人が多年宿望せし所と同一の考案」なので、「進んで賛成者の一人となり」、さらに今回「諸君の御援助を仰がんとする」とした。必要「援助」の大要は、�@「総予算一百万円払込金五十万円及社債五十万円を以て之に充つ」、�A「社債は六朱以内の利付」とし、敷地二千坪以上に本館（座席三千人以上、立食七百人以上を容る）、待賓館（ホテル）、貴賓館（貴賓の宿泊所）、美術品陳列館、附属館の五部を建てるとする（『竜門雑誌』２８２号、明治４４年１月[『渋沢栄一伝記資料』５４巻、５６−７頁]）。

　結局は、この巨大ホテル建設は実現を見なかった。大正９年に設立された東京会館は、これとは別のものである。

　なお、明治４２年には築地精養軒ホテルが竣工し、明治４５年６月望翠楼ホテル（Villa Berevedere、後にBousuiro Hotel）が東京府大森新井宿に設立され、大正元年には日比谷ホテル（後に東京ホテル）が麹町区有楽町に設立された。大正４年１１月には、東京ステーションホテルが開業し、日本の中大ホテルが建設され、ホテル不足に対処していった。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５　喜賓会解散、ジャパン・ツーリスト・ビューロー設立　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�@　喜賓会の窮迫深刻化

　経営逼迫　３９年３月３１日に鉄道国有法が公布されて、私鉄からの寄付金などの収入がなくなり、経営的には非常に難しくなってこよう。　

　明治３９年７月７日夕、喜賓会蜂須賀会長代理として、主任が英国艦隊司令長官ムーア中将に「同会名誉会員推薦状」「名誉会員章」「全国案内書」を渡し、「快く・・受納」（３９年７月８日付『読売新聞』）された。喜賓会は外国の陸海軍将軍らを名誉会員にしたのは、軍人は団体旅行をする傾向があったからであろう。即ち、名誉会員７８人の内外国将軍は１７人を数え、少なくはなかった。そのほか、内外華族２２人も含まれ、喜賓会が特定貴賓を対象にしていたことが確認されよう（『喜賓会解散報告書』同会本部編、　大正三年三月刊[『渋沢栄一伝記資料』第３６巻、６−１０頁]）。

　３９年１０月には来遊中の「独逸国会議員及び其一行に全国旅行案内書及び案内地図を贈呈」（３９年１０月１０日付『読売新聞』）している。３９年１０月１５日役員会で蜂須賀、渋沢ら出席して、「外賓会員及紹介状交付規程を改正して、来遊外人の旅行観察上に関する便宜を増進することを決議」した（３９年１０月１７日付『読売新聞』）。まだ、喜賓会幹部は外客拡大に積極的である。

　しかし、外客増加に積極化すればするほど、狭隘収入の壁につきあたる。そこで、渋沢は喜賓会経営逼迫のために喜賓会刊行物の買上げを政府、鉄道院に願いでる。上述の外客増加、ホテル不足問題などが出てくる中で、明治４０年５月８日、喜賓会代表委員渋沢栄一らは西園寺公望首相、阪谷大蔵大臣、林外務大臣と首相官邸で会見した。渋沢は、「同会の主旨目的と事業経過の状況を委しう陳べられ」、弘岡幸作は其席末に列していた。渋沢は、弘岡らの作成した英文日本案内書の出版と政府買上げなどを要望し、了解されたようだ。その後、渋沢栄一は平井晴二郎鉄道院総裁と会談し、続いて弘岡は渋沢の命で総裁に面会し、鉄道院との喜賓会刊行物の買上げ交渉に従事した。この結果、「鉄道院は喜賓会出版物を買上げ、我国来遊の外客に汎く配附すること」となり、その手続方法は同会に一任された（弘岡幸作「外客誘致策の今昔所感」『竜門雑誌』第４９３号、昭和４年１０月、『渋沢栄一伝記資料』 第２５巻、４６０−１頁）。

　上述のように、外客増加の好機が到来しても、喜賓会は、率先して新機軸を打ち出すということもなく、パンフレット、案内書などの印刷、配布に終始したのみならず、政府、鉄道院買上げを要請して、自ら販売して収益を上げて、組織拡充するという積極性を欠如していた。外客増加に対応できない喜賓会の存在意義は希薄であった。渋沢は、「喜賓会の企ては、素人の集りで、所謂聞き学問でやつた次第で、外客接待の事も唯其一部分に着手したに過ぎない。そんな具合で、喜賓会の事業が果してツーリスト・ビユーローに貢献したかどうかも疑問である。けれども喜賓会の企は、決して無駄ではなかつた。着眼は確かによかつたと思ふ。そして私と益田氏とは、偶々東京商業会議所の正副会頭をやつて居つた関係から、それを援助する事になつたのである」(『雨夜譚会談話筆記』下・第七二〇―七二三頁　昭和二年二月―昭和五年七月[『渋沢栄一伝記資料』 第２５巻、４５０頁]）と、喜賓会を低く評価している。喜賓会には発展の展望も収益基盤もなかったと言えよう。

　喜賓会たたき上げの幹部ともいうべき弘岡幸作が、喜賓会を退職したのはこの頃である。弘岡幸作は長州出身であり、「此の会の趣旨に賛成」し「其の事務者」を希望し、「幹事の一人なる木戸孝正侯」に話すと、横山孫一郎を紹介され、「其の時直接事務の処理に当たれる」は高杉晋作の義弟南貞助氏だったので、南を紹介され、南は弘岡希望を入れて「渋沢子爵に紹介」し、明治２８年６月１日に「同会に入ることとなった」という。弘岡は長閥縁故で喜賓会に入会し、同じ長閥の南とは違って、以後、事務員から始めて、主任、幹事、評議員と昇進し、４２年３月３１日に見切りをつけて退会し、同年年５月７日に浅野総一郎の縁故で東洋汽船に入社したのであった（弘岡幸作『大正甲子還暦回想録』大正１４年、１２頁、１９頁）。

　「閑却されたる喜賓会」　４３年４月１７日付『読売新聞』で、一記者が「閑却されたる喜賓会」という記事を書いて、喜賓会の「末期症状」を明るみにだした。

　「これぞと目立った功果も挙げえぬばかりか、喜賓会其の物が既に微々として頗る振るわない」。神戸、大阪、横浜支部も「最も重要な関門にありながら多くは眠っている様な姿」で「中にも横浜支部の近状などは惨めなもの」で「さしかけ小屋」（母屋に差し掛ける小屋）のようなものとする。記者が、その理由を「聞けば、先立つ資金がないので、手も足も出」ないという。やはり理由は狭隘資金である。

　昨今「上等客がどしどし入り込む」のに、例えば「クラアク観光団」（明治４２年に1万８千トンの巨船クリーブランド号でニューヨークを出発した６６０人の世界一周大観光団）が「合同」で申し込むと「受けきれぬ」と辞退したり、着船ごとに「カードを撒いて上等客に便利をはかる旨の広告」をだしておきながら「経費倒れで中止」したりすると批判した。「全国の会員は六百余名余もあるが、皆斯る事業の大切な事を呑み込めぬと見え、金持の多い癖に資金に差し支させるとは情けない」とする。喜賓会は、貴賓を相手にしようとする狭隘さから、中産階級以上層の富裕層の「大規模集団旅行」という新展開に対応できなくなっていた。

　「やっと加入した四十名の会員もホンの名ばかり、積極的に外賓優待に努力する様な人がない」事は、各種観光団の神戸の歓迎ぶりに比較して、横浜では「利己的で目先の見えぬ人間ばかり多」いことからもわかるとする。周布公平「閑却されたる喜賓会」知事（明治３３−４５年）、三橋信方横浜市長市長（明治３９−４３年６月）も「かかる方面にはとんと冷淡極まるもので、開港場の頭目とは受け取れぬ」とは「一般の定評」だとした。この記事は喜賓会には衝撃的だったはずだが、本質をついていたからか、臨時役員会を開いて対抗策をとるといった動きはない。

　実際、この記者が言うように、「喜賓会創立から解散まで２１年６ヶ月の収支」表によれば、�@最も大きな収入源は三井、三菱、日本郵船など当時の有力会社からの「寄付金」、�A次は「会員拠出金」であり、この二者が「全収入の５０% を越」している（白幡洋三郎「旅行の産業化ー喜賓会からジャパン ・ツーリスト・ビューローへ一」[『技術と文明』2巻 1号]）。ガイドブックと簡易版の冒頭によれば、訪日外国人の会費は３円（佐藤征弥「喜賓会設立における蜂須賀茂韶の存在と旅行案内書に描かれた四国 」『平成３０年度総合科学部創生研究プロジェクト経費・地域創生総合科学推進経費報告書 』）である。この大口寄付者の寄付額増加、会費の値上げで、収支状況は一変するが、大口、会員はそこまで考えていないのである。
　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�A　ジャパン ・ツーリスト・ビューローの成立　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�@　木下淑夫の構想・画策　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　イ　鉄道人の出発

　木下淑夫は、官報、履歴（『叙位裁可書』大正１２年、叙位巻２８）などによると、明治７年９月に京都府に生まれ、３１年７月１０日に東京帝国大学工学部土木工学科を卒業し、東京帝国大学大学院に進んだ。明治３２年２月６日には、鉄道作業局（ほかに建設・汽車・運輸・計理局）工務部兼主記課の四級鉄道技手になった。「鉄道作業局主記課勤務」が「鉄道生活の出発点」（大正１３年秋　古川阪次郎「木下淑夫君を憶う」[木下淑夫『国有鉄道の将来』鉄道時報局、１９２４年、１７２頁]）となったのである。

　鉄道作業局長官の松本荘一郎は木下の才能に着目してか、彼を欧米鉄道事業の視察に随行させようとした。つまり、逓信大臣芳川顕正は、明治３３年５月２９日付内閣総理大臣侯爵山県有朋宛稟請で、「鉄道技手木下淑夫」は「松本（荘一郎）鉄道作業局長官　鉄道事業視察の為め欧米各国へ派遣の件、本日稟請候に付ては視察事項取調に関し必要に付随行せしめ度、尤も随行に関する経費は鉄道作業費予算類内より支出すべき義に有之　依て稟請す」として、認可された（『公文雑算』明治３３年、第２６巻、逓信省二）。

　木下は、明治３４年３月６日に七等十級技師になるが、明治３５年４月１日に運輸部旅客掛長になり、単なる技術者から旅客を扱うことになる。このあたりから、実家が造酒家（天保１３年創業、現在も存続している木下酒造有限会社か）ということもあってか、鉄道経済（鉄道、公園、旅客増加、収入増加）にも目覚めだしたようだ。この木下の鉄道経済着目については、高橋是清が３５年３月刊『経済評論』所収の前掲「東洋の巴里としての日本」が少なからず影響したと思われる。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ロ　鉄道人の展開

　アメリカ鉄道と公園　日本で最初に「鉄道と公園」の連関のもとに外客増加を考えたのは高橋是清であろう。明治３５年まで、是清は、�@仙台藩命で渡米（慶応３年８月ー明治元年１２月、騙されて年期奉公人）、�A農商務省命で特許制度調査で渡米（明治１８年１２月ー１９年３月、サンフランシスコからニューヨークまで大陸横断鉄道利用[明治２年完成し、明治９年６月大陸横断超特急は約３日１１時間で走破]）、�B日秘鉱業会社の日本側代表としてペルー訪問する途次に三日間サンフランシスコ滞在（明治２２年１２月１日ー３日）、�C横浜正金副頭取として金融市場調査のため渡米（明治３１年７月２３日ー８月、ニューヨークからサンフランシスコまで大陸横断鉄道利用）など、四回訪米し二回大陸横断鉄道を利用している。この大陸横断鉄道利用時に、アメリカでは、明治５年「イエローストーン公園法」で世界で最初の国立公園が誕生し、明治２３年にはヨセミテ、セコイア、キングスキャニオンが国立公園に指定されていたから、公園目当ての客などと遭遇したりして、「鉄道と公園の連関」を一定度把握したであろう。

　一般に国立公園制度の導入では、アメリカ（１８６６年）がヨーロッパ（１９０９年スエーデン、１９１４年スイス）よりも早いとされている（土田勝義「ヨーロッパアルプスの自然公園」『環境科学年報』信州大学、１４巻、１９９２年）。是清は、この世界最初のアメリカ国立公園を知っていたであろうが、ヨーロッパについても、パリ都市公園、スイス自然公園（１９０８年スイス自然保護協会設立）も知っていて、漠然と公園が存在しているという認識をもっていたようだ。

　鉄道技師木下は、「鉄道と公園の連関」のもとでの鉄道経済効果については、前述高橋是清「東洋の巴里としての日本」（『経済評論』第二巻第六号、明治３５年３月）、読売新聞社説「国を富ますの一方法」（明治３５年１０月５日付）などから摂取したと思われる。ここで、是清は、パリの如き都市庭園のみならず、鉄道の活用により、日本各地の自然資源を観光資源にし、「今後日本をして世界の公園たらしむ」と主張するのである。『読売新聞』の「国を富ますの一方法」（下）は、パリは「公園を壮麗にし、其並木を鬱蒼たらしめ」ているが、日本は、「花月の美」を利用して「東洋の遊園と為し以て大に富を作る」とした。特に是清の鉄道基軸の公園化による外客誘致論が、木下に一定の影響を与えたと思われるのである。

　木下の訪米　木下はアメリカの国立公園などをある程度研究した上で、休職して自費で渡米する。明治３７年８月１３日総理大臣桂太郎宛「逓信大臣稟議鉄道技師木下淑夫文官分限令に依り休職の件」伺が、８月１６日に認可される（任免裁可書、明治３７年、任免巻十九）。

　明治３７年９月１６日、木下は横浜を出港し、ホノルルを経て１０月３日にサンフランシスコに上陸し、西海岸各地の鉄道を調査する。１０月１９日には、シアトルを発ち、ノーザンパシフィック鉄道でその本拠地ミネソタ州セントポールに移動し、支線でイエローストーン北ロガーディナーまで行けたのだが、１０月末なので「公園は閉鎖」され、実地見学はできなかった。そこで、ウィスコンシン大学で３週間ほど研究した後、１２月ペンシルベニア大学で交通論を学ぶことなる（伊藤太一「木下淑夫の国立公園運動への影響」『ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌』６１−３、１９９７年）。

　こうして、明治３７年に木下は「鉄道研究のため渡米」し、端緒的に是清の「鉄道と公園」の連関を目撃したであろう。つまり、�@アメリカでは「１９世紀後半に大陸横断鉄道を完成させた鉄道会社はその利用増大を図るため、関連会社を設置して国立公園入り口までの支線を敷設し、園内でコンセッション(特許事業)として宿泊施設をはじめとする観光業務を始め」、�Aこれ以降「アメリカ人旅行者のみならず、世界各地から貴賓が世界的奇観を求めてアメリカの国立公園に到来」していることなどを学んだのである（伊藤太一「木下淑夫の国立公園運動への影響」）。�@については、まさに、是清も「我東京の中央停車場の如き又は京都、大阪、神戸、馬関の如き主要の停車場には鉄道自身の経営に依るか、又は其監督の下に完全なるホテルを建て、其他瀬戸内若くは避暑避寒に適当せる各地の島嶼にも同じホテルを建設して、来遊外人の宿泊に便じ同時に演劇遊戯其他外人に愉快を与ふるに足るべき諸般の設備をなすに至」ると、鉄道会社主導の観光ホテル、遊興施設の建設を提唱していたのである。なお、木下はnational park訳語として「国立公園を最初に使った人物」（伊藤太一「木下淑夫の国立公園運動への影響」）とされている。明治当初、渋沢栄一はnational bankを国立銀行と訳したが、これは正しくは国法銀行とするべきであったが、natinal park訳語の国立公園は的確である。

　逓信大臣大浦兼武は、３８年２月１８日付総理桂太郎宛伺書で、第七回万国鉄道会議（３８年５月ワシントンで開催）に鉄道技師西大助、鉄道事務官三本武重が委員として参加するので、「兼て自費を以て鉄道に関する学理研究の為め欧米各国へ巡回目下米国費府（フィラデルフィア）滞在中に付　尚同人へも該会議委員として参列せしめられ度」とし、容認される。３８年３月２日に「本年五月米国華盛頓府に於て第七回万国鉄道会議開催に付　参事として参列被仰付」れた（『免裁可書』明治３８年、任免巻六）。ついで、５月１７日「欧米各国に於ける調査事項の嘱託を解く、復職を命ず」とし、「鉄道事業研究の為満二年間独逸国、英国及び北米合衆国へ留学を命ず」（履歴[『叙位裁可書』大正１２年、叙位巻２８]）とした。ここに、木下の自費留学は公費留学となった。　　

　明治３８年夏、木下がまだ米国のニューハンプシャー州ホワイトマウンテン滞在中に「日露戦争の勝利の結果もたらされるはずの５億ドルの補償金の一部１億ドルをもとに富士山や瀬戸内海を国立公園として設置する構想」を逓信大臣宛建白書としてまとめたが、償金のない「ポーツマス条約の内容に失望し火中に投げ入れた」という。木下は、「ホワイトマウンテンという鉄道が発達した国立公園に準ずる地域で外客誘致施設として日本の国立公園構想を抱」き、帰国後に日本の不況に直面し、その不況克服策からも「景観資源を活かした国立公園整備とそこへの鉄道によるアクセス」による「外客誘致・・の必要を認め」るに至ったという。アメリカでは鉄道会社が国立公園への交通や園内の宿泊施設などを整備した事を確認したのである（伊藤太一「木下淑夫の国立公園運動への影響」、『日本交通公社七十年史』１１頁）。ただし、アメリカの場合、国際収支悪化、正貨蓄積のための外客誘致の必要性は深刻ではなく、「ヨーロッパ志向の自国民の関心を足下に向けさせ」「モ ニュメンタルな景観資源によるナショナリズムを鼓舞し、ヨーロッパに対する文化的劣等感を緩和させ」（伊藤太一「木下淑夫の国立公園運動への影響」）ようとした。

　明治３９年３月に、木下はニューヨークからイギリスに向かい 「ヨーロッパ大陸各地の景勝地」も巡っている所に、明治４０年２月２７日付総理大臣西園寺公望宛官吏露都へ派遣の件」伺で、逓信大臣山県伊三郎は、「鉄道技師木下淑夫　右は目下英国に留学中の處　露都に於て交渉中の寛城子（京哈線[北京〜ハルビン]と長図線[長春〜図們]、長白線[長春〜白城市]の分岐点）停車場問題に関連し、鉄道接続業務条約締結の為め本人を露都へ派遣せしむるの必要有之に付　至急露都に派遣せしめられ度」とし、４０年２月２８日木下淑夫は「露国へ被差遣」た（任免裁可書・明治四十年・任免巻四）。

　その後、木下は、４０年１０月にシベ リア鉄道経由で帰国し、1ヶ月後の１１月に鉄道院旅客課長となる。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�A　ジャパン・ツーリスト・ビューロー構想

　木下淑夫　明治４０年１０月帰国後、木下は、日露戦後の貿易逆調、正貨流出に対処するべく、鉄道基軸の公園化による外客誘致構想を推進する。つまり、大正５年９月５日に発表した「ツーリスト事業の将来と隣接諸邦との関係」でも、ツーリストビューロー設立の所以の一つは、「日露戦役後物価騰貴し貿易逆調を呈し、海外への正貨流出高日に多きを加ふる有様となり、外債の金利支払及輸出入貿易の状況の如きも漸く困難に陥らんとせる」事に対して、「多数外人を誘致して其の内地消費額を多からしめ、又内地の生産品を広く外人の耳目に触れしめ我が輸出貿易之発達を促さんとする経済政策にあった」（木下淑夫『国有鉄道の将来』鉄道時報局、１９２４年、１５３頁）としている。大正元年にも、木下淑夫は「ジャパン・ツーリスト・ビューロー設立に就て鉄道従事員に望む」（『鉄道』鉄道共政会、大正元年）で、「日露戦争の結果として、急激に増加した外債の金利支払、並びに近年輸入の超過等より生ずる正貨の流出多きに対し、之を補充するが為に漫遊外人の内地における消費額を多からしめることは、国家経済上の見地よりして最も重要なる事である」とした（『日本交通公社七十年史』１３−４頁）。喜賓会に関する上記４３年『読売新聞』記事もでて、今の脆弱な喜賓会では貿易逆調、正貨流出への対処が不十分であり、こうした国際収支逆転の推進力にはならないことを再確認したであろう。

　読売新聞　こうした日露戦争後の正貨確保論は、この時期の『読売新聞』社説でも提唱されていたことであった。

　即ち、明治３９年４月１日付『読売新聞』社説「瑞西主義」では、日露戦争の結果、ヨーロッパでは日本は大いに話題になっていて、彼らの中で「日本漫遊を企つる者多きに乗じて、我が国民が奮励一番、諸般の準備を整頓し、彼らの日本旅行をしてなるべく愉快に経過せしめ、帰国の後、彼らが恍として日本旅行の楽しさを忘る能はず、再遊、三遊、遂には夏季の大部分を日本に送るを以て、彼らが唯一の誇り」とするようにして、「一大財源を得るべきよう計画」することは「現時の急務」とする。

　スイスは人口３３１万人余の小国だが、「山水の美」に富み「外客の遊び場」となって「年々二億円」以上の金を得ている。日本の「瀬戸内海、ないし琵琶湖畔、日光、耶馬渓等の風景は決して瑞西に下らず。特に瀬戸内海の如き、その規模の大にして風景の絶佳なる瑞西の比にあらずは、外人の屡々嘆称する所なれば、若しこれに遊覧的設備を加へて、沿岸所々にホテルを築き、巡遊船を航海せしむる事となさば」、「運輸交通」目的の汽船から風景を見るという現状方式を一変させよう。さらに、「鉄道国有の確定したる今日、現在の山陽線を改良して、完全なる遊覧列車を発することとなさば、外客は或は汽船に、或は汽車に、或は舞子明石に、或は厳島に、数十日遊び回りて帰るを忘れるるに至るなるべし」とする。

　瀬戸内海のみならず、日本国内に「旅行的設備を加へ、遊覧列車に依りて日本全国を周遊するの便法を設け、遊覧船に依りて日本の海岸線を一周するの方法を講じ、或は富士登山、或は琵琶湖の船遊び等、好むがままに外客を遊ばしむるの設備を整へ、至る所宏大ならざるも清洒（せいしゃ）たるホテルありて、十分に彼等の心腸を洗はしむることにすれば、我か日本は遂に世界の楽園と化すべし」とする。「我が輩は日本をして、平和にして風光の明媚なる世界の楽園たらしめんと欲す」とする。

　しかし、現場では「人工的設備全く欠如」しており、首府東京ですら「外人の宿泊すべきホテルは不完全なるもの一二あるのみ」であり、「其の他の地方にては愉快に外人の足を駐めしむべき所少なく、折角の遊覧客を失望して去らしむること毎々なり」。そこで、「一時に完全なる遊覧的設備をなすは困難なるべしと雖も、朝野一致してこれを国是の一部分ともなし、徐々に設備を整頓し、私人の経営にして足らずんば、国庫より補助して之を完成せしむることとせば、非常の困難を経ずして、我が日本を世界の楽園たらしむを得べし」とする。

　日本は工業国、農業国となる資格があるが、「世界の一大楽園たらしむべく、最も適当の要素を備へたるる見る」とする。そして、「もしこれに完全なる人工的設備を加えんか、これに依りて得る所の収入は今日に於ける国家の歳入額ぐらいに達し得るの望みさるべし。これ豈にも逃す可らざる国家の一大富源にして、しかも天授の一大富源ともいふべきものにあらずや」。「我輩は我が国民が小紛争の間に日月を徒消することをなさず、心を一にして鋭意此の点に向って進まん事を望む」と、平和的富国策を提唱した。

　以上、「只我輩の考案の大体を示せしに過ぎず。其の細目に至っては、研究を重ね、調査を積むに従ひ、時々之れを発表せんと欲す」とした　。

　駅ホテル　鉄道作業局などが、ホテル不足を解消し、外客便宜向上をはかるために、主要駅にホテルの建設を推進する。

　明治３９年５月２６日付『読売新聞』によれば、「一時新橋停車場前に外来人のため馬車を設備し外人の新橋に到着するや、直に之に乗車せしめ、旅舎に送り居たりしか、作業局にては今回再び従前の通り二三台の馬車を同停車場構外に用意し置き、直に外人の需要に応ぜしむる計画を立て目下其準備中なり」とする。」

　３９年８月１６日付『読売新聞』は、「中央停車場の構造」という記事で、「鉄道作業局にて三菱ヶ原に建設すべき中央停車場の構造は木造、石造其のいずれを採るべきや就いて議論区々なりしも、結局、鉄骨を材料として建設することに決し、尚ほ同付近に一大ホテルを建設する希望あり。建物は之を相当営業者に貸下くるの方法となす由なるが、同停車場構内全部の完成期は明治四十三年の見込みなり」とする。３９年５月、前述の通り、鉄道関係者と思われるパーカーも「ホテル改良論」で駅ホテルを提唱していた。因みに、この東京ステーションホテルは「内外人を収容し相当利益を挙げ」ている適例」となり、「大正八年の収容人員は１萬１０４０名、邦人１万５００名で、最も少き日と雖　一日６０名は下らぬ」客を確保した。これに対して、「外人を主とする湘南の某ホテル」は、宿泊者が８月３５００人だが、２月「僅々百名内外」であるように、「季節に由り大差ある」のである（木下淑夫『国有鉄道の将来』鉄道時報局、１９２４年、１５９頁）。外客涸れ時の季節に内客を確保できるか否かが、ホテル経営採算の分岐点になっているのである。

　４０年１月５日付『読売新聞』は、「官営ホテルの建設」で、「鉄道ホテル建設の内議ありたることは一度通信しおきたるが、逓信省鉄道作業局にては尚ほ今回郵船会社と気脈を通じて、各要所にホテル建設の考案中なり」と報じた。

　鉄道院設置と共に鉄道ホテルも具体化し始める。４１年１１月２４日付『読売新聞』は、「鉄道の副業計画」記事で、「鉄道院成立の暁（４１年１２月４日公布・施行の鉄道院官制）には全国枢要の地点を選択してホテルを設備し、又倉庫業をも開始せんとて昨今是が調査に着手した」が、「近来観光外人の益々増加せるに拘わらず、地方によっては、其の設備不完全なるが為に遺憾ながら足を留むる能はざらしむるは、畢竟国家の損失」だとした。そこで、「ホテル等の経営は其利益如何を問わず、速やかに計画せん」としているとした。又、倉庫いついても、「貨物の増加と共に増築必要を感ずるのみならず、現在頗る狭隘にして、日々の出貨の多寡により輸送も亦掣肘せらるるにより、今後其の均一を図らんがため、斯くも増築を計画せるなり」と報じた。

　生野団六　４１年、４２年は、こうした外遊誘致政策のための醸成に充てられた。『読売新聞』、「木下淑夫」履歴（『叙位裁可書』大正１２年、叙位巻２８）によって、両年の木下動向を探ると、４１年２月２日、帝国鉄道運輸部長岩崎彦松氏は芝紅葉館に、横山孫一郎（帝国ホテル）、山口仙之助（宮の下富士ホテル）、西村仁兵衛（京都大日本ホテル）、チー・エルスミス（横浜グランドホテル）、エル・ムラオウル（横浜オリエンタル、パレース・ホテル支配人）、エチモノゼルル（帝国ホテル支配人）など「全国ホテルの重立ちたる」者内外人十数名を招待した。この招待の趣旨は「国運の発展と共に漫遊外人の勧誘に努め、且つ其待遇を改良するため、鉄道とホテル業者の間に気脈を通じ将来互いに提携して斯業の発達を計るの目的なりとの事」であった。ホテル業者も「満足」して「将来奮って斯業の改良を計り、国民的外交の為目に努力すべし』」と云った。木下はこの「接伴役」の一人としてここに出席した（４１年２月４日付『読売新聞』）。これは、ホテル業者をも糾合するジャパン・ツーリスト・ビューロー設立の準備階梯の一つでもあった。

　４１年２月２１日従六位に叙され、６月６日「露西亜国神聖アタコスラム第二等勲章受領及佩用（はいよう）差許」され、７月１３日五級俸下賜するとされ、１２月５日には運輸部営業課長を命ずとされる。４２年には、１２月２５日に高等官四等に陞叙され、三級俸を下賜される。このように、この二年間は木下には海外出張もなければ、大きな国内異動もない。

　しかし、実はこの間に積極的に動きは始めた人物がいるのである。それが生野団六である。明治３５年に東京帝国大学工科大学土木工学科を卒業し、逓信省鉄道作業局に配属された、木下の４年後輩の人物である。

　彼は明治４２年に欧州に留学を命じられ、その途中、第七回万国鉄道会議に参列した木下に次いで、第八回万国鉄道会議（スイスのベルン）への参列を命じられた。つまり、明治４３年４月１６日首相桂太郎宛「万国鉄道会議参列委員へ手当金支給の件」伺では、鉄道院総裁後藤新平は「鉄道院技師生野団六へ万国鉄道会議参列委員被仰付度旨別に具状致候に付　右決済の上は会議地へ向け出発の日より会議終了の日迄月手当一ヶ月金百五十円支給相成度」とし、４月１８日閣議で決定される（『公文雑纂』明治４３年、第九巻）。

　明治４３年には、ヨーロッパ鉄道と連絡するシベリア鉄道との貨物運輸協約交渉が始まる。４３年７月１日、政府は、「今回本邦と欧州大陸鉄道との連絡を図るの目的を以て７日白耳義ブラッセル府に開かるる大陸鉄道連絡会議に加盟することに決し、在欧鉄道院参事大道良太、同技師生野団六、及び田中満鉄理事を委員として之に参列せしむる事となれるが、其の結果日露両国間の貨物連絡に関する件は右会議の終了後、八月を以て更に露都に於て交渉を遂ぐべし」（４３年７月１日付『読売新聞』）と報じられた。４３年７月１６日には　鉄道院技師木下淑夫も、鉄道院参事青木治郎とともに、「日露両国鉄道貨物連絡運輸に係る協議」（明治４３年７月１２日桂太郎首相宛鉄道院総裁後藤新平「具状」[『任免裁可書』明治４３年]）のため御用有之露国へ差遣れた。そして、４３年１１月８日付桂太郎首相宛「留学期間延長の件」伺で、鉄道院総裁後藤新平は、「外国留学生省院技師生野団六は本年十一月二十一日を以て留学期間満期と相成候処、同技師は第八回万国鉄道会議に参列被仰付、引続きブラッセル市開催の西伯利亜（シベリア）経由国際旅客交通会議にも同委員として列席し、尚今協約細則協議のため露都へ出張致し、右期間中停学致居候間、同人留学期を明年三月末日迄延長の義認可相成度」とするのである。ここに、明治４３年１１月９日桂太郎首相は鉄道院技師生野団六に「明治４４年３月３１日迄留学延期を命」（『公文雑纂』明治４３年、第一巻）じている。以上、木下、生野の対露交渉で、明治４４年８月１４日「セントペテルスブルグで、『日露の鉄道および汽船による貨物直通運輸に関する協約』が締結され、大正元年には「ロンドンから北米およびカナダを経て日本を経由し、シベリア鉄道でセントペテルスブルグからモスクワに行く世界一周連絡運輸ガ開始」された（『日本交通公社七十年史』１４頁）。

　ビューローの推進　さらに、４３年には、事態は急速に進展する事が重なる。まず、この４３年には、ニューヨークの日米協会会頭リンゼー・ラッセルが来日して、「資源に乏しい日本の経済を繁栄させるためには、日本の恵まれた自然の景観を大いに海外に宣伝し、外客誘致によって外貨の獲得をはかるべきだ。それにはまず外客誘致の機関を設置すべきである」と助言した（『日本交通公社七十年史』１２頁）。

　ついで、４３年には、鉄道院副総裁平井晴二郎（明治４１年１２月就任）は、スイス・ベルンで開催された第八回万国鉄道会議に出席し、「西欧諸国の観光事業を視察」して帰国すると、ラッセル外客誘致論にも触発されて、木下の国鉄中心の外客誘致論に賛同した（『日本交通公社七十年史』１２頁）。

　明治４４年年２月７日、第２７回帝国議会において、衆議院議員野本恭八郎（新潟出身）は「明治記念日本大公園創設の請願」、衆議院議員清釜太郎（富士山のある静岡県選出議員）は「国設大公園設置二関スル建議案」、日光町西山真平は「日光山を大日本帝国公園と為すの請願」をそれぞれ提出した。３月６日、木下は、国会で「アメリカ、カナダの国立公園、ヨーロッパの自然公園（「国立公園ではないが、『自然的に国民の遊園地』）について小一時間ほどの説明」をし、富士山麓については「国立公園として『大変宜い』と指摘し、富士山麓の『交通機関と田舎の風景の調和』を主張」した（村串仁三郎「日本の国立公園思想の形成：自然の保護と利用の確執に関するレジャー論的研究」『経済志林』６８−２、２０００年１１月、伊藤太一「木下淑夫の国立公園運動への影響」『ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌』６１−３、１９９７年）。

　明治４４年５月２２日には、桂太郎首相宛「海外派遣を命ずる件」で鉄道院総裁後藤新平は帰国したばかりの鉄道院技師生野団六を「御用有之欧米各国へ被差遣　前記の通　被命度　依て具状」した（任免裁可書、明治４４年、任免巻十四）。５月２３日桂首相が差遣奏上して、裁可される。

　明治４５年１月、平井、木下は、鉄道院総裁原敬を訪問して、外客増加機関の必要性を説くと、原は年間予算５万円の半額を鉄道会計で引き受けると約束した。「この力強い一言で、ジャパン・ツーリスト・ビューローの創立は決定」することになった。この鉄道出資決定で、「朝鮮鉄道、南満州鉄道、その他私鉄関係も、順調に出資が決まり、一方、汽船、ホテルなどの出資も予定通り進」んだ（『日本交通公社七十年史』１２−３頁）。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　�B　ジヤパン・ツーリスト・ビユーローの設置

　創立呼びかけ　明治４５年２月１０日、鉄道院（平井、木下、大道良夫）、満鉄（中村是公、清野長太郎、龍居頼三）、日本郵船（近藤廉平、林民雄、小林政吉）、東洋汽船（浅野総一郎、井坂孝）、帝国ホテル（林愛）の幹部１２人が発起人となって、「鉄道、汽船、ホテル、劇場、外国関係商社」など３４か所の代表者に「ツーリスト・ビューロー設立の提案と会則草案」を送って、参加を呼びかけた（『日本交通公社七十年史』１３頁）。

　こうした動きは、喜賓会代表委員の渋沢栄一の耳に入るところとなったようだ。渋沢はこれを鉄道院に問いただしたであろう。明治４０年５月８日、渋沢栄一らは西園寺公望首相、阪谷大蔵大臣、林外務大臣と首相官邸で会見し英文日本案内書の出版と政府買上げなどを承認されていたから、平井側はジャパン・ツーリスト・ビューローの創立で渋沢はこれが反古になる可能性のある事を懸念したかもしれない。

　渋沢承認　明治４５年３月７日、平井は鉄道院木下淑夫ら二名を渋沢栄一を訪ねさせ、渋沢は木下らと「外賓款待ノ方法ニ付談話」している（渋沢栄一日記[『伝記資料』第５１巻、５５９頁]）。ここで、木下は、アメリカでは鉄道会社が国立公園への交通や園内の宿泊施設などを整備している事、これを日本に導入して外客増加させ正貨増加して国際貸借改善に貢献したい事、国立公園については国会で報告した事、シベリア鉄道と連絡する事、この推進財源として鉄道院・賛同企業から５万円出資がある事などを話したのであろう。

　『日本交通公社七十年史』（１２頁）は、ジャパン・ツーリスト・ビューロー設立を察知した渋沢は、「木下と会見し、喜賓会の窮状を説明し、『国鉄で別途機関を設ける計画があるなら大いに協力しよう』ということになり、・・木下案は急速に具体化していった」とする。しかし、渋沢は、喜賓会とは異なる、鉄道院主導のジヤパン・ツーリスト・ビユーローの強固さ、国際的に周到な準備等を知って圧倒され、渋沢に狭隘、脆弱な喜賓会を事実上「除去」することの止むを得ぬ事を促したと見るべきであろう。　

　創立集会　明治４５年３月１２日、鉄道院庁２階の創立集会に「招請状を発送した５５名の全員」が出席した。つまり、中橋徳五郎（大阪商船）、大屋権平（朝鮮総督府鉄道部）、内田嘉吉（台湾総督府鉄道部）、私鉄など１１人（東部鉄道、京都電気鉄道、東京市電気局長、大阪市電気鉄道、阪神電気鉄道、京浜電気鉄道、小田原電気鉄道、横浜電気会社、横浜電気鉄道、嵐山電気鉄道）、ホテル１９人（富士屋ホテル、金谷ホテル、日光、精養軒、京都、東京、樋口、海浜院、軽井沢、みかど、名古屋、敦賀、奈良、大日本、大阪、大東館、三笠、万平）、三越、高島屋、横浜正金、御木本真珠らが出席した。もちろん、鉄道院から、会長平井晴二郎、理事木下淑夫ら１１人、幹事生野１人も出席した（『日本交通公社七十年史』１７−８頁）。

　こうして、木下が渋沢に会って五日後の４５年３月１２日に、事実上の鉄道院の関係団体として、「ジヤパン・ツーリスト・ビユーロー」が、名目上は喜賓会と「同一の目的」を以て、「我が国に於ける運輸交通機関たる鉄道・汽船会社・ホテル、其他外客に直接営利的関係ある有力な会社並に商舗等を会員」として東京駅内に設置された（「喜賓会解散報告書」同会本部編、３−７頁）。

　生野出張　このジャパン・ツーリスト・ビューローは、前述の通りシベリア鉄道など欧州連絡線を重視していたから、創立集会から約二か月後に幹事生野を第七回西伯利亜経由国際旅客交通会議に派遣した。つまり、明治４５年５月１６日付西園寺公望首相宛特別手当支給の件」で鉄道院総裁原敬は、「一ヶ月金百五十円　鉄道院技師生野団六　右者本年七月伯林に於て開催さらるる第七回西伯利亜経由国際旅客交通に関する会議に委員として出席為致度候処　交際上其他の爲多分の費用相嵩み候に付　本邦出発の日より伯林滞在中　特に頭書の手当金支給の儀認可相成度」とし、５月１７日に閣議決定し、５月１８日通知された（『公文雑纂』明治４５年、第九巻）。

　明治４５年６月末に、ジャパン・ツーリスト・ビューロー幹事生野団六は、「伯林に開催されたる西比利亜経由国際旅客交通会議に委員として出席を命ぜら」、その序に「欧州に於ける一般鉄道の視察旁、漫遊外客誘致待遇に関する機関組織方法の研究並に現場における実況を視察」した（『日本交通公社七十年史』１８頁）。渋沢訪問時に木下に随行していた人物とは、この生野団六ではなかったかと推定される。

　創立披露会は、こうして「幹事の生野が同年６月から９月迄鉄道院から欧州出張を命じられ」たために延期された。生野帰国後の大正２年２月３日に、創立披露会は帝国ホテルで行われた（『日本交通公社七十年史』１８頁）。この創立披露会では,「 欧州各国における外客誘致に関する施設」について初代幹事生野団六が講演した（伊藤太一「木下淑夫の国立公園運動への影響」『ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌』６１−３、１９９７年）。木下が米国の外客誘致と鉄道を研究したとすれば、生野はシベリア鉄道、それと連絡する欧州外客誘施設を考察したのである。その「 欧州各国における外客誘致に関する施設」講演は、『読売新聞』に三回にわたって連載されることになった。

　「欧州各国の外客誘致施設」調査報告　即ち、大正２年２月、『読売新聞』は、このジャパン・ツーリスト・ビューロー幹事生野団六の欧州出張の成果を「欧州各国外客誘致施設」として三回にわたって報告した。

　まず、大正２年２月１１日付『読売新聞』は、ジャパン・ツーリスト・ビューロー幹事生野団六が語った瑞西の外客誘致策の報告を掲載した。

　スイスでの外客誘致機関について、「瑞西といえば何人も知らるる通り山水明媚で、夏時は清涼にして避暑に適し、冬期は寒冷でありますが、近年ウインター・スポートの設備をなして客を呼んでいます。かく総ての方面より視て此国は遊覧地たるに適して居る。従って外客は招かずとも入り込むのですから、広告其他の誘致策を講ずる必要はなからうと思はれます」が、「事実は之に反し政府鉄道、ホテル協会、デペロプメント・ソサイチーなどを設け、外客の誘致に力めています。元来瑞西鉄道にはパブリシチー・ビューロー（広告部局ー筆者）なる独立の一課があって、旅行奨励公告に関する一切の事務をとり、瑞西に関する幻燈、講演、外国に向っての気象報告、外国博覧会への加入などいろいろの事を司って居ります」とする。ノーヴァルは『観光事業論』（国際観光局訳[木村吾郎『日本のホテル産業百年史』２５２頁])で、スイスでは、観光事業は「『全国観光事業協会』（デペロプメント・ソサイチー）と『スイス国有鉄道』（政府鉄道）の二つの組織を中心に行われている」と述べている。

　このデベロプメント・ソサイチー（観光促進協会か）について、これは「大体に於て吾がツーリスト・ビューローの如き会員組織で、瑞西国内重要の箇所には各之が設立されて居り、全国を通じて約百以上もありまして、会員としては州、市、銀行、交通業者、ホテル業者、商工業組合、其他雑貨、絹、時計、写真、美術品、菓子食料品等各種の商店等殆んど其地の主なる団体個人を網羅し、市内繁華の場所に立派なインフォメーション・ビューローを持って居り、そこに二三の事務員が居て旅行に関する各種の報道は勿論、其地のホテル、商店、素人下宿、商工業上のことまでも無料で質問に応じ、場所によりて各国のダイレクトリー、新聞、雑誌、タイム・テーブル等も備えて居」るとする。そして、生野は、「インターラーケン、ベルン等の案内所を見ましたが、夏のことで何れも大繁盛、就中インターラーケンはユングフラウの登口にあるのと、土地柄だけに沢山な人が入替り立替り出入して居るのに、年若き婦人が二三人で英独仏等の国語を自由に語って応援して居るを見て大いに感心致しました」とする。

　スイスのホテルの外客受入活動などについては、�@「ホテル業者は、各地に各ホテル組合があって、機関雑誌を持て居りますが、バーゼルにホテル協会を有し、外国に対しては専ら此協会が活動しており」、「此協会は会員として瑞西の殆ど主要なる凡てのホテルを有し、会費はベッドの数に応じて徴収して居り」、「州又は政府より何等の補助を受けざるのみならず、却って政府鉄道海外出張所に相当の金額を出資して居るのであり」、�A「海外に対しては前述の如く鉄道及デベロプメント・ソサイチーと協同し、或いは単独に広告をなすとともに、毎年ホテル・リストと称し、各ホテルの室数、室代、食事料、交通の利便、燈器暖房の設備等を記載せる小冊子約十万部を出版し、外国に配付し」、「又海外に於ける政府鉄道の案内所を補ふといふ意味で、露都に一ヶ所の案内所を経営して居り」、�B「又『瑞西ホテルビウ（Hotel View）』と称する週刊機関雑誌を有し、毎年総会を開き、各種の問題を研究し、万国ホテル協会に加入し、其の総会には必ず代表者を派遣して居り」、「又ローザーンにホテル学校を有し、ホテル業者の子弟其他を収容し、外国語、計算事務、料理、飲料、給仕、監理等に関することを教授して善良なるホテル従事員を養成することを目的とし」、�Cスイス・ホテル協会幹事の談によれば、「ホテル協会は目下会員の数　千百余、全国ホテルの資本額は１９０６年に８億フラン、収入約２億フランで、益金は前年来漸く低下して資本に対し五分であったのが、同年以後は資本愈増加し目下１０億フランに達したりと思はるるに、益金は四分五厘乃至四分或は其れ以下なるやも計られずとのことで」、「右益金減少については、近年新設のホテル中には善美を尽して多大の資本を投ずるものあり。且一地方に必要以上のホテル続々新設さるること等　主なる原因だと云うことであ」り、�D「尚談話中、幹事は私に向って、漫遊外客を誘致するために広告其の他各種の手段をとることは必要ではあるが、来遊した外客を満足して帰国せしむることが、特に最大であると言ひました」と報告した。

　生野は、「以上三つ（政府鉄道、ホテル協会、デペロプメント・ソサイチー）は、或は単独に或は協力して瑞西に漫遊客を誘致することに努力しつつあるのですが、瑞西国民は尚足れりとせず、昨春の議会に外客奨励中央局設立の調査並びに設立案提出に関する議を提出して、可決しました」と補足した。

　大正２年２月１３日には、ジャパン・ツーリスト・ビューロー幹事生野団六が語った「フランス、オーストリア外客誘致策」の報告を掲載した。

　まず、フランスでは、�@「瑞西同様にホテル組合、サンデイカ・デイシアチブ（瑞西のデベロプメント・ソサイチーと同様なもの）、鉄道及びツーリング・クラブ等が各活動をしております。又漫遊に関する中央局が工部省内に置かれて居ります。鉄道は仏国では官私六大線路がありますが、就中巴里・里�ﾐ（りおん）地中海鉄道、即ち巴里よりマルセイユ、伊太利、瑞西方面への線路を有するものが最も活動して居り、運輸部中に独立の一課がありまして、一年約十五万円位の予算を以て広告其他のことを司どって居り」、�A「広告を目的とする出版物としては備忘録、時刻表、線路案内各種のフールダー、地図、引札等でありますが、備忘録と時刻表は三万部乃至五万部を発行して実費以下で発売して居ります。線路案内は大部のもので、列車中に備え付け、其他は何れも無料で各方面に配付するのですが、これ等の調製については十分意匠を凝らし、文章は第一流の文学家に依頼し、絵画、特に懸図は立派なる美術家に嘱託し」、�B「ルーリング・クラブ・ヅ（ド）・フランスは１８９０年の創立に係り、徒歩、騎馬、自転車、自動車、ヨット、汽船、鉄道、飛行機等凡ての機関による旅行を発展せしむるを目的とし、其のホテル係ではホテルの改良、ホテルと会員宿泊につきて特約をなし、訴訟係ではホテルの改良、ホテルと会員宿泊につきて特約をなし、訴訟係では会員の旅行に起因する訴訟其他の相談を受けており、一方にはその資金中毎年年約十五六万円を旅行に関する公共的事業に投じ、近来は外客誘致に関しても大いに努力して居ります」とした。

　以上は、「何れも民間の機関でありますが、１９１０年に工部省内に政府として旅行奨励に関する事務を執るべき中央局を設けました」とする。後者については、ノーヴァル『観光事業論』（国際観光局訳[木村吾郎『日本のホテル産業百年史』２５１頁])によると、フランスでは１９１０年（明治４３年）に「土木省（工部省）によって『観光局』（中央局）が創設された」としている。

　次に、「墺国」について、「墺国には鉄道、ホテル、旅行クラブ等の外に工務省内に漫遊旅行に面する事務局があり、外国に支局を有し、漫遊外客誘致の手段を採り、ホテルの設備なき地方にして特に其必要ありと認むる時は特殊の方法を講じ、又ホテル建築の監督、ホテルの設備経営の改善を命令し、その他鉄道汽船等に対して各種の施設を要求する等のことをなし、其予算は年額３０万円です。その外各種要地にツーリスト・ビューローがありまして、特にチロル、即ち瑞西寄りの地方のものｈさ最も活動して居ります。年々チロルを訪ふ外客の数は瑞西における外客数に比して大なる遜色なしと称せらるる程です」とする。

　大正２年２月１４日付『読売新聞』は、ジャパン・ツーリスト・ビューロー幹事生野団六が語った「イタリア、ベルギー、ドイツの外客誘致策」の報告を掲載した。

　イタリアについて、「伊太利ではスイスのデベロプメント・ソサイチーに類するものが全国各地に設立せられ、其本部は首府ローマにあります。特に伊太利の北部は瑞西と同様山水明媚なるため、客を引くに好都合で極力外客誘致に努めて居ります。各地に何れも案内書が発行せられ、時季ごとに各種の広告的印刷物を発行し、又案内所に於ては各種の乗車券をも発売して居ります」とする。

　ベルギーに関しては、「鉄道とリーグ・ベルジュ・ヅ・プロパガンド（ベルギー宣伝連盟か）とが各々活動しており、殊に後者は倫敦、紐育、ケールンに出張所があります。ここほか、国内の各市役所にインフォメーション・ビューローがありまして、相当の仕事をやっております」とする。

　ドイツについて、�@「独逸でもまた外客誘致は遺憾なく講ぜられ、国有鉄道、ホテル組合、ツーリング・クラブは申すに及ばず、各地にフエルケアース・フエラインがあり、このフエラインの本部はライプチッヒにありまして、ドイチランドと称する機関雑誌を発行し、会員として約１６０のフエルケアース・フェライン其他約百の市町、団体等を有し、独逸国中瑞西に接せる方面黒林地方、ライン沿岸等は夏季多数の漫遊客を呼ぶのです」が、�A「尚伯林を大陸に於ける第二の巴里たらしめんとし、市自身としても、市の美観を保つがため、或は建築条例によりて、家屋の構造を一律にし、或は各種のモニュメントを設置し、大通りの中央に草花を植え、バルコニーに草花を飾ることを奨励し、劇場、人工氷滑、バライテー・カフェー、料理店等中々立派なものがあり、殊に近来ホテルの立派なるものが新築され、音楽の盛んなることなど漫遊客の足を止める因をなして居り」、�B「伯林には純然たるツーリスト・ビューローはありませんが、伯林商工組合の機関として漫遊客奨励本部があり、常に来遊外人の利益たるべき事項の研究をなし、種々のことで直接間接に努力し、最近における来遊外人の数を約百三十万と報告して居ります」とした。

　以上の報告を終えるにあたり、生野は、以上の欧州各国の外客誘致策を踏まえて、日本の外客誘致の遅れた現状と対策を述べるのである。つまり、�@「我日本に於ける外客誘致上の施設如何と云ふに、遺憾ながら微々たるもので、一面欧米に於て一般人士の日本に関する旅行上の知識は零であると同時に、旅行専門業たるトーマス・クック、万国寝台会社の主要都市に於ける支店・代理店等に於てすら日本への旅行上の報道は得られぬと云う始末で、吾国としては決して軽々しく看過すべきことでなく」、�A「世界交通の便、愈進む際ですから、相当の方法を講ずれば、漫遊外客の数、並びにこれ等外客に依りて吾国に落さるる正貨の額は漸次増加するに相違ない」とし、�B「この方法」は、「弘く海外に日本の風景事物を広告紹介し、且海外に於て直接各種の報道を与ふるの便を開くこと」、「内地に於て直接間接に漫遊外客に関係ある各種の設備を新設又は改善し便宜を計り、厚遇の手段を尽くすこと」の二つであるとして、ジャパン・ツーリスト・ビューローの今後の活動の重要性を示唆した。『読売新聞』はこのジャパン・ツーリスト・ビューローに大きな期待をかけていたのである。このように、『読売新聞』は喜賓会に批判的で、ジャパン・ツーリスト・ビューローには好意的であり、ビューローの事実上の運営者の生野の動向をも積極的に評価するのである。

　『読売新聞』は喜賓会に批判的で、ジャパン・ツーリスト・ビューローには好意的であり、ビューローの事実上の運営者の生野の動向をも積極的に評価する。大正２年１１月２７日付『読売新聞』では「明年桜咲く頃　漫遊外客続々来らん」とされ、ジャパン・ツーリスト・ビューローがこれに対応できるとした。つまり、「鉄道院が主力となり、満鉄、朝鮮鉄道、台湾鉄道及郵船、東洋両汽船会社等、協同の下に外客の誘致と、漫遊の為にやって来た外国人のために諸種の便宜を計る事の二つを目的としてジャパン・ツーリスト・ビューローなるものを組織し、右の二つを研究の欧米各国を視察して帰った鉄道院参事生野団六氏を幹事として、本年一月神戸に外客案内所を開設したのを真っ先に爾来着々として種々の方面に活動して居る」と評価した。生野は「創立事務から、初期体制づくりに努め、１１年間の在任を通じて、ビューローの基盤づくりに大きな足跡を残し」、「木下を”生みの親”とすれば、生野は”育ての親”」（『日本交通公社七十年史』日本交通交社、１９８２年、５頁）ともいうべきものになる。

　ビューローの事業展開　事業規模は会費収入を中心に年間５万５０００円と、喜賓会の約１０倍の資金をもち、ビューロー の事務所は、まず明治４５年３月の創立と同時に「東京呉服橋の鉄道院総裁応接室に置かれ」た。

　そして、ビューローは当初から案内所８ヵ所、職員１１名を擁していた。喜賓会の弱点の一つであった地方支部の設置の遅延と貧弱さは、ここにはいささかもない。大正前半には、「嘱託案内所ではあるが、欧米主要都市に案内所網をはりめぐらし、大陸等にも支部を設置、又内外の博覧会場や避暑地などに臨時案内所を随時又は定期的に開設」した（『日本交通公社七十年史』日本交通交社、１９８２年、５頁）。ビューローの外客案内所が横浜、長崎、神戸にも設立されて、�@外国船入港すれば、所員が出向いて、「簡単な地図やカードなど」をくばり、�Aそれを見て案内所にきた客に一週間、一か月とかのコースを作成してやり、�Bついでホテル周旋、観光場所への紹介状を作成し、「精々かゆい点に手の届くやう」にして「充分満足せしめて帰国」させ、�C十月中に三か所の担当外客４００人で「成績は甚だ良い」とした（大正２年１１月２７日付『読売新聞』）。これは、詳細な英文地図・案内書の作成・刊行に実績をもつ喜宴会に「とどめの一撃」を与えたであろう。有用ならば、「簡単な地図」でもいいのである。

　大正４年には、画期的にも「外人用乗車券の発売」を開始し、「社の乗車船券類代売事業の端緒」となり、「爾来、内外の船会社、海外旅行者との間の代売契約が相次ぎ、その範囲は拡大」した（『日本交通公社七十年史』５−６頁）。しかし、第一次大戦後のインフレで「財源の大半を会費収入に依存するビューローの経営を苦境に追い込」み、自主財源の一つとして大正１４年に「一般邦人用乗車券の発売」が開始され、「サービスの市中進出』が試みられ、三越など「全国のデパート内に案内所」を開設した（『日本交通公社七十年史』６頁）。

　昭和２年７月には、「創立以来法人格を持たなかったビューロー」は社団法人となった（『日本交通公社七十年史』６頁）。そして、「大正末期から上昇傾向にあった邦人旅客斡旋業務」は、昭和７年「鉄道乗車券代売手数料交付開始、鉄道の駅派出鉄道所業務の全面引受け、乗車券の無料配達、邦人部の新設、汽車時間表の発行」などで「一気に拡大」（『日本交通公社七十年史』６−７頁）した。

　その後の木下・生野　木下は、国立公園に関する活動をせず、ビューローの表舞台からも消えたかであるが、大正３年に鉄道院運輸局長に昇進し、大正５年には経済調査会幹事となり、「彼は外客誘致常設調査機関を設置し外客誘致を国策として進めた」。さらに、木下自身は運輸局長として「シベリア鉄道など鉄道問題に専念」し、５年６月には鉄道院編纂『本邦鉄道の社会及経済に及ぼせる影響』を出版した。だが、７年８月に「シベリアに出張しシベリア鉄道に関わる厳しい交渉に携わっていた折り、アメーバ赤痢に罹」（伊藤太一「木下淑夫の国立公園運動への影響」『ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌』６１−３、１９９７年）ったのである。

　大正８年９月１９日総理大臣原敬「鉄道院理事木下淑夫叙位の件　右謹て裁可を仰ぐ」とし、同日裁可され、木下淑夫は「正五位勲二等」から従四位に昇叙される（『叙位裁可書』大正８年、叙位巻２８）。大正１２年９月７日付山本総理宛鉄道大臣山之内一次稟議で、木下は、「明治３４年３月任鉄道技師以来　数官に歴任し、勤労少なからざるものあり、就中鉄道院運輸局長としては日支及日露鉄道連絡運輸の開始に参画し、屡々支那、西比利亜及欧露に出張して交渉の宜しきを得、遂に今日の対外連絡運輸の基礎を確実ならしめたるの功労甚だ顕著なるものと認む」が、今危篤なので「特別の御詮議」で正四位勲二等に「位階進叙」なるようにしたく稟議するとし、９月７日裁可される（『叙位裁可書』大正１２年、叙位巻２８）。なお、「木下淑夫」履歴（『叙位裁可書』大正１２年、叙位巻２８）をみると、ジャパン・ツーリスト・ビューローの記述は一切ない。

　一方、生野は　大正１１年１０月１３日鉄道功労賞（東京鉄道局運輸課長[大正１１年１０月１４日付読売新聞]）を受賞し、大正１４年４月２９日台湾総督府交通局総長（大正１４年４月２９日付読売新聞）、昭和２年４月３０日電気局長（昭和２年５月１日付読売新聞）に昇進し、昭和に京浜電鉄社長になる。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�C　喜賓会解散　

　明治４５年７月に大正元年となり、大正２年の沈滞期を経て、翌３年３月に解散した。

　喜賓会は大正２年１２月役員会を開き、本邦に来遊する外賓接待機関として「ジヤパン・ツーリスト、ビユーロー」の設立せられたる今日に於て、尚ほ同会存続の必要ありや否やに付協議せしに、全会一致を以て解散を可決せしに由り、渋沢会長は伊藤欽亮・小川?吉・鏑木誠・田中常徳・弘岡幸作の五氏を同会整理委員に指名し資産及其他に関する処分を委嘱せられしが、爾後右委員に於て整理処分を了し、本月十一日午後六時帝国ホテルに於て解散式を挙行」(『竜門雑誌』第３１０号、大正３年３月[『渋沢栄一伝記資料』第３６巻、５−６頁]）した。弘岡は喜賓会辞職後も、評議員は勤めていた（弘岡幸作『大正甲子還暦回想録』大正１４年、１７頁）。渋沢は、「鉄道院の方で、ツーリスト・ビユーローを設立して、組織的に外客接待をやる事になつた」ので、劣勢貧弱の「喜賓会の事業」は大正２年に決定的に存在根拠を失ったとしたのである(『雨夜譚会談話筆記』下・第七二〇―七二三頁　昭和二年二月―昭和五年七月[『渋沢栄一伝記資料』 第２５巻、４５０頁]）。

　渋沢は、本会は「出版物に依て大なる成功を収め得たと自負することは素より出来ますまい」と、恐らく喜賓会事務局などが最後まで自負し固執した地図・案内書を自己否定しつつ、それでも、本会が「資力に相当する範囲内に於まして極力尽瘁致しましたことは事実」であり、「本会の紹介に依り、若くは出版物等により便益を享け遠来の目的を遂げ、衷心我邦に対する良感を抱いて帰国したる人々も随分沢山ありしことゝ確信」するとした。にも拘らず、解散する理由は、「運輸交通業者等に依て本会と目的を同ふする機関」で、しかも「既に已に大に頭角を伸ばし生長せんとする」実力をもつもの（ジャパン・ツーリスト・ビューロー）が「発育に障害の嫌ある古木（喜賓会）を除去することは当然の処置」(『竜門雑誌』第３１０号、大正３年３月[『渋沢栄一伝記資料』第３６巻、５−６頁]）とした。
　
　大正３年３月に、劣弱な喜賓会は、強大なジャパン・ツーリスト・ビューローに除去され、解散に追い込まれたのであった。喜賓会解散に先立ち、渋沢は、「喜賓会の財産、事務員の引継方」を要請したが、ビューローが「これを辞退した」のは当然であった。ただし、ビューローは「要員については、大正３年以降その一部を受け入れ」（『日本交通公社七十年史』１１−２頁）、妥協しはした。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　�D　日米関係の急変

　最後に、この喜賓会の衰退・衰滅、ジャパン・ツーリスト・ビューロの登場の時期は、日米関係の急変の時期であったことを確認しておこう。

　親米態度　明治３７年３月３１日、「ぺルリの神奈川条約締結の日」に、神田美土代町日本基督教青年会館に「開国五十年の紀念会」が開催された。日米両国有志は、「ぺルリが今より五十年前神奈川条約の締結を全うし得たる三月卅一日に相当するの故を以て」、来賓に「大隈、松方、井上の諸伯、米国公使グリスコム氏等を始め、貴衆両院議員、大学教授其他内外の紳士淑女」を招いて、開国五十年紀念会を開催したのである。昭和２０年８月上旬、降伏を直前にして、陸軍省幕僚らは、「ペリーが砲艦で開港を強制」したことが日米戦争の淵源としていたように、ペリー評価は時の日米関係が端的に反映する。

　この頃の日米関係は、「日米両国の間友情の纏綿たるもの一日の故に非ず。提督ぺルリ先づ其端を啓きてよりタウンセント・ハリス其の根を固め、ビンガム、バック諸公使の更に之に一段の培養を加ふるに及びて、今や其成果を開国五十年紀念会の盛なるに見んとす」というものだった。

　島田三郎（元衆議院副議長、ジャーナリスト）は、「日米両国の外交史を陳じて両国の関係が今日の如く親密を致せることの決して偶然ならぬ由を説き」、�@「ぺルリが開国を日本の幕府に迫りし頃、露国のプチャーチンも亦長崎に在りて条約の締結を請求したり。此時露国より米国の使節に対して共同して日本に迫らんと申込みしが、ぺルリは断然之を斥けて単独に其の運動を継続し、遂に漂流民救助のことのみに関して一条約を結び、此に両国交際の端を啓くに至り」、日本開国はロシアではなく、「自由博愛の国」米国で開国されたことは「幸福とすべき所」であり、�A「其後ハリス公使の来りて、外交に無経験なる日本政府を教導し、関税の権、阿片禁止の権等に力を尽くししため、日本が永く其の禍根を絶つを得しは日本の深く謝せざるべからざる所」であり、�B「其他幕府の使節を厚遇したる、他に先じて郵便条約を改正したる、治外法権の撤去に異議なき由を宣言したる、基督教伝道師としてフルベッキ、トムスン、ブラウン、グリフイス、クラーク等の名士を送りて日本の道徳界に多大の貢献をなした」など、「米国の日本に与へたる好意友情は殆んどあげていふべからず」、�B今後も「パナマ運河の開鑿行はれて、太平、大西両洋の相連絡するに至らば、両国の交際益密に、其相利する所益々多かるべき」は明らかとする。

　大隈重信は、�@日本国是は開国だが「徳川氏の初めに当り、西班牙、葡萄牙の野心ある宗教家が渡来して、動もすれば累を政治に及ぼさんとするに至れるより、遂に政策上已むを得ず国を鎖すこと二百余年に及べり」、�Aしかしペリー開国以後「米国政府が遣はす處の人物施す所の政策、一として日本の利益の為に盡さざるはあらず」、特に日本外交顧問は明治３７年間中で３５年間はアメリカ人（スミス、ハリス、現在デニソン）であり、�B日本はこうしたアメリカや「正義人道を重んずる世界の文明諸国」に代わって、ロシアに「剣を抜けり」とし、�B日露開戦は「清韓両国における政略に於て日本と歩調を同うせる米国に対し、謝恩の一端たるを得べけん」とする（明治３７年４月２日付『東京朝日新聞』[『新聞集成明治編年史』第十二巻]）。

　米国の警戒　しかし、日露戦争勝利で日本が太平洋の強国になると、満州利権開放問題、太平洋をめぐるアメリカとの覇権戦争が取りざたされはじめた。

　まず、米国本土で日本人排斥運動がおこった。３８年３月２１日、ベルツは、「日本の力が増大するのを、合衆国では邪推の眼でみる徴候がいよいよ著し」く、「二週間前にはカリフォルニア州の立法会議が、ワシントンで日本移民制限の措置を提案することを決議」し、「一週間前には議会の一委員会の委員長が、米国は何時なりと日本にほこ先を向けるよう、その艦隊を増強せねばならないと公言し」、「今度は移民委員会が、日本人は米国の公民になれないとの理由を以て、テキサスにおける日本人十名の帰化を無効と宣言した」（ドク・ベルツ編、菅沼竜太郎訳『ベルツの日記』第二部下、岩波文庫、昭和３７年、１３２頁）と記していた。

　日本人に仕事を奪われることを心配したアメリカ人が日本人排斥運動を推進し、明治３９年サンフランシスコ教育委員会が東洋人学童排斥命令を出し、日系人児童は東洋人学校へ通うことを強制された（多文化社会米国理解教育研究会編『移民を授業する』全米日系人博物館HP）。


　さらに、日米関係の緊張は太平洋における両国海軍の軋轢になってゆく。ルーズベルト大統領は、「米西戦争の経験や戦艦建造に関する国内世論を喚起する必要性から主に大西洋方面に集中配備していた米艦隊の太平洋方面への配備を要請」して以後、太平洋の支配権をめぐって「日米戦争は将来避けられないとする政治家の発言」や「日本政府が日米開戦に関する最後通牒を既に米国に通告したとする新聞報道」が度々米国から伝えられるようになった（川井裕「外国軍艦の日本訪問に関する一考察−１９０８(明治４１)年の米国大西洋艦隊を対象として−」『戦史研究年報』防衛省防衛研究所戦史部編１４、２０１１年３月）。

　以後の日米関係は、軍事的緊張とその打消しの繰り返しとなり、以下、その一部を掲げておこう。

　山本海将の訪米　４０年７月４日、ヴィクター・メトカーフ海軍長官が、近々大西洋艦隊を航海演習のため太平洋方面に回航する旨を新聞記者に発言し、いったんは沈静化した日米開戦論が再び盛んになり始めた。このような状況の中、山本権兵衛海軍大将が英国からの帰路、７月１０日にニューヨークを訪問し、ルーズベルト大統領及び将軍らと会見して良好な日米関係を強調した。例えば、７月１１日には大西洋艦隊司令長官エヴァンスス(Robley Evans)提督と山本（権兵衛）大将は「共に日米戦争の全く根拠なき」を説き、ウッドフヲ―ド将軍は「此の罪を無責任なる新聞に帰して痛罵」した。１２日には、「日本倶楽部歓迎会に於て（山本）大将及び青木大使は、在留同胞は日米の親善を保つに努めざるべからずと懇切なる演説」をした。日本側は今回の「山本大将の渡米は大々的成功なり」とした（明治４０年７月１７日付『国民新聞』[『新聞集成明治編年史』第十三巻]）。

　しかし、明治４０年８月、米国は、「戦艦１６隻、駆逐艦６隻及び補助艦船数隻をもって大西洋艦隊」を編成し、同年 １２ 月中旬に大西洋方面を出発させマゼラン海峡を通って排日論の中心であるサンフランシスコに回航させると発表した（川井裕「外国軍艦の日本訪問に関する一考察」）。

　米国陸軍長官タフトの来日　これで再び日米関係悪化が懸念される頃、４０年９月２８日、次期大統領選挙における共和党の候補者と目されて米国陸軍長官ウィリアム・タフトが来日した。

　９月３０日夕方、帝国ホテルで「市及商業会議所の発起に係るタフト卿歓迎会」が催され、「松方、井上両元老、林、松岡、斎藤、阪谷の四大臣、渋沢男爵、尾崎市長、長崎宮中顧問官、香川皇后大夫、徳川、杉田両院議長を始め、内外の紳士淑女百五十余名」が参集した。渋沢栄一男爵の発声で「米国大統領の万歳」を唱えれば、又タクト氏の発声で「我天皇陛下の万歳」を唱えた。食後、渋沢は、「日本が彼里（ペルリ）、ハリスの厚誼を通じて米国に負ふ所頗る多き由を語り、日米間の貿易は明治五六年頃に於て五百万円、十五六年に至りて二千三百万円なりしが、昨年に至りては約二億に上れるを聞き、日本人の米国人を見ることさながら我国民の如き今日、米国人も亦日本人を観ること、其国民の如くならんことを希望す」（明治４０年１０月１日付『東京朝日新聞』[『新聞集成明治編年史』第十三巻]）と演説した。

　因みに、タフトは明治４１年大統領選に圧勝して、第２７代大統領に就任した。

　米国大観光団第一陣の来日　こうした日米緊張下に、それを緩和し日米親善をはかるべく、アメリカから大観光団が来日するのである。

　明治４３年１月６日には「空前の米国大観光団」の一部百七名が、「特別列車にて新橋停車場に到着」した。停車場前の広場には「歓迎の文字を現はせし大縁門（アーチ）を設け、日米両国旗を交叉し、駅前より土橋を亘れる道筋の両側は、歓迎者が幾重の人垣を築き、雑踏を埋め」ていた。「観光団の男女何れも思い思いの服装にて、満面に溢るるばかりの笑みを湛えつつ、数百名の出迎人と握手を交はし、待ち受けし百余台の俥に分乗し、群衆の歓呼の声に迎えられ、芝桜田本郷町通へ繰り出し」ていた。

　俥は「悉く紅白の華やかなる日米国旗を飾り付けたれば、美しなんど云ふばかりな」く、「中には酒に酔ひて片手に赤い絵日傘を翳し車上にて雀躍をなし、国旗を振って喜ぶ者など数多見えたるが、一行が愛宕下町を経て御成道に来りし時、花の如く装ひし数名の少女が楽しげに追羽子して遊び居たれば、婦人連は早くも認めて何れもオーオーと叫びながら、巧みなる突き振りに感服し」た。そこから、「芝公園を過ぎて六代将軍の霊廟に到着し、一行は数組に分かれ、通訳の案内にて三百余年の苔清く生ひし廟内を隈なく縦覧せしが、堂内及び門屋等の精巧なる彫刻を深く嘆称し、中には手帖を取出し、其處彼處を模写する者」があった。老紳士連は「霊廟の由来を種々問ひ質して通訳を弱らせ居たるが、将軍の墓碑の前に至るや、言ひ合はせし如く脱帽して恭しく一礼を為し、続いて増上寺の焼跡を巡りて『惜しいな、惜しいな』と叫び、軈（やが）て順次帝国ホテルへ引揚げ、十数名の一隊は俥を連ねて丸の内に赴き夕陽紅く雲を染めし九重の皇城を遥拝」した。彼らは、徳川将軍廟、皇居に拝礼して、日本に敬意を表したのである。宿舎の帝国ホテルでは、「玄関内の休憩所の天井を藤の造花にて装飾を施し、入り来る珍客を出迎へ、甚だしく混雑を極め」（明治４３年１月８日付『国民新聞』[『新聞集成明治編年史第１４巻]）ていた。

　４３年１月８日午後２時、東京市及び有志実業家は聯合して、「有楽座に歓迎会を開」き、「観光団は定刻前より到着し其数約二百余名、奏楽を以て迎へられたり」た。尾崎市長は「先づ英文の歓迎辞を朗読」し、「米国と日本とは古より交際し居り、最も親善なる間柄の国として世界に知られたり、而して過般は米国実業家我が国に渡来し、又我実業家も米国に旅行し、米国各所に於て歓迎を受けたる程也、今や前例なき程の多数なる諸君が我が国に来遊せられたり、我等は諸君を歓迎するに付、心臓が破裂せん許りの歓喜満つる事を禁ずる能はず」とした。次に渋沢栄一は有志実業家を代表し、「私等はツイ此間（貴国の招待で）貴国へ参り、各所に於て歓迎せられ、而して日本へ帰て来た許りの所でありますから、今又多勢で御出でに成つた皆様の御顔を拝見するといふ事は、一般の人々よりも一層悦ばしう御座います、皆様が我国を御覧に成る日取は至つて短いにも拘らず本日此所へ御光来下さつた事は、私等の非常に喜ぶ所であります。又皆様の御観光の日取が少ないのに、余り時間を奪ひましても相済まんと心得、今日は斯る少さな劇場に御案内申し、女優学校の生徒が演じまする所を余興として御覧に入れます、尚明日から我国の工場なり学校なり其他何所でも御覧に成りたいとならば、出来るだけの御便宜を計る積りで居ります、元来日本は風景を以て勝る国でありますが、目下は気候が悪いので（こうした小劇場での挨拶となって）甚だ遺憾に思ひます」（『竜門雑誌』２６０号、明治４３年１月、５０−５１頁、明治４３年１月９日付『東京日日新聞』[『渋沢栄一伝記資料』第３９巻、４０−４１頁]）とした。それよりクラーク博士は「日本の文明の欧米の其に比して些少も劣らざること、並に今日迄の旅行に於て日本の最も愉快なること」を語り、「此の愉快は生涯団員の忘る能はざるものなり」（明治４３年１月１０日付『国民新聞』）と挨拶した。

　米国側は、「序幕大名婚礼式は何も煙にまかれたる如き有様にて見物し、第二、忍夜恋曲者、将門山古御所の場は稍分りたる様子にて、一米人は最初此くの如く女を虐待するは日本の風俗なりやとの質問を発したるが、次第に滝夜叉姫の獰猛の性質を表し来りたるより、漸く首肯したるものゝ如く只笑ひ乍ら見物した」。第三は「元禄の花見踊」にて、「女優養成所の生徒総出にて花やかに盆踊り風の舞踊をなし、日米両国旗を表はせる扇を持ちて踊りたる時は、来賓一同の拍手暫しは鳴りも止まず非常に満足したるやうなり」。それより「庭前にて茶菓の饗応を受け主客共、この時大半は引取りたるが、猶熱心家は喜劇「ふた面」を見物し、五時半頃散会」したのである。

　観劇していた老婦人は「日本の婚礼は甚だ西洋のオペラの如く優美にして、甚だ規則正しく我々も今十年若ければ（但し其婦人は六十位）此くの如き結婚式を挙げて見たし」と言い、一人の若紳士は「日本演劇は言語は分らざれ共、形衣裳の美しきには感服せり、只顔の表情、男は一様にて喜べるか怒れるか分明ならず」とし、若き美人は「この日本踊を紐育にて興行せば一夜に此十倍は入場すべし（二千位ならん）」と、皆々満足の体にて「サヨナラ、バンヂャイを繰返しつゝ帰途に就」いた（『竜門雑誌』２６０号、明治４３年１月、５０−５１頁、明治４３年１月９日付『東京日日新聞』[『渋沢栄一伝記資料』第３９巻、４０−４１頁]）。

　４３年１月１０日頃、東京市長尾崎幸雄は、「満州に於ける鉄道を中立地位に置くべしとの米国今回の提議は実に人道の為、世界の為也」と親米的な態度を表明し、「今や日米間の国交日に親密ならんとし、互に実業団、観光団の相往来しつつある時」と、日米観光交流の意義を評価して、「浅慮なる邪推の言をなし、悪魔をして隙に乗ぜしむるが如きは、未だ米国の真意と外交の何物たるを知らざる瞶々（きき）者（道理がわからぬ人）流の事のみ」（明治４３年１月１１日付『読売新聞』[『新聞集成明治編年史第１４巻]）と批判した。満州利権に与りたい米国、日本将兵の血を流して得た満州中立化に反対する日本、満州「開国」をめげって日米は激しく対立し、親米派は米国要求に理解を示した。米国は、かつて日本に開港を要求したが、今回は満州利権「開放」を要求したことになる。・

　米国大観光団第二陣の来日　明治４３年２月２５日にも米国から「７５０名の第二観光団」が横浜に入港した。これだけの大観光団が来日したのは初めてであったが、�@冬の外客の訪問の少ない時期であった事、�A宿舎は横浜、東京、日光、箱根、京都などに分散した事などから、ホテルを確保できたのであった。

　「五十日前第一回の米国観光団を迎へたる横浜港は、更に廿五日午前七時七百五十余名といふ前回に勝る多数の第二回観光団を迎ふること」となった。「横浜市中はこれが為め人気引立ち、多くの出迎者は未明より続々と埠頭に集ま」り、午前５時４０分に「２万６千噸の巨船クリーヴランド号は、満船飾をなし、春波を蹴って徐々進み入り、港外第三の投錨し無事安着の汽笛を鳴し」、七時に「検疫の了るを待って本船に乗り込」んだ。「船内の観光客は何れも上甲板に打集り、港内を展望して子供の様に雀躍して喜び勇み、出迎者を見ては航海中覚えし『オハヨー』を浴びせかけ、折柄鎌倉海浜院ホテルより贈りし万歳の欧字を記せる赤旗を打振り、バンザイバンザイと連呼して盛んに愛嬌を振り撒」いていた（明治４３年２月２６日付『国民新聞』[『新聞集成明治編年史第１４巻]）。

　この大観光団一行には、「富豪、学者多く、六十歳の老人もあれば八歳の少年もあり、殊に婦人は其の三分の一以上を占めたれば、賑やかなること言はん方なく、何の室を訪問しても話賑やか」であった。旅行団長クラークは、「六尺裕の大躯を甲板船層に駆つて上陸の注意に忙しく、記者が刺を通じ無事安着を祝し、且つ特に国民新聞に対し鄭重なる無線電信を寄せられたるを謝したるに、氏は欣然として堅く手を握りつつ、幸に親愛なる日本人諸君の同情に依り、航海中何等の故障なく安堵し得たるのみならず、昨日は海上雨降りし故、今日も亦雨中上陸するかと心配せしに、予期に反し無類の好天気中に上陸するは愉快極まりなし」と語り、トルポラット・ポッキンズ博士等も「同様の意味を繰返し、上陸後の再会約して訣れた」（明治４３年２月２６日付『国民新聞』[『新聞集成明治編年史第１４巻]）のであった。民間親善外交は確実に推進された。

　この点、木下淑夫も、ジャパン・ツーリスト・ビューロに、緊迫化する日米関係の緩和による日米親善の役割を期待していた。彼は、大正９年５月「ツーリスト事業の将来と隣接諸邦との関係」において、日露戦争勝利で日本は「好戦国」「軍国主義国家」と見られ「列国の嫉視」を受け、「列国の我が国情に就いて有する智識は極めて乏しきもの」があり、この結果、「我が対外関係は公私共誤解多く万事の交渉も捗々しから」ざるものがあったので、ジャパン・ツーリスト・ビューロ創立によって「相互誤解を解く」ことをめざしたと述べている（木下淑夫『国有鉄道の将来』鉄道時報局、１９２４年、１６１−２頁）。ジャパン・ツーリスト・ビューロは、日米親善の役割も持ち始めたとも言えよう。

　太平洋航路では汽船はまだ２万トン台であったが、大西洋航路では、明治３９年３．１万トンのルシタニア号、明治４３年には４．９万トンのオリンピック号、４４年に４．６万トンのタイタニック号、大正３年４．８万トンのブリタニック号などの巨船が就航していた。４４年「夏より倫敦、紐育間を航海するオリンピック号」は「ルシタニア号よりも更に総ての点に完備したるものなり」(明治４３年１０月２３日付『大阪朝日』[『新聞集成明治編年史第１４巻])とされた。世界の大洋では、巨船―大観光団時代を迎えつつあったのである。

　木下淑夫もこうした動向をしっかり見通していた。彼は、大正９年５月「ツーリスト事業の将来と隣接諸邦との関係」で、「最近米国船舶局の計画による大汽船運航の噂もあれば、漸次太平洋の船腹も豊富」となろうが、「世には米国の船舶が多数太平洋に回航するに徒に驚くものもある」が、これは「寔（まこと）に喜ぶべき」事であり、「これありてこそ始めて日本が国際関係に於て優越なる地位を占め得るものと信ずる」とした。島国日本が世界に雄飛するには「内資たると外資たるを問わず」、「我が国と隣邦諸邦との交通を発達せしむる如き計画は大いに歓迎すべき」であり、「我が船舶業者」は「これ等を強敵と恐るる」のではなく、「提携して新しき船客貨物を作る」べしとする（木下淑夫『国有鉄道の将来』鉄道時報局、１９２４年、１６０−１頁）。彼の国際旅客・貨物連絡論もまた、国際親善の手段であった。

　第二回米国観光団に戻ると、日本側の歓迎方法は第一回とほぼ同じであった。明治４３年２月２８日に、渋沢栄一は、「東京市長尾崎行雄・東京商業会議所会頭中野武営ト共ニ発起シテ、第二回米国観光団歓迎会ヲ有楽座ニ催」し、「有志実業家ヲ代表シテ歓迎ノ挨拶」（『渋沢栄一伝記資料』第３９巻、４３ー５頁）をした。２月２８日午後二時、前回同様に、有楽座で米国観光団歓迎会が開催され、「来会者約四百名」がいた（『渋沢栄一日記』[『渋沢栄一伝記資料』第３９巻、４４頁]）。

　渋沢は中野武営・尾崎市長の諸氏と共に、東京市民を代表して、有楽座に於て、「第二回米国観光団の歓迎会を開催」した。先ず尾崎市長は市を代表して、「曩に第一回観光団が来遊して間もなく、更に第二回観光団たる諸君の来朝せられたるは、市の最も光栄とする」と英文歓迎の辞を朗読した。続いて「実業家を代表」して、渋沢は、「這般来遊せられたる七百五十有余名の観光団中には、八十二歳を高齢として八歳の小児を含む各般の人が、斯く多数に来朝せられたるは我々の最も愉快に感ずると同時に、万腔の誠意を以て歓迎の意を表するものなり」とする。そして、「斯くして日米間の親交は益々其度を高むるものなると同時に、我々は大に門戸を開放して諸君が自由自在に各所を観覧せられん事を望み、尚喜賓会は諸君の為めに各種製造工場参観に就き案内の労を執るを惜まず、殊に予は昨年九月来三ケ月間渡米して貴国の各所に於て熱誠なる歓迎を享け、而して今日更に斯く多数の諸君と会するを得たるは、実に心中喜悦の感を抱き、身は今貴国に在るや将た我国に在るか、彼我の別をすら知らざる程なり」とした。さらに、日米対立の風評に対して、「?に特に報告致度一事は、昨年我々実業団が貴国巡回中、終始熱誠を以て斡旋し呉れたる沙港（シアトル）商業会議所の会頭ローマン氏より、本日『貴台は米国人が日本に対し敵意を含むとの風評の根拠無きことを了解せられ、何卒沙港商業会議所の友情の永続して渝らざることを反覆言明せられんことを請ふ』との電信に接した」のであり、これを受けて渋沢は、「『機宜に適したる保障の来電を感謝す、思慮ある我が公衆は米国の友誼の誠実なるを信ずること旧の如し、予も又之を反覆言明するに努力すべし』と直に反電し」、日米友好を確認し、「如斯にして両国の親交は益々増大するものなり」と述べた。

　これに対し「紐育市のローレンス」団長は、「クラーク社主催の団員に代つて、?に一場の挨拶を為すの光栄を有す、即ち諸君は多忙なるにも拘はらず我々団員の為め、斯く盛大なる歓迎会を開催されたるは一同の深く感謝する所なり、而して貴国は最近世界に於て実に至大なる仕事を為し、今や其大なる仕事を見る事を得たるには更に愉快に感ずる所なり」と挨拶した。続て「ヒリプ氏並にマクレー氏の感謝演説を終つて、帝国劇場附属技芸学校生徒の余興」あり、「後茶菓を供し、六時散会」（『竜門雑誌』２６２号、明治４３年３月、５５−６頁[『渋沢栄一伝記資料』第３９巻、４４−５頁]）した。

　「当日の来客は東京団と日光団とを合せて約三百余名」に達した。来客者４百名だったから、内１００名は日本の歓迎者であったことになる。余興について、東京日日新聞で見ると、「帝国劇場附属技芸学校の生徒に依つて演ぜられたり、先づ第一番は旧大名の婚礼式、新郎新婦が三々九度の場にて、我が国近世の作法を見せたるが、唯綺羅美やかなるまでにて興味薄く、第二番は娘好伊達染小袖にて女侠客奴の小万と鬼門喜兵衛女房お寅の立廻りは、芸よりも背景の隅田川が気に入りたるらしく第三番の鎗踊花段幕は鎗の先に花を附けての飛んだり跳ねたりなれば、理窟を離れて面白くありし如く拍手所々に起れり」と、前回とは出し物をかなり変えていたようだ（明治４３年３月１日付『東京日日新聞』『渋沢栄一伝記資料』第３９巻、４５頁]）。

　露国観光団　翌年には、米国観光団とは事情が事なるが、露国観光団も来日していた。

　明治４４年７月３日、「ロシア国領沿海ニ出漁スル日本漁業組合員ハ、ロシア国観光団ヲ帝国劇場ニ招待シテ、歓迎観劇会ヲ催」し、渋沢栄一も「出席シ、組合員ニ代リテ歓迎ノ辞ヲ述」（『渋沢栄一日記』明治４４年[『渋沢栄一伝記資料』第３９巻、５６頁]）べた。

　つまり、露領沿海に於ける日本漁業組合員は、「露国観光団を帝国劇場に招待して歓迎会を催」し、「当日青淵先生には組合員諸氏の懇請により、同劇場の取締役会長たるの縁故もあり、旁々一行歓迎の意を表する為め特に出席」したのであった。一行は「西野専務取締役の案内にて階上なる大食堂に入り、席定る」や、渋沢栄一は「組合員に代りて懇切なる歓迎の辞を述べ、之に対し団長の謝辞」あった。食後、「我国古代の演劇を観覧して、午後九時半組合の代表者に対し、厚く礼を述べて帰宿」（『竜門雑誌』２７８号、明治４４年７月[『渋沢栄一伝記資料』第３９巻、５６頁]）した。
　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　おわりに

　以上の検討から、第一に指摘できることは、井上円了「坐ながら国を富ますの秘法」、高橋是清「東洋の巴里としての日本」の国際観光振興論は、『読売新聞』論説、木下淑夫を通して一定度ジャパン・ツーリスト・ビューローに引きつがれていったということである。

　井上円了も高橋是清も、欧米に旅行して富裕層が欧米間をさかんに行き来して観光客が少なくないという事実を目撃し、＜外客増加による正貨獲得＞論を提唱した。つまり、彼らは、欧米資本主義の圧力を受けつつ、それと対峙するべく、企業勃興、交通機関整備を背景とする国内観光盛行、外客の持続的増加という「根拠」を前提に、時間・費用がかかる世界的工業化を批判して、日本の自然資源を活用して、時間・費用のかからぬ正貨獲得・富国化を目的として一層の外客増加による国際観光振興を提唱した。しかし、両人は、立場の相違から、国際振興策の内容に違いをもたらしつつも、以後二人とも国際観光振興を提唱しなくなった。以下、この点を要約してみよう。

　まず、円了から見れば、円了は、外国人接待協会、喜賓会とは異なって、フランスについて具体的に外客増加が富国をもたらすということを消費額＝「国内に落とす正貨」額で見たのである。そして、円了は、この「数百万乃至千万の金は決して少額にあらず。即ち国を富ますの必要の部分となること明かなり」とする。日本も、「香港上海印度諸方にある人民及び豪州、亜米利加、桑港、加奈陀等にある人民（毎年二三千人乃至一万人位）は容易く引き入るることを得べし」とし、「毎年旅客より二百万若くは五百万位の金額を得るは決して難きにあらざるべし」とする。以上の「秘法によりて得る所の直接の利益」の外に「間接の利益」（日本の物産諸品販売益、観光労働者の収入、条約改正促進）が甚だ多く想定利益２５０万円にとどまらず、「間接より得る所の益を合算すれば毎年幾千万の利益」を得るとする。

　これを実現するには。株式会社で社会的資金を集めて一大観光会社を結成して、これが各地に大ホテルをつくる事画必要だとする。これは、外国人接待協会、喜賓会、高橋是清建言、東京商業会議所助言などにもみられない斬新な提言である。極めて独創的でもある。そして、円了は、この一大株式会社によって、日本固有の「言語・宗教・歴史」・「風俗・習慣」を毀損することなく、その「改良保存」の手段となるように配慮するとした。日本で「一大会社を設立して此法を実行する」時は、「欧米同様の旅店及び手続を国内の各地に見ることを得るは至て容易なる事業」とする。これは、洋式工業移植により工業国になることよりは「至りて平易にして実行し易き事業なり」とする。「此方法によりて得る所の利益」は「毎年幾千万金」以上だとする。故にこれは「今日今時の急務」だとするのである。
　
　確かに、かように儲かるものならば自然に大株式会社形態のもとでホテルは族生したであろうが、現実には帝国ホテルなど少数にとどまるし、後述のように日露戦後にはホテル不足問題が深刻化すらしたのである。一大会社による全国ホテルチェーンが容易に成立しなかったとすれば、そこには外国人相手のホテルには季節性や予見できない諸事情（戦争、革命など）など固有の問題があったからであろう。従って、こうした大会社のもとでホテル族生するには、円了が見落とした一定の政府保護とか工夫が必要となったであろう。円了は、この観光振興論の推進主体として一大観光株式会社を提唱したが、円了の国際観光振興論には、ホテル経営固有の困難性の把握もなければ、それに対する政府保護の観点もない。

　帰国後に円了は本分ともいうべき哲学館の充実、諸学の基礎たる仏教哲学の発展に携わった。円了は、主宰する哲学館について東洋部を主とし西洋部を副とする改正を行ない、さらに修身教会・国民道徳普及会による社会教育に従事していった。まだ外客数が少なったからか、日本側ホテル、案内者の引き起こす諸問題、外客の惹起する諸問題などはまだ顕著でなく、この面での倫理的対策などはまだ真剣に提起されていなかったのは当然と言えよう。円了にとって、旅は美しい自然と触れ合い、その風光を愛でさせてくれるものである。円了の哲学人生からすれば、旅は大事だが、日本を富国にする国際観光振興はあくまで副次的なものであった。雑誌『日本人』（第１６号、１７号、２０号）に掲載した「坐ながら国を富ますの秘法」を国際振興関係者が読んだか否か、彼らに示唆を与えたか否かは知ることはできない。仮に読んでいたとして、激動する時代には、一大観光株式会社の規模が巨大すぎて、導入するには尚早だったとしたかもしれない。しかし、これを読んた者の中には、いずれ国民に過重負担を強いる国家の富国強兵政策批判に援用したいとして、保存していたかもしれない。

　こうして、井上円了は、船中で欧米旅行者を見て愛国精神から、過重負担を強いる国家からの保護の視点など考慮せずに、合理的・平和的な富国論として倫理的に国際観光振興を説いて仏者としての仕事をした。

　一方、日銀副総裁高橋是清が最初に国際観光振興に言及したのは、日清戦後の外客増加傾向を背景に、明治３２年９月の宇都宮実業人向けに行なった演説である。演説の場所が観光地日光を擁する栃木県であった事からも、是清は、貿易で金銀を吸収する方法は「貨物貿易のみには限らない」として、「沢山遊覧の外人を引き寄せて夫等に金員を支消せしむるも亦富国の一大源である」とし、「将来の一ヶ年に来遊する外人を五万人として一人が千円を消費するものとすれは、其の金額は五千万円で我国の現今の貿易の有様では容易に得難い所の金額である」と、観光収入の重要性を指摘した。　　　　
　
　明治３５年には、是清は、「我国経済上の国是」で、当時盛んに提唱された外資導入・世界的工業国論を批判して、日本は、「東洋一の美術国」、「景勝に富める好山水」の国なることを国是として国際観光振興を提唱し、「他国より資財を吸収する」べきだとした。是清はこの世界的資本国を「国是」として、�@「最も重要なる港湾二三を撰定し・・東洋方面を通過する世界の船舶をして我商港に立寄らしめ」、�A「我国の景勝を利用して外人の来遊を促すの目的を以て諸般の必要なる設備をな」し、�B「精巧の美術工芸品」の輸出が急務策だと指摘した。

　明治３５年３月、是清は、「東洋の巴里としての日本」では、�@欧州諸国中「金貨の所有額」、「資本の豊富」さではフランスが第一であり、�Aこれは商工業や外国貿易に依って得たものではなく、「全く仏京巴里が世界の公園として世界の覇客を茲に引着するの結果」であり、「外客が年々歳々巴里の市場に散乱する所の費額極めて多大なる」事により、「我国富を発達し、我民福を増進するの急務」は「日本をして東洋に於ける巴里たらしむるにあるのみ」とした。是清は、「我日本をして第二の仏国たらしめん」とし、主要停車場・避暑避寒島嶼へのホテル建設、外国人厚遇、観光施設整備の国家主導などで訪日観光客の消費の経済効果の増大を提唱するのである。是清は、パリの如き首都庭園のみならず、日本各地の自然資源を活用しようとしている点では、スイス・モデルも包み込んでいる。こうして、是清は、喜賓会のスイスモデルを包含したフランス・モデルを提案して、「今後日本をして世界の公園たらしむると同時に、外国貨物の集散地たらしむるに於ては其間に得る所の利益却って天然の産物に依頼するより大なるべきものあらん」と主張するのである。

　是清は、美しい自然や美術の鑑賞を主眼とすることは仏教的境地に通じてはいたであろうが、彼は民間の教育家とか宗教家ではなかった。日本の財政金融の最高担当者の一人であり、正貨蓄積、国際貸借バランス論の責任者の一人であった。日銀総裁（明治４４年）、１回の首相（大正１０年）、７回の蔵相（大正２年、大正７年、大正１０年、昭和２年、昭和６年、昭和７年、昭和９年）を務めてゆく人物である。そういう人物をしてもはや国際観光振興を国是となさしめなくしたのは、なぜであろうか。それは、日露戦争（明治３７年２月ー３８年９月）という「非常事態」である。是清は日本戦勝を可能にするための軍事費確保のために、自ら警戒していた外債の起債などに余儀なく従事せざるを得なくなったのである。以後も、是清が国際観光振興による正貨蓄積論を提唱しなくなったのは、日清戦後経営期の論点が消滅し、日露戦時外債により深刻な正貨事情が生じたからであった。

　一般に、明治４５年、民間組織喜賓会の業務は、鉄道院が中心となって設立した「ジャパン・ツーリスト・ビューロー」に引き継がれ、昭和５年には慢性的赤字の国際貸借改善のために国際観光局が鉄道省外局として設置され、国際観光振興の精神は維持されたとされている。しかし、両者は国際観光振興の精神などという点では共通だとしても、喜賓会が、条約改正を有利に推進するために貴賓という特定上流階級の満足を主眼としていたのに対して、ジャパン・ツーリスト・ビューローは、日露戦後の物価騰貴、貿易逆調、外債支払、正貨流出に対して、中産階級を含めた外客が増加して正貨獲得し、内地産業を促進する事を目的としたのであった。つまり、ジャパン・ツーリスト・ビューローは喜賓会の業務を継承したのではなく、その脆弱性・狭隘性を批判的に否定する所から出発したのであり、外客増加、正貨獲得を強く目指したということである。渋沢も認める如く、実力をもつジャパン・ツーリスト・ビューローが「発育に障害の嫌ある古木（喜賓会）を除去」したのである。喜賓会は、継承されたのではなく、除去されたのである。その意味では、ジャパン・ツーリスト・ビューローは、喜賓会ではなく、「期せずして」、井上円了・高橋是清の＜外客増加による正貨獲得＞論を継承したというべきであったろう。だから、木下にとっては、井上円了「坐ながら国を富ますの秘法」は知らずとも、高杯是清「東洋の巴里としての日本」の「鉄道と公園の連関」のもとでの旅客増加効果や外国貨物集散市場の効果については一定度鼓舞され、円了・是清影響下に生まれたと思われる読売新聞「国を富ますの一方法」での「日本を東洋の遊園」にする事には大いに触発されたであろう。この読売新聞こそ、貴賓会の末期症状を報道したり、生野団六の「瑞西を始めとして各国における外客誘致策の一般」等を詳しく報道したり、ジャパン・ツーリスト・ビューローに好意的記事を書いたのであった。

　ただし、円了が、国家保護を提唱せず、一大株式会社による国際観光振興論を提唱したとすれば、是清は、国家的大計画のもとで主要停車場・避暑避寒島嶼へのホテル建設、外国人厚遇、観光施設整備など国家主導の観光保護を提唱し、国際観光振興策を国是とまで言い、「東洋の巴里」にすると公言までしたのである。円了と是清の間では、フランスの外客増加による正貨増加を評価してその日本への導入を主張するという点では共通しているが、観光保護政策如何について、大きな相違がある。


　第二に、外客増加が、戦争などの非常事態の影響を大きく受けるということにも改めて留意しておくことが必要であろう。基本的には国際観光振興は「平和」状態を前提にして可能なのであり、以後是清が国際観光振興＝外客増加に同意を表明することはあったとしても、戦争とかパンデミックなどの「非常事態」「異常事態」下では国際観光振興は「消極的」にならざるをえないものなのである。「全般的な傾向として、社会情勢の悪化は観光市場を沈滞化させていった」（安藤優一郎『観光都市　江戸の誕生』新潮社、２００５年、１９３頁）のであり、「観光は平和であることで成立する、いわば『平和産業』である」のである（関礼子「観光の環境誌１」『応用社会学研究』５４号、２０１２年）。日本における観光業史を把握するには、その対立物ともいうべき軍事史（拙稿「日本海軍の諸問題」など）もおさえておかねばならないということである。我々は是清の観光振興論の「後退」の背景・原因には十分留意し、国際観光業のリスク・コントロール問題を考えてゆかねばならないであろう。

　確かに、外客数は、以後の非常事態などを迎えても、結果的には増加傾向を示していた。来遊外客は、国内旅行の自由が大幅に認められだして（因みに明治１０年在留外国人は４２２０人[木村吾郎]）、明治２０年７千人（弘岡幸作）、２６年９千人（陸奥宗光）と増加し、２９年日清戦争勝利で外客増加し（東京朝日新聞）、３２年２万５千人と増えるが（東京朝日新聞）、３３年義和団事件で二割減少して２万９００人（上等客のみ[東京朝日新聞]）、３４年花見などの外客増加は「近年」傾向となり（東京朝日新聞）、３６年大阪第五回内国勧業博覧会と桜花見で外客激増してホテル不足問題が生じ（弘岡幸作「外客誘致策の今昔所感」）、３７年日露戦争で外客激減して１万３５１３人（東京朝日新聞）、３８年上半期は戦時で３７年より減少したが（東京朝日新聞）、日本海海戦勝利で日本勝利が見込めだす３８年１１月まで１万５２５３人（東京朝日新聞）、３９年４月花見で「類例なき多数外人」が訪日し（喜賓会）、以後には２−３万人と増加しホテル不足問題が深刻化しつつも、大正３年ー５年第一次大戦期には１万７０７２人、１万３８４６人、１万９９０８人と低迷し、大正６年にはロシア革命でロシア入国者の増加（大正５年４８０３人が大正６年７７８０人に急増）で２万８４２５人と増加し、大戦が連合国側の勝利で終わった大正７−９年には２万９６４０人、２万９２０１人、３万２１０５人（日本交通公社『７０年史』）と世界を席巻したスペイン風邪パンデミック（大正７−９年）を経ても漸増し、昭和４年頃には３万人、７年２万人に落ち込み、８年２．６万人、９年３．５万人、１０年４．２万人（日本交通公社『７０年史』）と漸増した。
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　大正１５年・昭和元年の外客消費額は、当時の世界三大観光国の仏国８億９５００万円、伊国３億８８００万円、瑞西１億６００万円に比べて、日本は４千９百万円とかなり小さい。だから、弘岡氏は、「官民協同による観光局の設置や、又現在のツーリスト・ビユーロー充実拡張等の具体的外客誘致策が、今や盛んに論議せられ」、今後も「将来我が当局者の努力如何により、上記の外客消費額を更に倍加するの余地あることは洵に明瞭である」（弘岡幸作「外客誘致策の今昔所感」『竜門雑誌』第４９３号、昭和４年１０月、『渋沢栄一伝記資料』 第２５巻、４６０−１頁、日本交通公社『７０年史』『５０年史』、老川慶喜『鉄道と観光の近現代史』河出ブックス、２０１７年、１９３頁）とした。確かに、こうした期待をこめて、鉄道省内にジャパン・ツーリスト・ビユーロー（明治４５年）、外局として国際観光局（昭和５年）が設置されて、国際貸借改善のために国際観光振興がはかられた。

　だが、以後、昭和８年に満州問題で日本が国連を脱退すると、円安となって外客増加を誘引することがあったとしても（例えば昭和１０、１１年）、日米緊張、日米戦争という「非常事態」に直面して、こうした外客の順調な増加は困難であったろう。日露戦後、日本が強国になるにつれ、仮想敵国は陸軍が露国、海軍は米国とし、日本が外客到来を厚く期待した米国は一方では日本海軍の強力な仮想敵国にもなったのである。ここに外客増加策は鋭い緊張に巻き込まれてゆくのである。自然を重視し、万物の生命を平等に扱う仏教哲理と、自然資源、歴史資源を重視する観光とは、相即不離なる関係にあるとしても、現実の国際観光の振興には、こうした生々しい現実的利害が深く関わっているということも事実なのである。

　しかも、近年のように観光が飛躍的にグローバル化して、戦前には見られなかったように、日本を訪れる外国観光客が数万人（この水準でも案内業者の「ぼったくり」問題などが端緒的にあった）から数千万人に著増すると、今後の国際観光振興策の直面する諸問題が質的転化をとげて、観光者・業者などの諸問題の倫理的対応問題の深刻化、さらにはリスク・コントロール問題の重大化に直面し、この対応に失敗すれば、国際観光の維持は到底不可能になり、ブータンのように観光客数をかなり低く制約することが必要になるかもしれない。観光倫理問題、観光リスク問題は新しいレベルに到達したといえるだろう。


　第三に、資料の多さからも指摘できることは、明治期における大きな「国家的」といってもよい国際観光問題の一つは、外客向けホテルの不足であったということであり、それは日露戦後の外客増加と明治４０年予定内国博覧会による一層の外客増加予想のもとに明治３９年に集中的に現われ、明治４０年３月２４日、３月２６日二回の第２３帝国議会衆議院で「ホテル開設に関する建議案」として国会史上初めてホテル問題が議論されたということである。井上円了「坐ながら国を富ますの秘法」は「各地に壮大の旅館を分設し、規則を一定し、専ら旅客の信用を失せざる様に注意する」事と、まるで株式会社の大ホテルの建設が外客ホテルの画竜点睛のごときものとしていたが、それは理論的にはその通りなのであるが、現実にはその外客向けホテルがなかなか増えなかったのである。

　それは、外客向けホテルは、個室仕様などで設備投資が大きい割には、季節性などで施設利用率が低く、収益的に採算がとりにくかったという「ホテル固有の経営困難性」によろう。この「ホテル固有の経営困難性」は既に第２３帝国議会衆議院審議でも指摘されていたが、この問題の解決には、国内客・国内需要（宴会・集会など）を確保する必要があった。しかも、高料金外客専用だけでは、低料金日本式旅館と競合する事は出来なかったであろう。高料金の洋式ホテルが、プライバシー希薄な低料金の日本式旅館と競合するには、個室を好む豊かな国内中産階級の成長が必要であった。都心の帝国ホテルなどが「例外的」に存続できたのも、宴会・集会などの別収入が相応にあったからであり、東京駅ホテルが採算がとれたのも外客のみならず相応の内客を確保していたからであった。つまり、東京駅ホテルの営業方針は、「日ごろは日本人宿泊客を大歓迎して日本旅館改善の先駆的役割を果たしながら収入の増加をはかり、外国人客が多くなる季節や国際的な会合があるような場合は外国人客に優先宿泊してもら」うというものであった（種村直樹『東京ステーションホテル物語』集英社、１９９５年、１６０頁）。ただし、箱根富士屋ホテルは、奈良屋との特別協定、「完備せる洋風旅館」ながら比較的低廉な宿泊費、「其距離京浜の地に近接せる」事などから春夏秋冬「外客の跡を絶たざる」ものであった（園田孝吉など）。しかし、基本的には、外客ホテル問題とは実は国内問題なのでもあり、いくら外客向けホテルを造っても、国内需要をも得なければ、なかなか採算が取れずに経営が困難であったということになるのである。

　この点、木下淑夫氏は、ホテル計画は、営利を原則としつつ、「計画は須らく穏健着実」にし、「かの投機的大言壮語する如きは飽迄避けねばなら」ず、従ってホテル計画は「純外人向けを取らず、都市の位置、漫遊客の繁閑に由って或は邦人にも利用し得る様、客室、食堂の設備をするとか、其他営業上の工夫はいろいろある」と、的確に指摘していた（木下淑夫『国有鉄道の将来』鉄道時報局、１９２４年、１５８−９頁）。また、後の事になるが、昭和１２年１月、資本金１３０万円で客室６２６の「東洋最大のホテル株式会社第一ホテル」が設立されるが、その相談役小林一三は、その「開業記念パンフレットの巻頭言」で、�@「箱根の富士屋ホテルだけが、懐勘定をしないで泊まる上流階級の人達と、外国人によって、その人達の生活に即した必要機関として成功している」が、�A「日本のホテルの多くは営業的に成功していない」とし、「その他の一般ホテルは、邦人の日常生活に即しない理想倒れのために不成功」だとし、�B以上から一般的に「成功すべきホテル」は「我々の実際生活に即し必需品として喜ばれるものだけが栄冠をかち得る」のだが、�C現在のホテルは、「現在の日本旅館に対する色々の意味における不平不満」を「除き得る」ものではないし、同時に「営利事業として成立し得る」ものではないが、日本旅館への不満を解消し営利事業として成立することが重要だとする（村岡実『日本のホテル小史』１６８頁）。昭和１２年でも、日本のホテルは、富士屋ホテルを例外として、日本旅館との競争に負けており、国内顧客の需要を満たしてしないので、「ホテル営業」的には成立していないと鋭く指摘していた。

　こうした観点から政府、地方公共団体の外客ホテルへの資金援助論や、外客ホテル官営論を見れば、それは故なきことではなかったのである。確かに中野武営の農商務省ホテル論などの官営論もあったが、外客による正貨獲得に見合う範囲内での公的援助は歴史的・合理的根拠あるものとして一定度肯定されるべきであったろう。従って、明治から昭和にかけてのホテル政策は、正貨蓄積の観光政策の重要性に国家がどのように保護的に関与するかという観点のもとに（この点、是清は、前述のように、先駆的に既に観光設備を国家的大計画として、まず主要港湾建設から着手せよとしていた）、政府がホテルに漸次的に資金支出・援助をする事を止むなしとしてゆく過程とみることもできる。


　第四に、筆者は、壮大な世界的視野を抱かれる石井寛治氏、中村哲氏という明治維新大研究者に大いに触発されて、５０年間世界史的スケールに立脚する世界的学問推進者の一人として、明治維新とは何だったのかを、原始・古代日本と近現代日本の一接点、人類文明の大画期的転換点として学問的に幅広く総合的に考えてきているが、そのような広範なる学問的な一素材として、明治期観光政策の「主役」ともいうべき渋沢栄一、益田孝、高橋是清、井上円了らは旧幕臣、旧佐幕であったということが指摘されよう。

　確かに、幕藩制的生産・流通構造は、農民的ブルジョア的生産・流通に依って崩壊しつつあったが、幕府官僚機構では新陳代謝が行われ、優秀な実務人材が登用され、それが新政府に引きつがれていったのである。幕府は優秀な人材を軍事、外交など重要部門に登用し、実力本位の官僚制度が登場しつつあったあったのである。

　一般的に旧幕臣、旧佐幕の優秀人材が、新政府の富国強兵の実務部門を支えていたが、国際観光分野においてはその担い手は富国強兵を基軸とするから、どうしても脇役的存在を余儀なくされた。日本で最初に外客歓待を政策として提唱したのは、長閥領袖の一人井上馨ではあったが、それは条約改正という国家的課題のためであった。国際観光振興、外客増加を推進したのは、井上馨等長閥ではなく、彼の命を受けた渋沢栄一、益田孝という旧幕臣であった。富士屋ホテル創業者山口仙之助もまた、明治４年、牧畜業を学ぶために米国に留学したが、慶應義塾で旧幕臣福沢諭吉に「国際観光の重要性を説かれ、牛を売却して得た資金を基にホテル業を決意」（富士屋ホテル「ホテルヒストリー」、これについては福沢は実業の重要性を指摘しただけという意見もある）したのであった。

　さらに、外客増加の国民経済的意義を富国強兵に対抗して明確に国家政策、国是として打ちだしたのは、旧朝敵長岡藩出身の井上円了、旧朝敵仙台藩出身の高橋是清であった。渋沢栄一、益田孝は長閥井上馨の要請で条約改正のための国際観光振興をしたにとどまり、国際貸借論と言う観点はなく、立派なガイド書をつくり、天皇に献上するのがせいぜいであった。それに対して、円了、是清は、「毎年旅客より二百万若くは五百万位の金額を得る」（円了）、「予想外の多額」（是清）を確保する手段と明確に把握し、藩閥の富国強兵策とは異なって、外客のもたらす資金に着目して、その大きな意義・効果をはじめて指摘したのであった。江戸時代「瓦版」の伝統を意識する読売新聞が、国民負担を強いる藩閥富国強兵策ではなく、国民負担を強いない旧朝敵富国強兵策に与したのも、故なきことではないのかもしれない。昭和４９年１１月２日創立百周年記念式典で、白石古京・日本新聞協会会長は、明治初年「日本の総人口の９割にあたると言われる漢字教育を受けていない庶民」に着目し「漢字に振り仮名を施した読みやすい大衆紙として出発」し、「こうした大衆のために平易な文章で人心の啓蒙、指導にあたることによって、国民が精神的にも物質的にも成長し、繁栄することを助長した」（『読売新聞百年史』読売新聞社、昭和５１年１００頁）と述べているように、読売新聞は創業当初から庶民の側に立った新聞であったのである。

　以上のように、明治時代の国際観光振興政策面でも開明的な旧幕・佐幕出身官僚に担われていたことが、確認されたといえよう。では、この面から藩閥というものを見るとどういうことが指摘されるだろうか。

　藩閥は、薩閥が海軍、長閥が陸軍と拠点を振り分け調整していたが、軍における藩閥調整と合理的リアリズム（勝敗見通し、劣勢・敗勢下での停戦判断など）が日清戦争・日露戦争で一定の効果を発揮したため、陸軍、海軍の統合機関の設置を不要とした。しかし、その結果、大正デモクラシーの展開による藩閥機能の排除に直面すると、「軍」を「混乱」状況（陸軍と海軍の対立、陸軍部内の皇道派・統制派対立、海軍内部の条約派・艦隊派対立）に追いやることになった。薩長藩閥によってもたらされた国家運営の意義と限界が、薩長藩閥の見られなかった状況下で露呈しはじめたのである。国際観光振興策では一定度順調な展開が見られたのであったが、藩閥統制を失った軍部の無謀な暴走によって、その国際親善機能も十全に発揮されぬまま抑えこまれたのであった。

　こうした人々の一人は平和主義者の昭和天皇でもあった。筆者は数十年来天皇・軍・戦争をも研究してきたが、もちろんそういう「国際親善行為の推進」を天皇が直接に奨励したことは史料的には確認されない。ただ、明治天皇にあっては、明治３２年６月３０日「改訂条約実施に方り戒飭の詔勅」のように「改定条約後の国際交流進展のための遠人懐柔」と見られる詔勅があったり、明治３６年には喜賓会が英文日本地図を献上したことに千円を下賜したりした。明治天皇にあっては、いささかながらも国際親善の意志は表明されていた。それに対して、昭和天皇にあってはこういう事は見られなかった。だが、終始日米開戦を真剣に懸念したことからも国際親善意思があった事は間接的には確認される。天皇は周囲の発言のままに行動する「ロボット」と見られるがちだが、決してそういう存在ではなく、深謀遠慮し重大事には敢然と行動する主体的存在であった。天皇は、日米戦争開戦には反対であったが、それを表明実行すると軍部反乱を招き退位・幽閉され、その結果軍部の独走をもたらし本土決戦で国土は焦土となるとみて、止むなく開戦を容認して、敗戦濃厚になったところで終戦に持ち込み国土焦土化を防ぐ事がベターと考えていた。天皇は昭和２０年３月１０日東京大空襲で「捨て身」（ここには、天皇がマッカーサーとの第一回会見で自分は極刑になる覚悟はあると表明したことも含めて）になって終戦を決意し、軍部反乱を誘発しないように終戦内閣を組閣し、終戦に持ち込もうとした。それでも、８月１５日軍部は反乱を起こして、東部軍決起を呼びかけ、本土決戦を実行しようとしたのである。天皇は高度な政治リアリズムを心得ていたのである。だとすれば、昭和天皇も国際観光の平和機能についても自覚はあったであろう。既に明治４０年第２３帝国議会で浅羽靖が初めて「外客を快く迎えることは国際平和重視の態度を維持すること」と表明していた。そこで、現在そういうことも含めて、「裕仁と国際観光との連関如何」に関しても研究中であり、裕仁の幼少年時代、皇太子時代、天皇時代（戦前、戦後）において、これがまとまり次第漸次公開してゆく予定である。



　　　　　　
　　　　千田　稔


　　　　　　２０２０年６月２７日　初稿
　　　　　　２０２０年７月３日　　第一回資料追加（『読売新聞』の「国富論」、「閑却されたる喜賓会」など新資料追加）
　　　　　　２０２０年７月２１日　第二回資料追加（『公文録』、『新聞集成明治編年史』などで新資料追加）
　　　　　　２０２０年８月２日　　第三回資料追加（『読売新聞』などのホテル関連資料追加、結論「第三」追加）
　　　　　　２０２０年８月１６日　第四回資料追加（『読売新聞』、The Japan Directory,などのホテル関連資料追加）
　　　　　　２０２０年１０月１８日　明治４０年３月２４日、２６日二回の第２３帝国議会衆議院「ホテル開設に関する建議案」を補充
　　　　　　２０２０年１２月２１日　本論の補論として「外国人の国内旅行と通弁(通訳案内業者)ー明治期において」を追加。
　　　　　　２０２１年９月９日　　本論の補論として「昭和天皇と学問、スポーツ、観光」を追加。　　　　　　

　[付記]本稿は、古代インド、古代中国、古代ギリシアの「政治経済学」の研究などと並行して柔軟に作成しているが、古代と近現代の同時並行的な相互研究は刺激的で生産的である。例えば、古代において周辺王朝・都市・外国などが統一王朝の首都に「朝貢」を兼ねて訪問し、「光」「徳」を観ようとしたところに原義的意味の「観光」が成立していたとすれば、近現代は観光が新しい意義と使命を以て登場していることを思うと、歴史的考察の重要性を改めて痛感するのである。　　　　

　最近、この明治国際観光政策との関連で、大正国際観光政策、昭和国際観光政策はどうなっているか言うことを聞かれ、古代インド、古代中国、古代ギリシアの「政治経済学」の研究などと並行して、やっていると答えている。この古代インド、古代中国、古代ギリシアの「政治経済学」の研究も、個別再分化して経済学本来の使命をうしなった現代経済学の限界を余すところなく解明する重大責務を帯びている。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　こうした研究を筆者は「個別研究的総合学問」、略して「個研総学」と称するに至っている。これは筆者が研究に従事して以来一貫して変わらぬ普遍的学問的立場である。こういう観点から当時の「個別的」研究専らの研究体制には大きな疑問と批判を抱いてきて以来、数十年間極力この「個研総学」に最大の時間・労力を投入できる体制を構築して、今日の「個研総学」の学問的立場に至っている。これは、普遍的学問的真実の構築に至る過程で、多様な研究視点・成果の共鳴作用によって、数えきれないほどの「新発見」をもたらしてくれるのみならず、多様な見方、長期的な見方、幅広い見方、つまり複眼的な見方を提供してくれる。事実は単眼ではなく、複眼でのみ学問的に把握されるのである。